- 50代が生命保険で備えるべきリスクが知りたい
- 50代におすすめの生命保険の選び方が知りたい
- 50代で生命保険を見直す時のポイントが知りたい
「50代に入って、定年後の生活に不安を感じるようになった」
「安心した老後の生活を送るために、どのような保険が必要なのかわからない」
このような疑問をお持ちの方も多いのではないだろうか。
50代は、家族の介護や自身の健康面のリスク、役職定年など生活の変化を見据えてライフプランを見直す時期にある。
ライフプランを見直す方法として、生命保険の解約や追加契約を通じて、保険料を抑えながらリスクに備える必要が考えられる。
備えるべきリスクの内容や必要な保障額は、家族構成や資産状況によって異なる。
しっかりと自分自身と家族の現状を把握したうえで、必要な保険を検討をする必要がある。
実際に定年を迎える前に必要な備えを施しておくことで、安心してリタイア後の生活を送れるだろう。
本記事では、50代の人が生命保険に加入する際の選び方、安心した生活を送れるよう必要な保険の見直し、備えるべきリスクについて解説する。
最後まで読むことで、備えるべきリスクについて認識し、必要な保険に加入する重要性を認識できるだろう。
50代で保険の見直しを検討している方に役立つ内容となっているので、ぜひ最後まで参考にしてみてほしい。
選び方を知る前に！50代が生命保険で備えるべきリスク
50代が備えるべき代表的なリスクは、自分や配偶者が死亡するリスク、がんをはじめとする病気にかかるリスク、老後の生活資金が不足するリスクだ。
それぞれのリスクに備えることで、安心した生活を送れる。
具体的に、それぞれのリスクについて解説する。
自分が死亡して家族が困るリスク
自分が死亡した場合、残された配偶者が生活に困ってしまうリスクがある。
特に、配偶者が専業主婦（夫）だった期間や扶養内で働き収入が少ない期間が長かった場合は、配偶者自身は十分な年金が受け取れない可能性がある。
遺族年金を受給できたとしても、生活費をすべてカバーできるとは限らない。
そのため、資産状況や年金額によっては、遺された家族が経済的に困ってしまうリスクがある点に留意すべきだ。
特に、近年は晩婚化や晩産化が進んでいることから、50代になっても子どもの教育費用がかかるケースも少なくない。
定年時に住宅ローンが残っている可能性も考えられる。
住宅ローンに関しては団体信用生命保険でカバーできるが、子どもの年齢次第では教育資金が必要となる可能性も考慮しよう。
退職金の有無や企業年金制度も考慮したうえで、「今自分に万が一のことが起きたら」をイメージし、備えるべきリスクがあるか考えてみてほしい。
がんをはじめとする病気にかかるリスク
50代になると、がんや特定疾病をはじめ病気にかかるリスクが高まる。
がんや特定疾病は治療が長期化しやすいうえに入院や手術の必要性も高いことから、医療保険・がん保険で治療費負担に備える必要性が高いと言えるだろう。
なお、厚生労働省によると、50代の死因で多いのは以下となる。
- 悪性新生物(がん)
- 心疾患
- 脳血管疾患
- 自殺
- 不慮の事故
- 出典 厚生労働省
また、厚生労働省の資料によると、年齢階級（5歳階級）別のがん罹患率は以下のとおりだ。
- 45歳未満：4.2％
- 45〜64歳：20.3％
- 65～74歳：30.1％
- 75歳以上：45.4％
厚生労働省「平成31年(令和元年)全国がん登録 罹患数・率 報告」によると、がんの罹患率は女性は30歳を過ぎた頃からなだらかに上がり、男性は50歳を過ぎた頃から一気に上がる。
国立がん研究センターの統計によると、2019年における日本人が一生のうちにがんと診断される確率は男性が65.5％・女性が51.2％だった。
男性も女性も、50代になるとがんに備える必要性が高いことがわかる。
がんに罹患した場合でも、治療を受けることで、回復が期待できる。
もし医療保険やがん保険に加入せず、十分な貯金がない状態でがんに罹患すると、希望した治療を受けられないリスクがある。
経済的な理由で自分が受けたい治療を諦める事態を避けたい場合は、医療保険・がん保険でカバーするのが合理的だ。
