- 6歳から学資保険に加入すべきなのか知りたい
- 学資保険に6歳から加入する際の注意点が知りたい
- 学資保険以外の教育資金貯蓄方法があれば知りたい
学資保険とは、一定期間にわたり保険料を払い込み、時期が来た際に子どもの教育資金を保険金や祝い金として受け取ることが出来る、貯蓄型の保険のことである。
0歳から加入できる学資保険は、早期加入するメリットが大きく、また実際の商品も加入年齢の上限を6歳に設定していることが多い。
しかし、子育てが一段落し、子供が小学校に入る6歳のタイミングで学資保険への加入を検討するという方もいるだろう。
そこで本記事では学資保険に6歳から加入する意味や注意点、そして学資保険以外で教育資金を貯蓄する方法について解説する。
子供が小学校に入るタイミングから、教育資金を貯蓄する方法について考え始めたという方は、ぜひ参考にしてほしい。
学資保険に6歳から入る必要性はあるのか
学資保険は子どもの教育資金として準備する保険の1つだが、子どもの年齢が6歳になると加入する場合は注意が必要になる。
また、加入時の年齢も制限されているので、契約できるかは事前によく確認しておく必要がある。
学資保険の特徴と、メリットやデメリットについて確認していこう。
学資保険の特徴
学資保険は、子どもが一定の年齢に達するまで保険料を積み立てて、満期になったら満期金を支払う保険である。
基本的な保障内容としては、積み立てた保険料の総額よりも満期金が上回る。
満期金は、ある一定の年齢に達したらまとまった満期金を支給するパターンと、分割して支払われるパターンがある。
両者を組み合わせている商品もあり、どのようなパターンに該当するかは、保険会社の商品によって異なる。
まとまった満期金を支払うパターンの場合、子どもの年齢が18歳から22歳になるまでのどこかのタイミングでまとまった一時金を支給する。
契約時点から支給時期までの期間が長い方が満期金は増えるので、学資保険を準備する場合は、できるだけ早いタイミングで契約しておきたい。
分割して支給する場合は、18歳から22歳まで満期金を分割して支払う。
一時金で支給する方法に比べると、支給総額は一般的に増える。
また、分割して支給する保険商品の中には、15歳になったら満期金を一部支給して、その後18歳から22歳まで分割支給するケースもある。
また、保険というだけあって、保障機能もある。保険料の支払期間中に契約者（親）が亡くなった場合、以後の保険料の積み立てが不要になる。
もし保険料の積み立てが不要になったとしても、満期のタイミングで満期金が支払われる点がメリットである。
以上から、学資保険は保険料の支払期間中に契約者が亡くなると、以後の保険料の支払いが不要になるが、満期金は予定していた金額を支払われる商品となっている。
また、満期金の受け取りパターンは商品ごとに異なるので、保険会社の商品ごとに比較しながら検討する必要があるだろう。
6歳から学資保険に入るメリット
学資保険は、保険料の総額に比べて受け取れる満期金の総額が多い特徴がある。
そのため、教育資金の準備を効率的に進められる点がメリットといえるだろう。
また、満期金として受け取れる金額は確定しているので、将来的に受け取れるお金の計算を立てやすい。
また、保険料を支払っている期間中に契約者が死亡した場合、以後の保険料は免除される。
そのため、保険料の支払いが免除されても満期金を満額で受け取れる保障機能がある点がメリットである。
6歳から学資保険に入るデメリット
学資保険のデメリットは、以下の3つである。
- 元本割れを起こす可能性がある
- 遺族の生活費には使えない
- 子どもの年齢によっては契約できない
契約する学資保険の種類によっては、保険料の総額よりも満期金が下回る可能性がある。
そのため、元本割れを起こしてしまっているので、結果的に損失が生じる点がデメリットである。
元本割れを起こすかは、保険商品や契約条件によっても異なる。
一般的に、加入時の子どもの年齢が高くなるにつれて元本割れの可能性が高くなる。また、保険料の支払を月払いで契約していると、元本割れを起こしやすい。
次のデメリットは、遺族の生活費には使えない点だ。保険料を支払っている間に契約者が亡くなった場合、保険料の支払いは免除される。
ただし、その場で保険金が支払われず、あくまでも子どもの年齢が満期年齢に達した場合に支払われる。
契約者が亡くなった場合、遺族は生活費の確保が必要になるが、その点で学資保険は活用できない。
すぐに保険としての機能を果たせない点はデメリットになるといえるだろう。
最後に、子どもの年齢によっては契約できない点もデメリットである。
一般的に、学資保険の契約年齢は6歳で上限となっているケースが多い。
もし6歳で加入できたとしても、満期金が保険料の支払総額より下回る可能性も高い。
保険料の支払い方法も、一括払いしかできないなど、制約が多くなる可能性がある。
そのため、6歳から学資保険に加入するのはおすすめできない。
もしどうしても学資保険に加入したい場合は、次に解説する注意点を踏まえたうえで契約する必要がある。
6歳から学資保険に入る時の注意点
6歳から学資保険に加入する場合、まずは元本割れを起こさないかを確認する必要がある。
保険料の支払総額が満期金より上回ってしまう場合は、加入しない方が良いだろう。
元本割れを引き起こす可能性をできるだけ少なくする方法を取る必要がある。
以下の点に注意して、元本割れが引き起こされていないか確認すると良い。
- 学資保険の保険金の総額を増やす
- 学資保険の受け取り時期を先延ばしにする
- 学資保険の保険料の払込期間を短くする
それぞれの内容について確認しよう。
学資保険の保険金の総額を増やす
保険金の総額を増やして契約すると、元本割れを起こさない可能性がある。
