少額投資のメリットとデメリットを徹底解説！投資手法をマスターしよう

「資産運用には多くの投資資金が必要」と考え、資産運用を始められない方も多いだろう。

最近は100円から投資できる投資信託やネット証券の登場により、誰でも少額から資産運用が始められるようになった。

この記事では少額投資のメリット・デメリットについて徹底解説している。

さらに少額投資を成功させるための戦略や、おすすめの相談先についても解説しているので、これから投資を始めたいという方は参考にしてほしい。

 少額投資を始めるメリット

少額投資を始めるメリットについて、以下の3つについて解説する。

低リスクで投資を学べる

金融商品は日々値動きするため、資金額が大きくなるほど価格が下落したときの損失額も大きくなる。

たとえば1%の損失だとしても投資元本が1,000円であれば損失額は10円だ。

しかし投資元本が1,000万円であれば、損失額は10万円にもなる。

相場状況によっては、収入以上の損失額を抱えてしまうことも珍しくない。

少額投資は相対的に損失額を抑えられるため、投資経験のない方でも低リスクで投資を学べる。

資産形成の経験がつめる

少額投資は、金融機関によっては100円から始められるため、大きな投資資金を必要とせずに資産形成の経験を積める。

少額の資産形成の経験は、将来的に大きな金額を投資する際のリスク管理や、適切な投資先の選択に役立つ。

資産運用経験のない方が、いきなり大金を運用すると、冷静な判断を下せず失敗するケースが多い。

少額であっても資産形成の経験があれば、冷静にリスク管理や投資先の選別が行えるようになる。

さまざまな投資先を選べる

投資を始めたばかりの頃は、投資資金が限られるため、さまざまな投資先を選ぶことが難しい。

ただ少額から投資できれば、あらゆる資産に分散投資ができる。

たとえばここ数年ネット証券会社では単元未満株、いわゆるミニ株と呼ばれる個別株が購入できるようになった。

通常を個別株は100株（1単元）単位でしか購入できないため、銘柄によっては数百万円以上の資金が必要になる。

しかしミニ株は1株から投資可能で、知名度の高い大企業であっても数百円の投資資金で購入できることもある。

2023年7月に株式分割を行ったNTT（日本電信電話）は、2024年5月23日時点で200円未満で購入が可能だ。

また投資信託であれば、100円から購入できるネット証券会社も多い。

投資信託を組み合わせることで株式や債券、不動産など各投資先に分散投資が可能だ。

少額投資のデメリット

少額投資のデメリットについて以下の3つを解説する。

初心者にとって少額投資のメリットは多い。

しかし手数料が相対的に高くなるといったデメリットがある。

なるべく低コストで投資を行いたい方は、参考にしてほしい。

利益の限界と成長の遅さ

少額投資は損失額を小さくできることがメリットだが、得られる利益も小さい。

つまり資産形成のスピードが遅いということだ。

そのため短期間で資産を2倍・3倍に増やしたい方にとっては、おすすめできない投資方法といえる。

短期間で資産を大きく増やすためには、投資元本を増やすか、信用取引をはじめとしたリスクの高い取引を行う、値動きが大きい資産に投資する必要がある。

ただし、これらの方法は多額のリターンを狙えるが、損失額も大きくなりやすいのがデメリットだ。

少額投資は利益の大きさに関係なく、継続できる方に向いている投資方法だ。

少額投資は、短期的にお金を増やせる方法ではないと理解したうえで始めよう。

手数料が相対的に高くつく可能性

少額投資は手数料が相対的に高くつく可能性がある。

auカブコム証券における国内株式の個別株にかかる手数料を例に見てみよう。

	売買手数料
通常取引	無料
プチ株（単元未満株）	約定代金の0.55% ※最低手数料は税込52円

通常の取引であれば売買手数料は一切かからない。

しかし少額投資は手数料が発生してしまう。

約定代金が100万円の場合、5,500円の手数料が発生する。

約定代金が多額になったり、取引回数が多くなったりすれば、手数料の差はさらに広がる。

そのためコストを抑えて少額投資をしたい方は、投資先ごとに証券会社の手数料体系を調べ、最も手数料がかからない証券会社を選択する手間がかかる。