さらに、がんや特定疾病に罹患して長期的に仕事を休むことになると、休んでいる間は収入が減少する点も見落とすべきではない。
会社員や公務員の場合は健康保険から傷病手当金が支給されるが、受給できる金額は休職前の約3分の2だ。
傷病手当金は頼れる制度であるのは確かだが、傷病手当金だけでは家族が生活に困ったり、子どもの学費が払えなかったりするリスクがある場合は、保険でカバーする必要性が高いだろう。
老後の生活資金が不足するリスク
50代になると、定年退職後、すなわちリタイア後の生活を意識する年代だ。
定年後の生活資金が不足するリスクへの備えも、できるだけ早い段階から進めておきたい。
総務省統計局「令和4年度家計調査年報」によると、世帯主の年齢が「60歳～69歳の世帯」における消費支出の平均は月額29.9万円、70歳以上の世帯は月額23.7万円だった。
また、単身世帯(平均年齢58.3歳)の消費支出は月額16.1万円という結果が得られている。
なお、令和5年度の新規裁定者（67歳以下）のモデル年金額は、夫婦2人分の老齢基礎年金を含めて224,482円だ。
総務省統計局「令和4年度家計調査年報」の支出には、介護費用や娯楽費用は含まれていない。
つまり、公的年金だけでは生活費を賄うだけで精一杯になってしまう公算が高いと言える。
日本人の平均寿命は、2022年現在で男性81.05歳、女性が87.09歳となっており、今後も平均寿命は延伸化することが見込まれる。
「人生100年時代」と言われる昨今においては、長い老後の生活に備えるために、公的年金の上乗せとなる資産形成が不可欠と言えるだろう。
50代におすすめの生命保険の選び方
50代になると、定年を意識するライフステージに突入し、健康面のリスクが高まる年代である。
老後に安心して生活するためにも、備えるべきリスクを把握することが必要だ。
ライフスタイルや家族構成によって必要な保障が異なるため、一概に「50代にはこの保険が必要」という単純な話ではない。
未婚・既婚それぞれの男性の場合と女性の場合、子どもがいる場合でおすすめの生命保険の選び方を解説するため、自身に状況の近いケースを参考にしてみてほしい。
50代男性の生命保険の選び方
50代男性に必要となる生命保険や選び方のポイントは、以下のとおりだ。
未婚の場合と既婚の場合に分けて解説する。
未婚の場合
未婚の50代男性の場合、万が一のことがあっても金銭的に困る扶養家族がいないため、自身のための保障が中心となる。
生活習慣病やがんをはじめとした三大疾病に備えるための医療保険やがん保険、老後生活のための貯蓄性の高い保険が考えられる。
公的年金の上乗せとなる収入が欲しい場合は、個人年金保険への加入を検討すると良いだろう。
また、未婚の場合は自身が要介護状態になったら介護事業者に頼る場面が多くなる。
そのため、貯蓄の状況によっては介護保険の加入も検討して、介護施設へ入所する費用を工面することも要検討だ。
既婚の場合
既婚の50代男性の場合、自身に万が一のことが起きたときに家族の生活を考える必要がある。
特に、配偶者が専業主婦の場合は、死亡保障の必要性が高い。
逆に、夫婦共働きで配偶者に十分な収入がある場合は、高額な死亡保障や高度障害に備える必要性は低い。
既に十分な貯蓄がある場合も、保険で備える必要性は低いと言える。
ただし、万が一の入院や手術の保障を中心とした医療保険・がん保険や、老後資金を確保するための個人年金保険は加入を検討する余地がある。
健康状態やイメージしている定年後の過ごし方に応じて、必要な保険を考えよう。
50代女性の保険の選び方
女性は男性よりも平均寿命が長いことから、男性と備えるべきリスクの考え方が異なる。
また、乳がんや子宮がんをはじめとした女性特有のがんに罹患するリスクも高まるため、自分にとって必要な備えをきちんと考えよう。
未婚の場合
未婚の50代女性の場合、50代未婚男性と同様に自身のための保障が中心となる。
しかし、統計的には女性のほうが平均寿命が長い傾向にあるため、介護サービスを受ける可能性が高い。
医療費や介護費負担に備えるという面では、男性よりも女性のほうが多くの資金を用意する必要があるだろう。
