- 子どもの死亡保険は本当に必要なのか知りたい
- 子どもの死亡保険にはどのくらいの費用がかかるのか把握したい
- 様々な商品を比較して子どもの死亡保険の必要性を確認したい
子どもの予期せぬ事故や病気の備えとして保険の存在は大切だ。
しかし、本当に死亡保険に加入する必要はあるのだろうか。
本記事では、子どもの死亡保険の必要性や保険の種類、費用や最適な保険の選び方について解説していく。
これから死亡保険への加入を検討している方やすでに死亡保険に加入している方で保険料を見直したいと考えている方は、ぜひ最後まで読んで参考にしてみてほしい。
子どもの死亡保険の役割とは
「子どもの死亡保険に加入する意味はあるのか」「保険料をほかのことに回すべきではないか」と考えている方は多いだろう。
ここでは、子どもの死亡保険の概要やメリット、デメリットについて紹介する。子どもの死亡保険への加入を検討している方は、ぜひ参考にしてほしい。
子どもの死亡保険とは
子どもの死亡保険とは、被保険者である子どもが死亡した場合、死亡給付金を受け取れる給付金だ。
ただ、子どもが亡くなった場合に遺族が直面する経済的負担を保険で軽減するという観点で1,000万円以上の保障が必要なケースはほとんどないだろう。
そのため、子ども保険の死亡保障の金額は少ない。
子どもの入学や進学に合わせて祝金や満期保険金を受け取れたり、18歳から22歳までのように数年間にわたって毎年学資金が支払われたりと、学資保険としての要素が強いのが特徴だ。
また、契約者である親が亡くなった場合には、保険料の払い込みが不要になる。
払い込みが不要になった後でも、契約時に定めた学資金や満期保険金を受け取れる。
被保険者の年齢範囲は生命保険会社ごとによって異なるものの、下は0歳から上は15歳程度まで保険に加入可能だ。
商品によっては出産予定日よりも前に契約することもできる。
子どもが死亡保険に加入する必要性
子どもが死亡保険に加入するべきかどうかは家庭の状況によって異なる。
子どもが家計を支えているわけではないため、亡くなった場合に経済的に困る世帯はほとんどないだろう。
ただ、子どもの死亡保険には教育資金を貯める学資保険やケガや病気に備える医療保険のような性質を持った商品もある。
文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」や日本政策金融公庫「令和3年度教育費負担の実態調査結果」によると、中学校入学から大学卒業までに1,000万円前後の教育費がかかるとされている。
国公立 | 私立 | |
中学校 | 53万8,799円 | 143万6,253円 |
高等学校 | 51万2,971円 | 105万4,444円 |
大学 | 約450万円 | 約800万円 |
いつでも気軽に引き出せる預金で教育資金を貯めることに不安がある方には、コツコツと資産形成を進められる保険に加入するのも選択肢の一つだろう。
また、外で遊んでいたり、部活動で運動していたりしてケガする可能性が高い場合も、保険に加入しておくと安心だ。
医療費はもちろん、手術や入院にともなう食事代や差額ベッド代、交通費などもカバーできる。
これらの条件を満たすのであれば、子どもの死亡保険に加入してみるのも選択肢の一つだ。
子どもが死亡保険に加入するメリットデメリット
子どもが死亡保険に加入するメリットは以下のとおりだ。
- 保険料が安い
- 子が成長した際に契約者を変更できる
一般的に保険料は若い人ほど安い。
定期保険は満期を迎えるまで、終身保険は一生涯にわたって保険料が変わらないため、加入時期が早いとトータルの払込保険料が安くなるケースもある。
また、親が契約者となっていても、子どもが社会人になるタイミングで変更することも可能だ。
子どもに保険を引き継ぐことができるため、親としては安心だろう。
一方、子どもが解約しづらいというデメリットもある。親が自分のために加入してくれた保険となると、必要な保障内容を満たしていなくても契約し続けてしまうケースがあるのだ。
子どもが不要な保険に保険料を払い続けてしまう恐れもある。子どものことを考えた結果、子どもの負担になるかもしれない点に注意が必要だ。
子どもの死亡保険の種類と費用
