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医療保険が必要な年齢が知りたい!加入すべきタイミングや選ぶポイントを解説

この記事で解決できるお悩み
  • 医療保険に加入すべきタイミングが知りたい
  • 医療保険が何歳まで必要なのかわからない
  • 年齢に合った医療保険の選び方が知りたい

就職、結婚、子育て、マイホームの購入。人生にはさまざまなライフステージが訪れる。

ライフステージの変化に伴って、医療保険への加入を検討する人も多いのではないだろうか。

ただ、「いつ加入すべきか」「いつまで加入しておくべきか」など、医療保険が必要となる年齢については疑問を抱えている方もいるはずだ。

そこで本記事では、医療保険に加入すべきタイミングやいつまで必要なのか、について解説する。

加えて、医療保険を選ぶポイントについても年代ごとに紹介していく。

医療保険に加入するタイミングはいつなのか悩んでいるという方には、ぜひ参考にしてほしい。

目次

医療保険に加入すべきタイミングとは

医療保険に加入すべきタイミングとは 生命保険ナビ

医療保険に加入すべきタイミングにこれといった正解はない。

なぜなら、医療保険に加入すべきタイミングは人それぞれだからだ。

ここでは、医療保険について以下3点を解説していく。

  • 医療保険は何歳から何歳まで加入できるのか
  • 医療保険が必要になるときとは
  • 医療保険に早く加入するメリット

医療保険は何歳から何歳まで加入できるのか

商品によって異なるが、医療保険に新たに申し込めるのは0歳〜85歳までと幅広い。

病気やけがは年齢問わず起きるため、幅広い年齢層が加入できるような形となっている。

ただ、持病がある方向けの引受基準緩和型医療保険や無選択型医療保険は、加入できる年齢が20歳以上など、申し込める年齢が限られている商品が多い点には注意が必要だ。

医療保険が必要になるときとは

日本は「国民皆保険制度」がとられているため、日本国民全員がいずれかの公的医療保険に加入する。

そのため、医療費に対して1〜3割の自己負担で治療を受けることが可能だ。

また、医療費が高額になったときには「高額療養費制度」が利用できる。

高額療養費制度とは、ひと月の間に病院などの窓口で支払った金額が年齢・年収別に定められた自己負担の上限額を超えると、その超えた金額が支給される制度をいう。

具体的な自己負担の上限額は以下のとおりだ。

69歳以下の場合

適用区分ひと月の上限額(世帯ごと)
年収約1,160万円〜252,600円+(医療費−842,000)×1%
年収約770万円〜約1,160万円167,400円+(医療費−558,000)×1%
年収約370万円〜約770万円80,100円+(医療費−267,000)×1%
〜年収約370万円57,600円
住民税非課税者35,400円
出典:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

70歳以上の場合

適用区分外来(個人ごと)ひと月の上限額(世帯ごと)
年収約1,160万円〜252,600円+(医療費−842,000)×1%
年収約770万円〜約1,160万円167,400円+(医療費−558,000)×1%
年収約370万円〜約770万円80,100円+(医療費−267,000)×1%
年収156万円〜約370万円18,000円(年14万4千円)57,600円
Ⅱ 住民税非課税世帯8,000円24,600円
Ⅰ 住民税非課税世帯15,000円
出典:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