また、女性特有のがんである乳がんや子宮がんに罹患すリスクも高まることから、女性疾病への保障が手厚い保障の保険に加入しておくと安心だ。
女性のほうが平均寿命が長いということは、長生きリスクも女性のほうが大きいことを意味する。
そのため、個人年金保険や一時払い終身保険など、貯蓄性のある保険を通じて老後に備える必要があるだろう。
既婚の場合
既婚の50代女性で、自身が家族の生活を主に支えている場合は、残された家族の生活を考える必要がある。
自身が専業主婦あるいはパート勤務で生活を支えてもらっている場合は、死亡保障は不要だ。
既婚の場合は遺族年金が受給できる可能性があることから、「そもそも自分は遺族年金をもらえるのか」「遺族年金を受給できるなら、いくらもらえるのか」を調べておくことも重要だ。
さらに、入院や手術に関連する医療費負担に備えられる保険への加入を検討しつつ、老後にも備えると良いだろう。
配偶者との年齢が近い場合、女性のほうが長生きをする可能性が高いことから、介護保険への加入も検討すると良いだろう。
子どもがいる50代の保険の選び方
自身が一家の大黒柱として子どもの生活を支えている場合、万が一のことがあると生活に多大な影響が出る可能性が高い。
50代になると子どもが独立している（あるいは独立間近）場合もあるが、近年は晩婚化が進んでいるため、50代でも学生の子どもがいるというケースも多いだろう。
まだ学費が必要となる中で一家の大黒柱を失うと、遺された家族は経済的に困ってしまう。
十分な保障がないと、希望している進学がかなわない・授業料の支払いが難しくなり退学を迫られるという事態も想定されることから、貯蓄状況や家族の年齢を鑑みて必要な死亡保障を確保しよう。
遺族年金や弔慰金をはじめ、社会保障制度から一定の給付が受けられるものの、社会保障給付だけでは生活が困窮することも想定される。
子どもがいる場合は、自身の老後生活だけでなく、家族全員の生活を守ることを優先に考えて生命保険を選ぶ必要がある。
このように、「いつ保険に加入するか」で最適なプランは異なる。さらに同じ50代であっても、性別や独身・既婚などのステイタスによってその最適解は変わってくる。
年齢別におすすめの保険や50代におすすめの保険をまとめたこちらの記事も参考にしていただき、50代のあなたにあっった保険選びのために役立ててほしい。
50代で生命保険を見直す時のポイント
50代は、子どもの成長や自身の定年が少しずつ見えてくることから、生活環境が変わりやすいライフステージと言える。
備えるべきリスクに対応しつつ安心して老後生活を送る準備を進めるためにも、家族構成や資産状況を考え、適切な保険に加入することが必要だろう。
以下で、具体的に50代が生命保険を見直す際のポイントを解説する。
公的医療制度・公的年金制度を理解する
保険を見直す際には、公的医療制度と公的年金制度について知っておく必要がある。
公的制度で補えない部分がある場合、民間保険に加入してリスクに備える必要があるからだ。
公的医療制度とは、病気やケガをしたときに医療費の自己負担額を抑えられる制度だ。
日本は国民皆保険であるため、国民全員が何らかの公的医療制度に加入している。
公的医療医療制度があれば、医療費の窓口負担は原則3割で済む（年齢によっては1〜2割）。
また、毎月の医療費負担に上限を設ける「高額療養費制度」がある。
収入によるが、どれだけ治療を受けても、公的医療保険が適用される範囲内であれば、医療費負担を毎月約10万円以内に抑えられる。
公的年金制度は、老齢・障害・死亡保障機能を有している。
何らかの事情で働けなくなったときにお金を支給する仕組みとなっており、現役世代の人に万が一の事態が起きても、条件を満たせば遺族年金が支給される。
公的年金も、公的医療保険と同様に全国民を支える制度だ。年金と聞いて「老齢年金」をイメージする人は多いが、病気やケガで仕事を続けられなくなったときの支えとなる「障害年金」と、加入者が亡くなったあとに残された家族の生計の助けとなる「遺族年金」がある点は理解しておこう。
私的年金の加入を検討するうえでも「老齢年金」「遺族年金」「障害年金」かでどれくらいのお金を受け取れるのか、把握しておく必要があるだろう。