死亡保険と一括りに言っても、保険会社によって保障内容は異なる。
ここでは、子どもが死亡保険に加入する際に発生する費用や死亡保険の種類を解説しよう。
子どもが死亡保険に加入する際に発生する費用
子どもが死亡保険に加入する際に発生する費用は保険料だ。
子どもが死亡した場合、家計にかかる経済的な負担はそれほど大きくない。
死亡するリスクも小さいため、保険にお金をかけ過ぎるのは禁物だ。
死亡保障を確保するのではなく、これからの教育費に備えておいた方が良いだろう。
また、保険料の払い込み方法には、月払いや半年払い、年払いがある。
期間をまとめて払った方が安くなるため、保険料を抑えたいなら年払いを選択しよう。
死亡保険の種類
死亡保険には、期間に定めのある「定期」、保障が一生涯続く「終身」、死亡保障と貯蓄の両方が備わっている「養老」の3タイプがある。
定期保険は一定の期間のみ、死亡や高度障害状態に備えられる保険だ。
定期保険は掛け捨て保険が多いものの、商品によっては貯蓄性のあるものもある。
終身保険は一生涯にわたって死亡や高度障害状態に備えられる。契約期間に終わりがないため、途中で解約しなければ保障が一生涯続く。
被保険者がいつ死亡したり、高度障害状態になったりしても保険金を受け取ることができるため、配偶者や子どものいる一家の大黒柱が加入することが多い。
養老保険は死亡保障と貯蓄の両方が備わっている保険だ。
保険期間が契約時に設定されており、期間内に死亡したり、高度障害状態になったりした場合は保険金が支払われる。
一方で、満期まで生きていた場合には、死亡保険金と同額の満期保険金を受け取れる仕組みだ。
子どもが加入できる死亡保険は、「10年間」「20年間」「18歳まで」「22歳まで」と、基本的には期間が決められている商品が多い。
保険会社のプランと商品
イメージしやすくするために、実際に販売されている保険商品を紹介しよう。
今回紹介するのは、SOMPOひまわり生命の「こども保険」だ。
主な特徴は以下のとおりだ。
- 子どもの成長に合わせて成長祝金を受け取れる
- 子どもが亡くなった場合に死亡保険金を受け取れる
- 契約者に万が一の時は以後の保険料の払い込みが不要になる
- 保険期間を「18歳満了」と「22歳満了」から選べる
子どもの進学や成人式にあわせて、それぞれ直前の12月と満了時に「成長祝金」を受け取ることができる。
プランは以下のとおりだ。
基準保険金額 | 6歳 | 12歳 | 15歳 | 18歳 | 20歳 | 22歳 | 受取金額合計 | |
プラン1 | 50万円 | 5万円 | 10万円 | 15万円 | 25万円 | ー | ー | 55万円 |
プラン2 | 100万円 | 10万円 | 20万円 | 30万円 | 50万円 | ー | ー | 110万円 |
プラン3 | 50万円 | 5万円 | 10万円 | 15万円 | 20万円 | 25万円 | 25万円 | 100万円 |
プラン4 | 100万円 | 10万円 | 20万円 | 30万円 | 40万円 | 50万円 | 50万円 | 200万円 |
子どもが亡くなった場合に受け取れる死亡保険金は以下のとおりだ。
- 満3歳の契約応当日の前日以前:基準保険金額の20%
- 満3歳の契約応当日以後、満4歳の契約応当日の前日以前:基準保険金額の40%
- 満4歳の契約応当日以後、満5歳の契約応当日の前日以前:基準保険金額の60%
- 満5歳の契約応当日以後、満6歳の契約応当日の前日以前:基準保険金額の80%
- 満6歳の契約応当日以後:基準保険金額の100%
また、契約者が死亡したり、高度障害状態になったりした場合、不慮の事故によって身体に障害が残った場合は、以後の保険料の払い込みは不要になる。
そして、契約通りに成長祝金を受け取ることができる。
子どもの死亡保険を選ぶポイントと加入時の注意点
ここでは大切な子どものために最適な死亡保険を選ぶためのポイントと、加入する際に気をつけたいことを紹介しよう。
保険選びのポイント
保険選びのポイントはライフスタイルを整理することだ。
結婚しているか、子どもが何人いるか、夫婦共働きかなどによって、必要な保障内容が異なるからだ。
子どもの数が多かったり、配偶者がすぐに働くことが難しかったりすると、必要な保険金額は多くなるだろう。