ここでいう「医療費」とは、総医療費(10割)である点は覚えておいてほしい。

上記の表をもとに、50歳で年収800万円の方が80万円の医療費がかかった場合の自己負担額を計算すると、169,820円となる。

医療費が80万円のときの窓口での支払額は24万円であるため、差額の70,180円が高額療養費として手元に戻ってくることとなる。

ここまで見ると、公的医療保険の保障が手厚いから民間の医療保険に加入しなくても大丈夫なのではないか、と考える人もいるだろう。

しかし、高額療養費制度は健康保険が適用となる部分のみが対象である点には注意しなければならない。

健康保険が適用されないものには、主に以下の5つがある。

  • 差額ベッド代
  • 入院中の食事代
  • パジャマやタオルなどのレンタル代
  • 先進医療など全額自己負担となる治療
  • 通院時の交通費

これらの中でも特に負担が大きくなるのが、先進医療などの全額自己負担となる治療を受けた場合だ。

先進医療として認定されている技術の中には、300万円以上の自己負担が必要な治療もあるため、家計に余裕がある方でないと治療の幅が狭まってしまうケースも考えられる。

ここで必要となるのが民間の医療保険だ。医療保険には先進医療を保障する商品もあるため、高額な自己負担が必要となる先進医療も受けることが可能となる。

また、治療が長引くことによって、健康保険の対象とならない費用の負担も重くのしかかる。

それだけでなく、高額療養費制度を利用しても一定程度の自己負担は必要だ。

病気やケガによって長期間働けなくなり、収入が減ってしまうと治療費で家計を圧迫しかねない。

そのようなときに安心して治療を受けられるよう、民間の医療保険に加入してもしものときに備えておくことが大切だ。

医療保険に早く加入するメリット

医療保険に早く加入するメリットとしては、主に以下の3つが挙げられる。

医療保険に早く加入するメリット
  • 貯蓄が少なくても安心して治療を受けられる
  • 保険料が安い
  • 幅広い商品の中から選べる

まず、医療保険に早く加入することで、貯蓄が少なくても安心して治療が受けられる点は大きなメリットだ。

「貯金は三角、保険は四角」という言葉を聞いたことがあるだろうか。

これは、貯金は貯まるまでに長い期間が必要となるが、保険に加入すればそのときから大きな保障が準備できることをいう。

就職してから日が浅い場合、貯蓄が十分にないことも多いだろう。

それにもかかわらず、大きな病気やケガをしてしまうと治療費の支払いによって生活に大きなダメージを受けてしまう。

いざというときに自分の生活を守るためにも、無理のない保険料で医療保険に加入しておこう。

また、若いうちに加入しておくことで、保険料が抑えられるのもメリットといえる。

一般的に、年齢が上がるにつれて病気になる確率が高くなるため、保険料も年齢を重ねるごとに高くなっていく。

ただ、「早くに医療保険に加入すると、その分保険料を支払う期間も長くなるから、トータルで支払う保険料が高くなってしまうのではないか」と考える方もいるだろう。

しかし、保険は年齢を重ねてから加入するよりも、若いうちに加入しておいた方が支払う保険料総額が安くなるケースが多い。

医療保険を選ぶ際には、実際に試算してみることをおすすめする。

さらに、早くに医療保険への加入を検討することで、幅広い商品の中から選べることもメリットの一つだ。

高齢になってから医療保険に加入しようとすると、持病がある方向けの医療保険にしか加入できない場合や、通常の医療保険に加入できたとしても保険料の割増や保険金額の削減といった条件がついてしまう可能性がある。

持病がある方向けの医療保険は、通常の医療保険よりも保障範囲が狭かったり、保険料が高かったりという特徴がある点にも注意が必要だ。

若いうちに医療保険へ加入することで、制限を受けることなく、幅広い商品の中から選択することが可能となる。

医療保険はいつまで必要なのか

医療保険はいつまで必要なのか 生命保険ナビ

医療保険の必要性や早く加入するメリットなどについて理解はできたものの、いつまで医療保険に加入しておくべきなのかを知りたいという方も多いだろう。

ここでは、高齢者が抱える健康上のリスクから高齢者になってから医療保険を利用するメリット、高齢者が医療保険の見直しをするべき理由について解説していく。

高齢者が抱える健康上のリスク

高齢者は病気になる確率が上がるだけでなく、身体的機能の衰えによって転倒し、ケガをする確率も上昇する。実際に、年代ごとの受療率について見てみよう。

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年齢階級入院外来
総数総数
総数9609101,0075,6584,9716,308
0歳1,0651,1559717,2967,4037,185
1〜41341531156,3276,5406,103
5〜97179644,8165,0784,540
10〜1499106923,3133,3003,328
15〜191231211262,1781,9932,372
20〜241411281562,3211,7822,885
25〜291981422582,6921,8673,563
30〜342461653313,0432,1493,977
35〜392572153013,1742,3004,074
40〜442732782673,4802,7604,220
45〜493453873023,7453,0634,444
50〜544785514044,2853,6024,977
55〜596647765515,1134,3685,856
60〜648951,0647306,1135,5096,702
65〜691,2071,4449837,9517,3698,500
70〜741,5441,7971,3189,6499,16510,083
75〜792,2042,4611,99711,52711,13211,843
80〜843,2343,4403,08811,84712,07711,685
85〜894,6344,7954,54610,72811,30810,411
90歳以上6,6826,7066,6739,2489,6679,107
出典:厚生労働省「令和2年(2020)患者調査 2 受療率」

これは、人口10万人あたりの受療率を表している。

入院・外来ともに、年齢が上がるにつれて段階的に受療率が上がっていることがわかるだろう。

高齢者といわれる65歳以上の年代は、他の年代と比較すると何らかの病気やケガによって治療を受ける可能性が高く、健康リスクが高いといえるのだ。

高齢者になってから医療保険を利用するメリット

高齢者になってから医療保険を利用するメリットとしては、治療費に対する保障が準備できることにある。

高齢者になると、収入が下がるケースが多い。公的年金の収入のみで生活している場合は、治療費の支払いによって家計に大きなダメージを与える可能性が高い。

その点、医療保険に加入しておけば治療費に備えられるため、安心して治療を受けられるだろう。

また、先述したとおり、健康保険が適用されない差額ベッド代や入院中の食事代などに対する費用にも備えられるのがメリットといえる。

高齢者が医療保険の見直しをするべき理由

高齢者が医療保険の見直しをするべき最大の理由としては、公的医療保険による自己負担割合が下がることが挙げられる。70歳以上の自己負担割合を見てみよう。

一般・低所得者現役並み所得者※2
75歳以上1割負担※13割負担
70歳〜74歳2割負担
※1 課税所得が28万円以上かつ「年金収入+給与収入などから給与所得控除等を差し引いたその他の合計所得金額」が単身世帯の場合200万円以上、複数世帯の場合は合計320万円以上ある方は2割負担
※2 年収約370万円〜の方
出典:厚生労働省「医療費の一部負担(自己負担)割合について」厚生労働省「後期高齢者医療の窓口負担割合の見直しについて(お知らせ)」