投資先による取引対象と時間の制限

少額投資では、投資対象や取引時間が制限されている場合もある。

たとえば楽天証券のミニ株であるかぶミニは、すべての上場株式を取引できるわけではない。

楽天証券が選定した銘柄しか取引ができない。

また取引時間や注文受付時間が制限されているケースもある。

自由に取引ができないと、相場が開いているときに、大きなニュースやイベントが生じた場合、すぐに対策が取れないので高額な損失を被る可能性がある。

特にデイトレードで取引している方は、思い通りの取引ができないことのデメリットは非常に大きい。

少額投資で取引できる銘柄や取引時間は証券会社によって異なるため、事前の確認が欠かせない。

メリットとデメリットから考える少額投資を成功させる戦略

少額投資を成功させる戦略について以下の3つを解説する。

市場や企業の情報収集と継続的な学習

投資を成功させるためには、市場動向や投資先企業の情報収集と継続的な資産運用の勉強が欠かせない。

投資は市場動向の影響を大きく受ける。

各種経済指標や金融政策などを分析できると、将来の予想が立てやすくなる。

また株式投資や債券投資を行う方であれば、投資先の業績や財務状況の情報収集は欠かせない。

企業業績が悪化すれば基本的には株価が下がる。

さらに配当金を減らしたり、株主優待が廃止されたりといったケースもある。

企業業績やニュースを日々チェックしていれば、最悪の事態になる前に対策ができる。

債券投資を行う場合は業績よりも、財務状況の確認が必要だ。

発行体（投資先企業）の財務状況が悪化すると利息を受け取れなくなるだけでなく、投資元本も回収できなくなる可能性があるためだ。

また少額投資の成功確率を上げるためには、金融や経済の専門用語の理解が欠かせない。

これらは一朝一夕で身につくものではなく、継続的な勉強が必要だ。

日々新聞や経済誌、ニュースなどを見て、勉強する必要がある。

長期・分散・積立投資の実行

少額投資の成功確率を上げるためには、長期・分散・積立投資の実行がおすすめだ。

長期とは20年以上の運用期間を指す。

金融庁の調査によると、「国内外の株式と債券に20年間積立投資を行った場合」元本割れしなかった。

過去のデータではあるが、長期投資を行うと元本割れのリスクが提言できるとは言えるだろう。

また分散投資も非常に重要だ。

将来的に値上がりする資産や銘柄を的確に予測することは難しい。

分散投資していれば、どの資産が値上がりしたとしても成長の恩恵を受けられる。

分散投資は投資のリスクを下げるうえでも重要だ。

いつどの資産がどのくらい値下がりするのかを見抜くことはできない。

そのため集中投資していると、その資産が値下がりした場合、大きな損失を抱えてしまう可能性が高い。

そのような事態を避けるためには、さまざまな資産に分散投資し、万が一のリスクを低減する必要がある。

積立投資も少額投資を成功させるうえで重要だ。

積立投資とは金融商品を定期的に定額購入する投資方法だ。

積立投資は価格の高い・安いに関係なく購入するため、高値掴みのリスクを避けられる。

また投資タイミングを読む必要もないため、投手初心者でも始めやすいことも魅力だ。

次に紹介する新NISA（つみたて投資枠）とiDeCoも長期・分散・積立投資を推奨している。

少額投資成功確率を高めたいならば、これらを活用しよう。

運用コストや税金の確認と新NISA・iDeCoの活用

投資のリターンを最大化するためには、運用コストや通勤の確認が欠かせない。

ここでは投資信託を例に以下3つの運用コストについて解説する。

購入時手数料とは、文字通り商品を購入する際に生じるコストだ。

「購入金額×何%」という形で手数料がかかる。

ただし最近は購入時手数料が無料（ノーロード）の商品も増えている。

信託報酬とは投資信託を運用するための費用だ。

商品を保有している間「純資産総額×何%」という形で、毎日差し引かれる。

信託財産留保額は投資信託を売却（解約）するときにかかる手数料だ。

「基準価額×何%」という形で売却代金から差し引かれる。

購入時手数料と同様に信託財産留保額がかからない投資信託も増えているため、余計なコストを支払いたくない方はそのような商品を選ぼう。

