- 生命保険は何歳まで加入することが可能なのか知りたい
- 自身の年齢に応じた適切な生命保険選びがしたい
- 高齢者でも加入可能な生命保険が知りたい
これから生命保険への加入を検討しているが、年齢の制限はあるのかどうか不安に感じている方も多いだろう。
生命保険の商品は、さまざまな年齢層に対応したものが揃っているため、その中から自分に適した保険を選ぶことが重要だ。
本記事では、生命保険の年齢制限や自分に合った保険選びとともに、保険に加入する際の注意点についても解説していく。
これから生命保険への加入を検討している方やすでに加入していてプランを見直したい方は、ぜひ最後まで読んで参考にしてみてほしい。
何歳まで加入できる？生命保険の年齢制限とは
高齢者および将来的に保険加入を考えている方は、生命保険の年齢制限について事前に調べておこう。
生命保険の年齢制限や生命保険の種類ごとの「何歳まで加入できるのか」の上限について、一般的な傾向を解説する。
生命保険の年齢制限
生命保険の年齢制限とは、保険会社の生命保険に加入できる上限の年齢のことである。
なぜ生命保険に年齢制限をかける必要があるのかというと、一般的に年齢が高いほど保険会社が保険金・給付金を支払う可能性が上がるからだ。
これは保険会社が被保険者に対して、お金を払いたくないと思っているわけではない。
高齢者との契約数が増えて必要な保険金・給付金が過大になると、保険金・給付金の原資となる支払保険料が足りなくなって対応できなくなるリスクが発生する。
原資が足りなくなれば保険料の値上げや、さらなる年齢制限をかけざるを得なくなり、結果的に一部のリスクが高い人のために大勢へ不公平な負担がのしかかる。
そのため保険会社は多数の契約者を公平に扱う意味でも、保険契約前に年齢制限をかけたり、契約に一定の基準を設定したりなどで対応している。
高齢者ほど保険料が高くなる理由は、保険金・給付金に関するリスクが原因なのだ。また、持病を持つ人が一部の保険に加入できないケースも同じ理由である。
生命保険は何歳まで加入できるのか
生命保険が何歳まで入れるかは、保険会社や保険商品によって変わる。
生命保険の場合は、一般的に満70〜80歳で設定している商品が多い。中には85歳・90歳でも契約できる生命保険も存在する。
では逆に、生命保険が何歳から加入できるかの一般的な傾向も見ていこう。
生命保険のうち、医療保険や学資保険は0歳から加入できるケースが多い。
介護保険は、公的介護保険とは異なり40歳未満からでも加入できるのが一般的だ。
そして生命保険のうち死亡保険の下限年齢については、金融庁からモラルリスクや必要性への疑問に関する注意喚起がされた過去もあり、15歳以上に設定されるのが一般的である。
また、民法改正による成人年齢引き下げの影響で、加入可能年齢が20歳から18歳に変更されたケースもある。
このように、生命保険が何歳から何歳まで入れるかは商品性によってもある程度傾向があるので覚えておこう。
何歳まで加入できるか詳細を確認したいときは、保険会社の担当者への相談や資料請求などを行おう。
生命保険の加入率
公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4年度）生活保障に関する調査（2023年3月）」によると、生命保険の加入率（全生保）は約8割となっている。性別や機関別の生命保険の加入率は次の通りになっていた。
| 全生保 | 民保 | 簡保 | JA（農協） | 県民共済・生協等 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 男性 | 77.6％ | 65.2％ | 1.9％％ | 3.4％ | 10.7％ |
| 女性 | 81.5％ | 64.6％ | 2.2％ | 4.1％ | 16.2％ |
| 全体 | 79.8％ | 64.9％ | 2％ | 3.8％ | 13.8％ |
また同法人による「生命保険に関する全国実態調査（2021年12月）」の結果では、2021年の生命保険の世帯加入率（全生保）は89.8％と約9割にも上った。
このように、生命保険は日本人のほとんどが加入しているという結果が出ている。
高齢者でも加入できる生命保険
高齢者でも加入できる生命保険のうち、大手保険会社が提供している人気商品をいくつかピックアップした。
| 高齢者でも加入できる生命保険 | 特徴 |
|---|---|
| 充実クラブJプラス （住友生命） | 契約可能年齢が90歳（95歳まで保障）までの一時払終身保険 |
