50代におすすめの医療保険とは？必要な保障内容と加入時の注意点を解説

少子高齢化が進む日本では、多くの人が老後の生活への備えとして医療保険に加入している。

特に50代は病気や介護のリスクが増加する傾向にあるため、新たに加入を検討したり、現在の保険を見直したいと考える方が増えるだろう。

そこで本記事では、50代から医療保険に加入するべき理由とおすすめの医療保険について解説していく。

医療保険を賢く使いたい50代の方には、ぜひ参考にしてほしい。

50代における医療保険の必要性

セカンドライフを迎える年代を意識し始める50代。

将来に向けては老後資金や介護資金の準備が必要になる一方、足元の生活費も欠かせない。特に物価高が進行する昨今、以前と比較して支出が増えているという方も多いだろう。

さらに、健康リスクが高まることから、病気やケガの治療費の確保や働けなくなった場合の収入補てんについても、同時に備えておく必要がある。

これらの医療費や収入の減少分を補うためには、公的医療保険制度や医療保険が大きな役割を果たす。

そこでまずは、これら2つの制度や50代が押さえておきたい健康リスクといった面を解説する。

公的医療保険制度について

一般的な公的医療保険制度は、まず各年齢に応じて治療費の自己負担する割合が異なる。

一般的に、6歳から69歳までは医療費の負担割合が3割となる。

6歳未満または70歳から74歳までの負担割合は2割で、負担する割合は年齢や所得に応じて異なる。

ちなみに、子どもの場合、15歳までの子どもであれば医療費を税金で補助しているので、窓口で負担することがない。

公的医療保険制度の他に、押さえておきたいのは「高額療養制度」である。

高額療養制度は、公的医療保険制度によって自己負担となった治療費が一定の額を超えた場合、超過した分の治療費を国が賄う制度である。

高額療養制度における自己負担限度額は、本人の年収によって異なる。

年収ごとの上限額は、70歳未満だと以下の通りである。

公的医療保険制度をしっかりと踏まえたうえで、医療保険を備えるべきか検討すると良いだろう。

50代の健康リスクや治療費の目安

生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」によると、入院時にかかった費用の平均額は、20万8000円だった。自己負担を要した費用について、それぞれ割合を以下に記載する。

ボリュームゾーンは「10～20万円未満」だった。以上から、50代は生活習慣病で治療が必要になったり働けなくなるリスクが高く、その都度費用が必要になるため、医療保険は治療実態に沿った保障内容があると良い。