また、加入目的の把握も欠かせない。
加入目的が曖昧なまま商品を探そうとすると、より多くの保険をチェックする必要があり、かなりの時間を要するからだ。
目的が決まっていない状態は、ゴールのないマラソンを走るようなものだ。
保険を選ぶ際は、ライフスタイルと加入目的を明確にしておこう。
子どもの死亡保険に加入する際の注意点
子どもの死亡保険に加入する際の注意点は以下のとおりだ。
- 保険の加入年齢を満たしているか
- 保障範囲と保険料は適切か
- 信頼できる保険会社か
加入可能な年齢を必ず確認しよう。保険に加入できる年齢は商品によって大きく異なるからだ。
成人した18歳からの加入を前提としている保険も多く、子どもは対象外の可能性もある。
また、保障範囲の確認も欠かせない。保険を適用できる場面を把握していないと、利用可能なタイミングを逃してしまうかもしれないからだ。
保険料が家計を圧迫していないかについても整理しておこう。
保障内容を手厚くし過ぎると、月々の保険料によって家計が苦しくなってしまう。
保障内容と保険料のバランスが取れているかも非常に重要だ。
最後に保険会社が信頼できるかどうかもチェックしよう。
財務状況が安全でなければ、破綻してしまう恐れがあるからだ。
信頼性を確認するなら、ソルベンシー・マージン比率を見てほしい。
ソルベンシー・マージン比率は、保険会社の財務健全性を示す指標の一つだ。
保険会社が持つ資本(資本的な余力)がどれだけのリスクをカバーできるのかを示す比率であり、高いほど、保険会社の経営が安定していると判断される。
人気の生命保険会社のソルベンシー・マージン比率は以下のとおりだ。
ソルベンシー・マージン比率が200%を下回ると、金融庁から早期是正措置命令が発動される。
ここで紹介した生命保険会社は1,000%前後をキープしているため、財務状況は良いと判断できるだろう。
子どもが生まれたら親の保険も見直そう
子どもが生まれたら、夫と妻の死亡保障も見直そう。
万が一の場合に備えて遺族の生活費を確保するのが目的であるため、子どもの誕生時が最も必要な保障額が大きいタイミングだ。
すでに保険に加入している場合でも、保障内容は十分なのか必ず確認してほしい。
住宅ローンを組んでいるか、配偶者がいなくなっても収入を確保できるかなどによって条件は異なるため、必要な保障内容は家庭によって違う。
自分に合った保険を選びたい場合は、保険のプロに相談してみると良いだろう。
それぞれのライフスタイルから、家庭に合ったアドバイスを提供してくれる。
ただ、保険のプロも人数が多く、必ずしも自分に合った人を選べるとは限らない。
そのような方におすすめなのが、マッチングサービスである「生命保険ナビ」だ。
入力した条件をもとに、一人ひとりに合った保険のプロを紹介してもらえる。
子どもの死亡保障は学資保険や医療保険で備えられる!家庭状況に合った保険を選ぼう
本記事では、子どもの死亡保険の必要性や加入する際に発生する費用、商品の比較や適した死亡保険の選び方について解説した。
子どもの行動は予測不可能であり、思いがけないケガをしたり、突然病気にかかる可能性もゼロではない。
万が一のために保険を有効活用して様々なリスクに備えることで、いざという時に役立つだろう。
そして、保険加入の際には個人のライフステージや将来の予測、家族の変化等をもとに、適切な保険を選択する必要がある。
また、保険期間や保険料なども商品ごとに異なるので、無理のない範囲で適切なものを選ぶと良いだろう。
しかし、保険を選択する際には、それ以外にも加入条件や保障内容など、さまざまな専門的な知識が必要である。
さらに、保険には膨大な数の商品が存在するため、全ての条件や保障内容を比較して検討することは極めて困難である。
そのため、まずは保険のプロに相談することをおすすめする。
そこで「生命保険ナビ」を活用してみていただきたい。
このサービスを利用することで、自分の条件や意向に合った保険のプロを選択することが可能だ。
また、専門家のアドバイスを受けながら、安心して保険選びや見直しができる。
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