| 一時払終身保険（日本生命） | 3歳～90歳までの被保険者を対象に加入できる終身保険 |
| かぞくへの保険 （ライフネット生命） | 51歳以上なら300万円から死亡保険金を設定でき、契約可能年齢70歳の最長90歳まで保険期間が続く生命保険 |
| 一時金給付型終身医療保険 (明治安田生命) | 入院中の治療費以外にかかる費用にも対応できる、満50～満90歳が契約可能な終身医療保険 |
| あんしんねんきん介護 （東京海上日動あんしん生命） | 5年ごとのお祝い金が受け取れるオプションがある介護年金保険 |
いずれの生命保険も、70〜90歳の高齢者でも加入できる商品である。
今回紹介した商品以外にも、大手保険会社では70歳以上も加入対象とした商品ラインナップを揃えている。
商品性や保険料もそれぞれ異なるので、あなたに合う保険商品をチェックしてほしい。
何歳まで加入できるかわかったら！年齢別で見る適切な生命保険の選び方
生命保険は、年齢や状況によって適切な商品が変わってくる。
ここからは年齢別に見る適切な生命保険の選び方を解説する。
あくまで弊社の見解であり、紹介するケースが必ずしもあなたにも合うとは限らないので注意してほしい。
年齢別の生命保険加入率
公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4年度）生活保障に関する調査（2023年3月）」より、2022年における生命保険加入率（全生保）を性別・年齢別に見ていこう。
| 男性 | 女性 | |
| 20歳代 | 46.4％ | 57.1％ |
| 30歳代 | 81.5％ | 82.8％ |
| 40歳代 | 86.1％ | 86.3％ |
| 50歳代 | 86.9％ | 87.8％ |
| 60歳代 | 85.8％ | 86.5％ |
| 70歳代 | 72.5％ | 78.8％ |
20歳代は半数程度しか生命保険へ加入していないが、30〜50歳代にかけて加入率が一気に上がる。
60〜70歳代はピークより落ちるものの、7〜8割程度をキープしている。
高齢者であっても、生命保険へ加入する人は大勢いると言えるだろう。
年齢別の生命保険の選び方
原則として、年齢が若いほど保険料が安く、保険商品を選びやすい傾向がある。
20代は早いうちから死亡保険に入っておくのも手だが、どちらかと言えば自分が働けなくなったときに備えて、収入保障保険や医療保険に加入しておくのがおすすめだ。
30〜40代になると、配偶者や子どもと一緒に生活するケースが増えてくる。
死亡保険や医療保険に加え、子どものために学資保険に入る選択肢も出てくるだろう。
40代の場合は、老後の生活や相続に向けて貯蓄型の終身保険を検討し始めるのもよい。
50代以上になると、自身の病気・ケガのリスクも真剣に検討する年代だ。公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4年度）生活保障に関する調査（2023年3月）」や「生命保険に関する全国実態調査（2021年12月）」を見ると、40～60代が生命保険加入率のピークであることから、生命保険への関心度の高さがうかがえる。
3大疾病を始めとする特定疾病は、年齢が高いほど疾患しやすいのでそちらも考慮しておきたい。
死亡保険や医療保険に加え、がん保険や個人年金保険などを検討しよう。
なお、年齢別におすすめの保険については以下の記事でも詳しくまとめているので、参考にしていただきあなたに合った保険選びに役立ててほしい。
シニア世代と相性がよい生命保険
シニア世代との相性がよい生命保険としては、次のものが挙げられる。
| 保険の種類 | 概要 |
|---|---|
| 死亡保障 | ・被保険者が死亡または高度機能障害になると、保険金が支払われる保険 ・相続対策、葬儀費用、遺族の生活資金などさまざまなケースに対応できる |
| 葬儀保険 （少額短期保険） | ・死亡保険と比較して保険期間が短く保険料が安いタイプの死亡保険 ・保険期間が1～2年で満了となるケースが多く、高齢者でも入りやすい |
| 個人年金保険 | ・年金のように保険料を拠出して運用し、60～65歳あたりで積立金を受け取る保険 ・変額個人年金保険なら保険料で金融商品を運用し、その結果によって受け取る金額が変動する |
| 介護保険 | 所定の介護状態になったときに一時金や年金形式で保険金を受け取る保険 |
