- ファイナンシャルプランナーに相談する際の注意点
- ファイナンシャルプランナーへの相談費用について
- 安心して相談するために利用するとよいサイト
「ファイナンシャルプランナーに相談したら、知らない商品を契約させられるのではないか」
「相談後に、高額な相談費用を請求されるのではないか」と思っている方。
ファイナンシャルプランナーへの相談で、お金の不安を軽減できる。年収が下がったとき、お子さんが生まれた時、住宅は賃貸か購入かを迷っている時、独立を考えた時など、お金の心配はつきることがありない。専門家に相談して具体的な道筋が見え、不安が軽減できる。
一方で、相談することで怖い体験や、不快な思いはしたくないものだ。
そこでこの記事では、ファイナンシャルプランナーへの相談が怖い体験にならないためのコツをお伝えする。専門家であるFPと対等に会話をすすめるのは大変そうに感じるが、実は難しいことではない。
まずはこの記事でFPに相談するときのコツを押さえよう。
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勧誘されるのではないか
FPの収益源を把握しよう
「強引な勧誘を受けるのではないか」と恐れている方。FPの収益減を把握することで、不安の大部分は解消できる。
FPが相談を受ける目的が把握できていれば提案内容の方向性がみえるからだ。だから中立的な立場での提案部分と、収益の都合上の提案部分との見分けがつきやすくなる。
たとえば、保険代理店に所属しているFPの提案は、最終的には保険契約に結び付く内容になっているだろう。場合によってはFPが保険会社から受け取る手数料が高い保険をすすめる提案内容かもしれない。
保険代理店に所属しているFPは住宅販売会社と提携している場合もある。住宅展示場で紹介されたFPに住宅ローンの相談をした結果、保険の勧誘を受けることもあるだろう。
同様に証券会社に所属しているFPに相談した結果、たびたび仕組み債の電話セールスを受けることになるかもしれない。
FPの収益源を把握すれば、提案内容もある程度想像できる。従って勧誘された場合も想定の範囲内におさまる。
複数名のFPに相談することを伝えよう
相談時に「複数のFPに相談する予定であることを」伝えるのも一つの作戦だろう。
ほかのFPと比べられることを意識することで、質の高い提案を行うことが期待される。ほかのFPの存在を伝える場合、業態が異なるFPに相談する意向であることを話すと更に効果的だ。
たとえば、住宅展示場で紹介されたFPに相談する場合には、このあと、銀行の住宅ローンセンターに所属するFPと、加入している保険会社のFPに相談する予定あるといった具合に。
業態が異なるFPに相談することを伝えれば、より自分の得意分野に特化した魅力溢れる提案をおこなうだろう。各FPのベストを尽くす提案が複数集まる。
実際の資産運用は、複数の提案の中から妥当性があり、納得感のあるものを選べばよい。
何度も提案を受けるうちに、「セールス=怖い」から「セールス=快感」にかわるかもしれない。
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相談したら、高額な相談費用を請求されるのではないか
保険会社や証券会社、銀行に雇われているFPは無料で相談にのってくれる。それは、彼らが提案の先にある商品販売によって収益をあげるからだ。一方で(保険会社の代理店ではない)FP事務所に所属しているFPは「相談費用」が必要なケースが多い。
有料相談の場合、相場は1時間あたり5000~20000円程度
FPへの相談が怖い体験にならないように、敢えて有料の相談を受ける選択肢もある。日本FP協会によれば、相談費用は1時間あたり概ね5,000〜20,000円程度だ。
相談料を支払っているので、意図しない商品の勧誘を受ける可能性は極めて低い。絶対にセールスを受けたくない場合は、あえて相談料を支払う戦略も有効だろう。
相談内容別の料金体系も
FP事務所によって料金体系はさまざまだ。
女性FPが特徴のFP事務所「株式会社FPフローリスト」では下記のように、相談内容に応じて料金が異なる(金額はいずれも税込)。
- ライフプラン・シミュレーション 33,000円
- 住宅ローン相談 33,000円
- 住宅購入相談 55,000円
- はじめての資産運用相談 3,300円
- 生命保険相談 3,300円
- 相続相談 3,300円
- 年間FPサポート 66,000円~
相談は複数回の面談や、シミュレーション表の作成などが含まれているメニューも多い。セールスを受けずに相談やアドバイスだけを受けたい場合は、相談項目を限定した有料サービスを受ける方法もある。
まとめ
前章までで、FPへの相談が怖い体験にならないための3つの方策を説明した。
- FPの収益源を把握する
- 複数名のFPに相談することを伝える
- 個別商品のセールスを受けたくない場合は有料相談を申し込む
FPへ相談する際には、必ずこの三つのポイントを意識するように心がけよう。
また、FPだけでなく、「わたしのIFA」に相談してみるのも有効な手段の一つである。プロの視点から資産運用の疑問を解決し、納得した上で資産運用を行おう。
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