70歳を迎えると、現役並み所得者を除き、自己負担割合が2割もしくは1割になるため、窓口での自己負担額が減ることになる。

例えば、20万円の医療費がかかったとしよう。自己負担割合が3割となる70歳未満の方の場合は、自己負担額が6万円となる。

一方で、自己負担割合が1割となる75歳の方の場合は、2万円が自己負担額となるのだ。

3割負担を念頭に置いて医療保険の保障額を決めていたのであれば、保障額が大きくなりすぎているケースもある。

保険料の支払いにおける負担を減らすためにも、自己負担割合に応じて保障額を減額するなど、保障内容を見直すことがおすすめだ。

医療保険を選ぶポイントを年代ごとに解説

医療保険を選ぶポイントを年代ごとに解説 生命保険ナビ

医療保険を選ぶポイントは年代によって異なる。

ここでは、20代〜50代の方に向けて、注意すべき点について解説する。

あわせて読みたい

【20代】保険料を増やしすぎない

20代の方は保険料を増やしすぎないことが大切だ。自分の収入に対して高すぎる保険料だと、生活を圧迫しかねない。

当たり前だが、保険に加入していないと保障が受けられない。

解約してしまうとその後の保障はなくなってしまう。高すぎる保険料を払えなくなり、解約せざるを得なくなってしまったということがないよう、無理なく払い続けられる保険料で加入することを心がけてほしい。

【30代】家庭を守る内容の保険を選ぶ

30代になると、結婚や子どもの誕生などのライフステージを迎える方が多くなる。

そのため、自分だけでなく家族の生活を守るために保険を選ぶことが重要だ。

すでに加入している医療保険がある方は、自身が病気やけがで入院したときに家族の生活を守れるだけの保障内容となっているかを確認しよう。

医療保険は特約が充実している商品が多いため、保障が足りないと感じたら必要に応じて特約を付加して対応することがおすすめだ。

【40代】健康状態に応じて保障内容を手厚くする

40代になると、40年以上日本人の死因第一位となっている「がん」にかかる可能性が高くなる。

がんは治療が長引くケースも多いため、長期間の治療に備えられる保障を追加することを検討しよう。

また、がん以外にも心臓病や脳卒中、糖尿病や高血圧などの生活習慣病を発症するリスクも高まる。

それらの病気になるリスクも考慮して、保障を上乗せすることもおすすめだ。

【50代】加入している保険の内容を確認しておく

50代の方は、すでに医療保険に加入していることが多い。

新たに医療保険に加入する際や見直す際には、加入している医療保険の内容を確認しておく必要がある。

以前は、大きな病気をすると入院が長期化するのが一般的だった。

しかし、近年は入院が短期化している一方で、通院での治療が長引く傾向にある。

上記を踏まえて、医療保険は、今まで主流だった入院1日につき設定した金額(5,000円など)が受け取れる「日額保障タイプ」から、入院をしたら設定した一時金額(20万円など)が受け取れる「一時金保障タイプ」へとシフトするなど、医療の進歩に伴って進化し続けているのだ。

現在加入している医療保険が10年以上前に手続きしたものであれば、保障内容が近年の医療の傾向にマッチしていない可能性が高い。

そのため、自身の加入している医療保険の内容をしっかりと確認し、必要であれば最新の保障へと見直しをしよう。

ただ、すでに終身タイプで加入している場合などは、大幅に保険料がアップするケースもある。

絶対に新たな保障に見直すべき、とは一概にはいえないため、保障内容と保険料のバランスを考慮して検討することが大切である。

まとめ

まとめ 生命保険ナビ

本記事では、医療保険が必要な年齢や医療保険を選ぶポイントを年代ごとに解説した。

医療保険は0歳から加入できるものもあるが、医療保険による保障は、収入が減少する高齢者になった時こそ役に立つ。

年齢制限を設けている保険も多いので、早めに加入することで自分に必要な保障内容の保険が選びやすくなるだろう。

また、各年代に応じて必要な保障内容を考えて保険を選ぶことで、医療保険を上手に活用することが可能となる。

もし、一人で適切な医療保険を選ぶことに不安があれば、保険のプロに相談することも積極的に検討しよう。

一人一人の状況に合わせたアドバイスをもらうことで、適切な医療保険を選ぶことができるはずだ。

ただ、保険のプロは数多く存在するため、自分にとって最適な担当者を見つけるのは難しい。

保険のプロ探しに困ったら、個人と保険のプロをマッチングさせるサイトである「生命保険ナビ」を利用しよう。

「生命保険ナビ」を利用すれば、自身の希望に沿った保険のプロを簡単に見つけられる。

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執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。お客様と保険のプロを結ぶマッチングサイト「生命保険ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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