医療保険を見直す必要性

結論から伝えると、50代では医療保険を見直す必要性がある。

病気にかかるリスクが高まっているため、今の治療実態に沿った保険の内容になっているか確認しておく必要があるだろう。

入院時のベッド代や食事代は、公的医療保険制度の対象ではない。

つまり、全額を自己負担する必要がある。そのため、仮に治療費を手元の資産から賄えたとしても、個室代や食費といった費用の負担は別で必要になる。

また、公的医療保険制度は健康保険が適用される治療でないと対象にならない。

いわゆる先進医療や患者申出療養といった治療を受ける場合は、治療費もすべて自己負担する必要がある。

差額ベッド代や食事代の保障や、先進医療といった高度な治療を受けるために必要な費用を捻出するためには、保険への加入が必要になるだろう。

50代におすすめの医療保険を紹介

50代は、病気やケガで治療するリスクが高まり、収入の補てんや生活費の圧迫を防ぐ対策が必要である。

そのため、医療保険は治療事態に沿った保障内容のほかに、収入が補えるような保障内容を備えておくと良いだろう。

50代でも以下に記載する通り、世帯の属性や資産の状況によって医療保険をどのように備える必要があるかは異なる。

それぞれの条件によって、どのような準備が必要か確認する。

独身の場合

独身の場合は、病気やケガによる治療費の確保だけでなく、病気に罹患後に死亡するリスクに対してもカバーする必要がある。

そのため、病気やケガによる治療費を確保できる保障額だけでなく、亡くなった場合の身辺整理資金に使える分は、最低限の保障として準備する必要があるだろう。

そのため、医療保険については、基本的に終身型で準備するのが望ましい。

また、50代では将来の資金を確保する目的で貯蓄型の保険を検討しても、資産運用の効果は20代や30代に比べて低い。

そのため、貯蓄型で準備するより、掛け捨て型で準備するほうが良い。

ただし、この点は資産状況によって準備の仕方が異なる。

そのため、保険の専門家に相談して、どのような準備が必要か確認しておく必要があるだろう。

既婚者で子どもがいない場合

既婚者で子どもがいない場合は、自分が亡くなった場合の治療費だけでなく、働けずに収入が減るリスクに対しても手厚い保障を準備しておくと良い。

自分の収入が病気やけがによって不足する場合は、遺族に渡す生活費を保険から準備しておく必要がある。

定年で仕事が終わっている場合は、収入を補てんする必要性はなくなる。

ただし、治療にかかる費用はしっかりと準備しておくことが望ましいだろう。

医療保険は、定期型ではなく終身型でそなえ、保険料も掛け捨てで割安な保険を探すと良いだろう。

既婚者で子どもがいる場合

既婚者で子どもがいる場合は、子どもが経済的に独立するまでの間は、働けない場合の収入補てんや、治療費を手厚く備えられるように準備しておく必要があるだろう。

まずは、病気の治療費については、終身で備えられる商品の加入を第一に考える必要がある。

また、保険料を割安に抑えるために、掛け捨ての商品を選ぶと良い。

それぞれの属性ごとに必要な保障額は異なるが、医療保険そのものはどの属性でも準備しておく必要があるといえるだろう。

医療保険として準備できる商品を、以下にまとめて記載する。

このように、「いつ医療保険に入るか」によって最適な保険商品は変わる。

年代別におすすめの医療保険についてまとめた記事もあるので、比較していただくと、より50代の加入者が重視するべきポイントが理解できるはずだ。

50代が医療保険に加入する際の注意点

50代が医療保険に加入する場合に、以下のポイントは踏まえておきたい。

50代は、健康リスクが高まるだけでなく、収入が減少するリスクにも気を付けておく必要がある。

また、目先の保障だけでなく将来的な介護資金や老後資金の準備まで、さまざまな対策が必要となる。

それぞれの注意点について確認していこう。

公的医療保険とのバランスを見極める

まずは、公的医療保険制度を踏まえたうえで、どの程度保険から保障を受けるべきなのか明確にする必要がある。

また、住宅金融支援機構「住宅ローン利用者の実態調査」によると、老後を安心して生活するために、ローンを利用して住宅を購入する50代が36.5％であった。

そのため、ライフプランを設計して、将来の資産が目減りする時期やタイミング、また負債を抱えても、これから問題なく生活を送れるのかを可視化する。

資産が目減りするタイミングや負債を抱えるタイミングを、保険の加入時期として検討してみるのも手だろう。

その際に、公的医療保険を利用すれば、手元の自己資産で自己負担分をカバーできるのか、必要以上に資産を目減りさせてしまい、ライフプランの設計が崩れる状況かを判断する。

資産を目減りさせて、理想的なライフプランを設計できないリスクがあれば、保険でカバーしておくと良いだろう。

ライフプランを通して必要な保障を検討したら、公的医療保険を活用するのかを検討して、そのバランスで加入する保険商品の内容が決まってくる。

健康リスクへの備えとして生活習慣病には手厚い保険を検討する

一般的に、40代や50代になると生活習慣病のリスクが高まり、男女ともに治療をする可能性が高い。

その場合の費用を確保するために、医療保険だけでなく、がんや三大疾病に手厚く保障される保険に加入しておくことが望ましい。

また、身体障害になるリスクが高い病気でもあるので、三大疾病が重篤化して働けずに、収入が減少するリスクも考慮しなければならない。

そのため、就業不能保障保険も含めて、総合的に検討する必要があるだろう。

他の保険も含めてバランス良く準備する

50代が抱えるリスクには、病気だけではない。さまざまなリスクが潜んでいる。

世帯主でもし万が一亡くなった場合、遺族が生活するための資金が不足する可能性がある。

そのため、自分の整理資金とあわせて生活費の確保を目的とした保障の準備が必要になる。

また、20代や30代と比較して、病気にかかるリスクも高まる。特に、三大疾病や生活習慣病は注意したい。

目の前のリスクだけでなく、介護資金や老後資金といった先々の資金を確保するために準備をする必要がある。

将来も見据えながらリスクへの対策が必要になる年代なので、幅広い観点で見直しを検討すると良いだろう。

まとめ

本記事では、50代から利用すべきおすすめの医療保険に関して、加入時の注意点と併せて解説した。

50代を迎えると、がんなどの大病を発症するリスクが高まるため、健康に対する保障を手厚くする必要がある。

また、ライフステージの変化によって必要な保障内容を見直すことも必要になるだろう。

加入時は、必要な保障内容を満たしているか、保険料や公的医療保険とのバランスを考慮しながら判断していこう。

また、健康リスクへの備えとして3大疾病などへの保障やがん保険などその他の選択肢も合わせて検討するべきだろう。

そのため、どの保険に入るべきかの判断に少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することも積極的に検討してほしい。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、あなたに必要な保険を的確に選択することができるはずだ。

また、保険のプロは数多く存在し、その中から自分にとって最適な担当を見つけるのは難しいだろう。

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