【2022年9月】みずほ証券の投資信託売上ランキング

投資信託を購入する際、「他の人はどのような投資信託を購入しているのか気になる」という方は多いだろう。

そこで、みずほ証券の2022年9月1日～9月30日の投資信託売上ランキングを見ながら、どのような商品に人気があるのかを確認してみよう。

みずほ証券の投資信託売上ランキング

まずは、みずほ証券の2022年9月1日～9月30日の投資信託売上ランキングをご紹介する。

順位	ファンド名	タイプ	累積リターン（税引前・1年）
1	パインブリッジ・キャピタル証券ファンド（為替ヘッジなし）	海外債券型	5.14％
2	ファンドスミス・グローバル・エクイティ・ファンド	海外株式型	2021年12月22日設定の ため結果発表無し
3	DIAMストラテジックJ-REITファンド	REIT	-2.84%
4	パインブリッジ・キャピタル証券ファンド （為替ヘッジあり）	海外債券型	-16.73％
5	キャピタル・インベストメント・カンパニー・オブ・アメリカ ICA	海外株式型	6.53％
6	新光US－REITオープン	REIT	4.93％
7	キャピタル日本株式ファンド	国内株式型	-12.34％
8	キャピタル世界株式ファンド年2回決算（分配重視）	海外株式型	-6.58％
9	キャピタル世界株式ファンド	海外株式型	-6.76％
10	世界高配当株セレクト （目標払出し型）（毎月決算・為替ヘッジなしコース）	海外株式型	15.54％

外国株式・外国債券の投資信託が多い理由

みずほ証券の投資信託ランキングベストテンの10本中5本が外国株式、2本が外国債券の投資信託となっている。

外国株・債券を組み込んだ投資信託の人気が高いのは以下の2点が理由である。

値上がりする可能性が高いから

よく知られていることだが、日本の代表的な株価指数「日経平均株価」の指数はこの30年ほどほとんど変化がない。

しかし、外国株、特に米国の代表的な株価指数「NYダウ」は30年間で約12倍も上昇している。

2008年～2009年に世界規模で景気悪化をもたらした「リーマンショック」の時期はNYダウも一時期下落したが、停滞したままだった日本株の動きとは異なり、回復し順調に上昇した。

このような状況から、日本株の投資信託ではなく、外国株の投資信託を選ぶ人が多いと考えられる。

全世界に投資ができるから

株式投資、債券投資の場合、多くの銘柄から価格が上昇しそうな個別銘柄を探して選択する必要がある。

しかし投資信託の場合はいくつもの銘柄が組み込まれているため、銘柄選びに迷う必要がない。

また、特定の国だけではなく、様々な国の投資信託を組み込んでいる投資信託であれば、ある国の投資信託価格が下がっても、他国でカバーできる可能性が高くなる。

例えば、上記ランキング9位の「キャピタル世界株式ファンド」に組み入れられている投資信託の国別構成比率は以下のようになっている。

順位	国名	比率
1	米国	55.8％
2	フランス	6.9％
3	英国	4.1％
4	日本	3.0％
5	オランダ	3.0％
6	デンマーク	2.8％
7	台湾	2.6％
8	カナダ	2.4％
9	スイス	2.3％
10	香港	1.9％

また、個別株の組み入れ比率は次の通りとなっている。

	銘柄名	国名	業種	比率
1	テスラ	米国	一般消費財・サービス	6.2％
2	マイクロソフト	米国	情報技術	4.2％
3	アルファベット	米国	コミュニケーション・サービス	2.8％
4	台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング	台湾	情報技術	2.5％
5	メタ・プラットフォームズ	米国	コミュニケーション・サービス	1.7％
6	ASMLホールディングス	オランダ	情報技術	1.7％
7	アマゾン・ドット・コム	米国	一般消費財・サービス	1.6％
8	アストラゼネカ	英国	ヘルスケア	1.3％
9	ネスレ	スイス	生活必需品	1.3％
10	ノボ ノルディスク	デンマーク	ヘルスケア	1.3％

キャピタル世界株式ファンドは米国で運用が始まった投資信託であることや米国株の値上がりが期待できることもあり、米国株組み入れ比率が50％超である。

ただ、その他の銘柄は、フランス、英国、オランダなどのヨーロッパ株、日本株、台湾や香港のアジア株が組み込まれている。

世界中の株式で運用しているため、値下がりリスク、カントリーリスクの分散がしやすい。

また、組み入れられている個別株を確認しても、国だけでなく、業種もある程度分散されている。これもリスク分散に一役買っている。

リターンがマイナスになっていることについて

みずほ証券の投資信託ランキングを確認すると、2022年9月時点ではベスト10のうち、5つの投資信託の累積リターンがマイナスになっている。

これを見て、「投資信託は価格が下がるから買いたくない」と考える方もいるかもしれない。

しかし、マイナス状態だからこそ購入を検討したい理由がある。それを考えてみよう。

積立の場合は価格が下がっている方がお得なことも

特に、毎月積立形式で投資信託を購入している場合のことだが、リターンがマイナスになっていることで、損失を出すのが怖いからと投資をあきらめるのは非常にもったいない。

積立の場合、毎月同じ金額ずつ買い付けるのであれば、投信価格が下がった時には多くの口数が購入できるというメリットがある。

また、一定の購入金額で積立を行うと、「投資信託の価格が低い場合＝購入口数が多くなる」「投資信託の価格が高い場合＝購入口数が少なくなる」という状態になり、結果として平均購入単価が下がってくる。

これは「ドルコスト平均法」 と呼ばれる投資方法である。

長期的な資産作りにはドルコスト平均法を利用することが非常に有効だと考えられている。

現時点で投資信託の価格がマイナスになっていても、長い目で見れば特に心配する必要はない。

マイナスだからこそ「買い」ともいえる

先にご紹介した通り、米国の株価はここ30年ほど右肩上がりで上昇している。

現時点ではマイナスであっても、将来はプラスに転じる可能性は非常に高いといえる。

積立ではない場合でも、将来の利益のために今のうちの購入を検討するとよいだろう。

まとめ

みずほ証券の投資信託ランキングでは外国株・外国債券が組み込まれた商品がほとんどを占めている。

日本株・債券の価格が停滞していることを考えると、将来の値上がりが期待できる外国株・債券の商品が選ばれているのだろう。

ただし、ランキング内では現時点では累積リターンがマイナスになっている投資信託も少なくない。

マイナスになっているから投資をしないではなく、「将来を考えると、今は買い時」ととらえて投資を検討してみてはいかがだろうか。

また、投資信託を購入してみたものの、どの様に運用して良いか悩んでいないだろうか。

最近、「よく分からないまま資産運用をして何百万円も損をした」という話をよく聞く。

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