株式・債券・投資信託の値上がり益、配当金・利息・分配金には20.315%の税金がかかる。

100万円の配当金が出た場合、20万3,150円の税金が発生し受取金額は79万6,850円となる。

この投資にかかる税金を非課税にできる制度が新NISAとiDeCoだ。

2つの制度の違いを下記の表にまとめたので参考にしてほしい。

	新NISA	iDeCo
対象者	日本在住の18歳以上	原則20歳以上60歳未満の方
税制優遇	運用益が非課税	掛金が全額所得控除 運用益が非課税 受取時に「退職所得控除」「公的年金等控除」を活用できる
年間投資限度額	360万円	81万6,000円※自営業者の場合
投資対象商品	つみたて投資枠：金融庁の基準を満たした投資信託 成長投資枠：上場株式・投資信託など	投資信託 保険商品 定期預金など
非課税限度 保有額	1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円まで）	特になし
資金の受取	いつでも商品を売却して受取可能	原則60歳以降で一括または年金形式で受け取る

新NISAとiDeCoの具体的な活用方法は、こちらの記事で解説している。

少額投資の相談先はどこがいい？

少額投資の相談先として以下の3つを解説する。

少額投資における専門家の重要性

少額投資は多くの方にとって資産運用におけるはじめの一歩だ。

最初につまずいてしまうと、投資に苦手意識を持ってしまい、長期での資産運用ができなくなってしまう。

初心者がつまずくポイントを回避するために、専門家からアドバイスを受けることが重要だ。

専門家は豊富な相談実績があり、初心者が不安や疑問を持つポイントを熟知しているため、あらゆる悩みに対して的確な回答を出せる。

専門家に相談すると、投資の不安を解消したうえで資産運用を始められる。

IFAの役割とメリット

少額投資の相談先として最もおすすめなのはIFAだ。

IFAとは独立系ファイナンシャルアドバイザーと呼ばれ、組織に所属せず中立的な立場から顧客に投資のアドバイスを行う。

投資初心者の質問への回答だけでなく、投資戦略の策定やポートフォリオ設計、具体的な運用商品の提案まで対応してくれる。

そのため投資初心者はつまずくことなく投資を始められる。

また金融機関に所属していないため、営業ノルマや商品ノルマがなく、投資家の意向に沿った提案をしてくれるのが魅力だ。

さらに会社都合の転勤もなく、長期的な関係を築きやすいというメリットもある。

資産運用に悩みを抱えている方は、IFAに相談するのが最もおすすめだ。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」の活用法と利用推奨

IFAは日本での認知度がまだまだ低いため、どこで探したらいいのかと疑問を持つ方も多いだろう。

おすすめの方法はIFA検索サービス「資産運用ナビ」を活用することだ。

「資産運用ナビ」は資産状況やお住まいの都道府県など簡単な情報を入力するだけで、相性の良いIFAを紹介してくれる。

紹介されたIFAのプロフィールや得意分野は事前に確認できるため、安心して面談に臨める。

また相談料はかからず、費用が発生するのはIFAから提案された商品を購入するときのみだ。

資産運用の相談先を探している方は、「資産運用ナビ」を活用して相性の良いIFAを探してほしい。

運用を始める前に少額投資のメリットとデメリットを確認しよう

少額投資のメリットは以下の3つだ。

一方でデメリットも3つある。

この記事では少額投資を成功させる3つの戦略を紹介した。

その中で最もおすすめの方法は、長期・分散・積立投資の実行だ。

この投資方法は投資の元本割れリスクを低減し、投資初心者であっても利益を出しやすい方法だ。

しかしこの方法はあくまで一例であり、最適な運用手法は個人によって異なる。

少額投資についてわからないことがあれば、専門家からアドバイスを受けるのがおすすめだ。

専門家の中でもIFAは、中立的な立場からあなたにアドバイスを提供してくれる。

IFAを探す場合は、IFA検索サービス「資産運用ナビ」を活用しよう。

利用料や相談料は一切かからないため、気軽にできるのが魅力だ。

気になる方は下記の申し込みリンクから「資産運用ナビ」を利用してほしい。

少額投資のメリットとデメリットに関するQ&A