保険金が高額になると、必要な保険料がわずかではあるが割引される商品があるので、満期金に対する支払保険料が少なくなる。
そのため、利率が少し高まるので、結果として元本割れを起こしにくい可能性があるので、保険金を高めに設定して契約すると、元本割れがしないか確認しておくと良いだろう。
学資保険の受け取り時期を先延ばしにする
受け取り期間を先延ばして、保険会社に預ける期間を長くすると良い。
保険会社に保険料を預けている期間が長くなると、保険会社が運用している期間が長くなるので、わずかではあるが満期金が増える可能性がある。
そのため、満期金の受け取り期間をできるだけ遅く設定しておくと良いだろう。
たとえば、15歳で満期金が支払われる形で契約するより、18歳以降で受け取れる形で契約したほうが、受け取れる満期金は増える。
そのため、できるだけ満期金の受け取り時期を遅めに設定して、少しでも元本割れを起こさないか確認しておくと良いだろう。
学資保険の保険料の払込期間を短くする
最後に、保険料の払込期間を短くして、元本割れを防げないか確認すると良い。
保険料は月払いや年払いといった平準払いをはじめ、契約時に保険料を一括して支払う一時払いがある。
一時払いであれば、保険料を一気に支払って、その後は保険会社が運用するため、満期金の原資となる払込済保険料（保険会社による運用残高）が増えるスピードも早くなる。
そのため、保険料の支払期間をできるだけ短くして早めに払い込みを終わらせる方法で契約できないか検討しよう。
このように、「いつ学資保険に加入するか」によって適切な活用法は変化する可能性が高い。
以下の記事では年代別のおすすめの学資保険についてもまとめているので、比較してみるとより重視するべきポイントへの理解を深めることができるはずだ。
6歳から加入する学資保険以外の教育資金貯蓄方法の紹介
学資保険以外で教育資金を準備する方法では、3つの方法がある。
- 定期預金
- NISA
- 外貨建て保険や低解約返戻金型終身保険
それぞれ特徴が異なるので、1つずつメリットやデメリットを確認していこう。
定期預金
定期預金は、銀行に一定期間お金を預ける方法である。
定期預金は、満期後にすぐに現金に換金できる点と、元本割れを起こしにくい点がメリットである。
そのため、教育資金として使うタイミングが間近に迫っている場合や、元本割れを起こすリスクを限りなく少なくしたい人には向いている方法といえる。
しかし、定期預金は利率が低すぎて利息がほとんどつかないので、教育資金を効率的に準備するために有用な方法とはいえない。
そのため、10年以上かけて教育資金を準備するなら、定期預金はおすすめできない。
以上より、定期預金も教育資金の準備方法として活用できるが、代わりにほとんど利息が付かないため、中長期で見た場合の教育資金の準備方法としては不適格といえるだろう。
NISA
NISAは、株式や債券への投資により得た利益が非課税になる、資産形成において注目されている方法である。
NISAは、基本的に元本保証がない（リスクがある）分、定期預金に比べてリターンの期待ができる準備手段である。
そのため、元手から大きく教育資金を増やしたいといった目的であれば、NISAを活用すると良いだろう。
ただし、デメリットは元本保証がない点である。教育資金をいつまでに準備するかにもよるが、株式や債券への投資は、時間をかけないと安定的なリターンは望みにくい。
そのため、短期間で資金に換えてしまうと、かえって元本を下回る可能性もある。
子どもが進学する年齢は基本的にどの世帯でも同じなので、教育資金として活用するタイミングは自分でコントロールできない。
そのため、将来の相場次第では今元本割れを起こしてしまっていると分かっていながら、教育資金として使わざるを得ないケースも出てしまう可能性もある。
外貨建て保険や低解約返戻金型終身保険
終身保険をはじめとする積立型保険の準備もあわせて活用すると良い。
保険で教育資金を準備する場合、学資保険以外では以下の保険商品を活用するケースがある。
- 外貨建て保険
- 低解約返戻金型円建終身保険
外貨建て保険は、アメリカドルやオーストラリアドルといった、外貨を利用した生命保険である。
積み立て型の保険で、解約返戻金を教育資金に活用する形で準備する。利率が変動する商品を除けば、解約返戻金は外貨ベースでは解約時期ごとの予定額がわかるので、NISAに比べれば安定的に増やせる可能性が高い。
一般的に、円建ての保険よりも外貨建て保険のほうが、利率が高いので、解約返戻金が増えるスピードは早く、増える割合も円建てよりも高い。
ただし、為替による資産価値の変動がある商品なので、解約するタイミングには注意する必要がある。
また、保険料を払い込んでいる期間中の解約返戻金の割合を低くする「低解約返戻金」の終身保険は、わずかではあるが通常の終身保険よりも払い込みが修了した後の利率が高くなる。
しかし、途中で解約した場合は元本を欠損するので、余裕資金から準備しておく必要があるだろう。
「学資保険に6歳から加入」はおすすめできない！代わりの貯蓄方法を検討しよう
本記事では、6歳から学資保険へ加入する是非と加入時の注意点を解説した。
また、学資保険以外の教育資金貯蓄方法についても解説を行った。学資保険に6歳から加入することは十分可能である。
ただ、保険料の高さや将来もらえる保険金が少なくなる可能性が高いことから、おすすめは出来ない。
小学生から教育費用を貯蓄したい場合は、外貨建て保険や低解約返戻金型終身保険など別の保険を活用してみよう。
どの保険を選ぶべきか、一人では判断できないという時は、保険のプロに相談することも選択肢に入れてほしい。
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