| がん保険 | ・がんと診断された場合やがんによる専門治療を受けた場合に、保険金 ・給付金を受け取れる保険・契約後、原則として90日間は保障対象外期間（免責期間）となる |
生命保険は年齢制限あり！高齢者が保険を選ぶ際のポイントと注意点
ここからは、高齢者が生命保険を選ぶ際のポイントと注意点をまとめた。
高齢者は若い頃とはまた異なる生命保険の選び方を意識しよう。
高齢者時点での資産状況や収支をチェックしておく
高齢者が生命保険を契約する際には、若い世代と比べて次の注意点に気をつける必要がある。
- 全体的に保険料が割高になる
- 健康状態によっては審査に通過できずに契約できない（無選択型保険等を検討する）
- 公的医療保険制度が充実しているので、民間の生命保険に入らなくても十分な可能性がある
貯蓄状況や必要内容をシミュレーションし、生命保険に加入するか否かをじっくりと検討しよう。
また生命保険が必要な場合は、シミュレーション結果を基に「必要な保障額はいくらか」を計算しておくことをおすすめする。
適切な保障額で契約できれば、余計な保険料を支払わずに済むからだ。
参考値として、公益財団法人 生命保険文化センターの「生命保険に関する全国実態調査（2021年12月）」のデータを紹介する。
同調査によると、50〜54歳代の世帯主の普通死亡保険金額（全保）は1,650万円となっている。
45〜49歳代の2,040万円より約190万円下がっており、高年齢になるほど保険金額は減少している。
生命保険が本当に必要かどうか検討する
生命保険を検討する高齢者は、そもそも生命保険が必要かどうかを検討しよう。
充実した保障や保険金を生命保険で準備したとしても、その保障が必要なければキャッシュフローが悪化するだけだ。
高齢者が生命保険を選ぶ際に見るべきポイントは次の通りである。
- 若い頃に加入した生命保険の保険期間が継続中か、特約は付けているか
- 若い頃に加入した生命保険の保障内容が、高齢者時点でのニーズとズレていないか
- 相続対策や葬儀代などに対応できる商品か
- 何歳まで保障が続く商品か
- 家族のライフステージや世帯全体の収支と、保険料のバランスは問題ないか
引受基準緩和型保険と無選択型保険を検討する
高齢者の生命保険の契約を検討する際は、引受基準緩和型保険と無選択型保険についても考慮する必要がある。
引受基準緩和型保険と無選択型保険は、いずれも過去に大きな病気にかかった人や、持病がある人でも申し込みしやすいという特徴がある。
保険商品の選択幅が狭まる高齢者にとっては嬉しいポイントだ。ただし、デメリットとして保険料が割高になる傾向があるので注意しよう。
引受基準緩和型保険と無選択型保険の特徴を以下でまとめた。
| 保険の種類 | 概要 |
|---|---|
| 引受基準緩和型保険 | ・加入時の条件を一般的な保険よりも緩和している保険 ・告知項目が少なく持病持ちでも入りやすいメリットがある反面、一定期間の給付額の減少や割高の保険料などのデメリットがあり |
| 無選択型保険 | ・健康状態にかかわらず、健康状態の告知や医師の診察を必要としない保険 ・誰でも入りやすいメリットがある反面、一定期間の保障対象外期間や引受基準緩和型保険よりも割高の保険料などのデメリットあり |
保険会社の比較検討を行う
同じタイプの保険商品であっても、保険会社や商品の種類によって保障内容や保険料は変化する。
どこの保険会社の保険商品があなたに合っているかを見るために、保険会社ごとに比較検討を行うことが大切だ。
原則として、大手保険会社であれば保障プランやフォロー体制は充実している。
経営破綻や保険金・給付金未払いなどのトラブルに見舞われるリスクも、無名の保険会社よりは低くなるだろう。
一旦は大手保険会社同士の比較検討を行い、他にも気になる保険会社の生命保険があれば、信頼度や安全性を含めて調査するとよい。
何歳まで生命保険に加入できるかは保険会社や保険商品によって変わる！
本記事では、生命保険に加入する際の年齢制限や高齢者での加入可能な生命保険、自分に適した保険の選び方について解説した。
保険に加入する際には、年齢制限や保障内容、保険料など多くの検討事項があるため、専門的な知識が必要だ。
さらに保険には数多くの商品が存在するため、比較検討した上でニーズに合うものを選ぶのは時間がかかるだろう。
そのため、保険選びは専門家に相談することをおすすめする。
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