死亡保障を減らして医療・がんへの保障を増やす
50代になると、一般的に子どもが成長して自身の蓄財も進みやすいことから、死亡保障を縮小するフェーズと言える。
既に子どもが独立しているケースであれば、資産状況によっては死亡保障が全くいらない、という可能性も考えられる。
死亡保障の必要性が徐々に低くなる一方で、50代はがんや特定疾病をはじめとした三大疾病に罹患する確率が高まる。
公的医療保険の給付だけでは医療費負担に対応できない場合は、医療保険の保障を手厚くする必要性がある。
既に医療保険やがん保険に加入している場合は、保障内容が十分かどうかを確認しよう。
十分でなければ医療保障を厚くして、手術や入院を強いられても安心できるようにカバーすると良いだろう。
老後の生活に必要な費用を計算して不足部分を補える生命保険を探す
「老後2,000万円不足問題」がクローズアップされたように、老後生活に関する不安を感じている方は多いだろう。
老後に向けて経済的な不安を感じている場合は、できるだけ早く老後資金対策に着手しよう。
まずは「老後にどのくらいの支出が見込まれるのか」「公的年金だけではいくら不足するのか」を計算してみよう。
そのうえで資産状況を確認し、足りない部分をカバーできる保険に加入すると良いだろう。
具体的には、個人年金保険やまとまった資金が手元にある場合は一時払い終身保険が考えられる。
資産運用を行いながら老後資金を用意する方法もあるが、リスクが伴う。
「リスクをできるだけ負いたくない」という方は、保険を活用して将来に向けて資産形成を行うと良いだろう。
もちろん、保険と資産運用を併用しても問題ない。
持病がある場合は加入条件が緩い保険を探す
持病や既往歴があり、希望している保険に加入できない場合は加入条件が緩い保険への加入を検討しよう。
具体的には、持病や既往歴がある人でも入りやすい「引受基準緩和型保険」や告知が不要な「無選択型保険」が挙げられる。
生命保険に加入するときには、一般的に過去の持病や既往歴などを保険会社に伝える「告知義務」がある。
保険会社へ健康状態を申告し、加入できるかどうかのチェックを受けなければならない。
しかし、引受基準緩和型保険は告知書の質問数が少なく、無選択型保険は健康状態の告知なしで保険に加入できるメリットがある。
もし希望している保険への加入がかなわなかったら、引受基準緩和型保険または無選択型保険への加入を検討しよう。
ただし、引受基準緩和型保険と無選択型保険のデメリットとして、保険料が一般的な保険より高額になる点が挙げられる。
また、保険によっては支払削減期間があるものや、保険開始までに待ち期間が発生するものがあるため、事前に条件はきちんと確認しよう。
50代の生命保険の選び方と見直しのポイントを押さえて自分に合った保険を選ぼう
本記事では、50代が生命保険で備えるべきリスクから、保険を選ぶタイミングまたは見直す際のポイントについて解説した。
50代になると定年退職が近づくため、死亡保障は縮小しても問題ないケースが多い。
一方で、がんをはじめとした疾病への備えや、老後の生活を見据えた保障を充実させることが重要になる。
また、子どもがいて自立している場合は死亡保障がそもそも不要になるケースも考えられるだろう。
保険を見直す際には、将来必要な生活費用を計算し、足りない部分を補える生命保険を探そう。
ただし、必要な保険は自身や家族のライフステージや資産状況によって異なる点は、前提として押さえておこう。
大切なことは、あなたにとって最適な保険を見つけて、備えるべきリスクに対して適切に対応することだ。
多くの保険会社が保険商品を取り扱っている中で、自身だけで適切な保険を見つけ出すのは難しい。
また、保険の見直しを面倒に感じ、先送りにしてしまうこともあるだろう。
そのため、保険選びに少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することをおすすめする。
専門的なアドバイスを受けることで、自分に必要な保険を見つけるサポートを受けられる。
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