- 保険料の支払いが安く済む保険会社を知りたい
- 自分に最適な保険が分からない
- 保険料を節約する方法が知りたい
多くの方が保険料は出来る限り抑えたいと考えるものだろう。
しかしながら、「保険料の抑え方がわからない」「自分に合った保険がどれか知りたい」と悩む方も多いのではないだろうか。
この記事では、保険料が安く抑えられる保険会社をランキング形式で紹介する。
また、自分にとって最適な保険を選ぶ際のポイントと保険料を抑えるコツについても同時に解説する。
保険をきっかけに家計を見直したいという方はぜひ活用してほしい。
保険料が最安な保険会社はどこか
定期的に負担する保険料は、保険への加入を検討する際に最も気になる部分の1つといっても過言ではないだろう。
「できる限り保険料の負担を抑えて、保障は最大限享受したい」と考えるのは自然な感情である。
今回は主に生命保険の保険料や注目したいポイントを中心に解説する。
生命保険の種類とその特徴
世の中にはさまざまな保険が存在するが、最も有名といっても過言ではないのが生命保険である。
生命保険と死亡保険が同一視されることも少なくないが、死亡保険だけでなく医療保険や介護保険、個人年金保険、学資保険等も生命保険に含まれる。
個人年金保険や学資保険は基本的に被保険者が保険期間満了後に受け取れる形のため、死亡保険に対して生存保険と呼ばれることもある。
また保険期間や満期保険金、解約返戻金の有無等で終身保険、養老保険、定期保険の3種類に区分されることもある。
終身保険は文字通り保障が一生涯続き、死亡保険の場合は被保険者が何歳で亡くなったとしても原則保険金が支払われる。
そのため万一の際に残される家族に確実に資産を残したい場合に勧められることも多い。
養老保険は終身保険と異なり保険期間が設定されており満期の概念が存在する。
養老保険の場合は満期時に被保険者が生存していても満期保険金が支給されるため、万一に備えながら貯蓄もできるとして注目されることが多い。
定期保険は満期保険金や解約返戻金は存在しないため、一般的に掛け捨てタイプと呼ばれる。
貯蓄機能はないが、その分保険料は安く設定されていることも多い。
できる限り保険料を抑えて、一定期間保障をつけたい場合におすすめだ。
なお、生命保険の保険料相場について、以下の記事では年代や世帯主の年収別にまとめた。あわせて保険選びの参考にしていただきたい。
保険料ランキング
保険料ランキングはさまざまな基準で作られていることも多く正解があるわけではないが、保険料が安い人気商品ランキング等で上位にあげられることも多いのは下記の3つだ。
- アクサダイレクトの定期保険2（アクサダイレクト生命保険）
- 定期保険プレミアムDX（チューリッヒ生命保険株式会社）
- ネオde定期（ネオファースト生命保険株式会社）
上記商品はそれぞれ特徴があるが、いずれも下記のような共通点がある。
- 定期保険の仕組みを基本に保険金額や保険期間を複数のパターンから選択可能
- 基本プランに加えて特約をつけることで保障を上乗せできる
- 非喫煙者で健康診断も優良など健康な場合は保険料が安くなる傾向がある
保険料が割安だからといって特定の商品のみ用意されているわけではなく、個人のニーズやリスクによってカスタマイズできるのも嬉しいポイントだ。
例えば、満30歳の人が保険期間が10年で保険金500万円のタイプの商品に加入する場合、アクサダイレクトの定期保険2は月額575円、ネオde定期だと495円で加入できる。
毎月500円程度の負担で済むのは嬉しいが、保険期間が短く、万一の際に支給される保険金や給付金額が少ない等のデメリットもあるので要注意だ。
保険料以外で注目するべきポイント
保険加入を検討する際に考えたいポイントは保険料だけではない。むしろ保険料のみで判断すると失敗する可能性も高い。
保険料以外にもたとえば下記のような注目すべきポイントが存在する。
- 加入期間や必要保障金額、内容
- 保障期間や満期保険金、解約返戻金の有無や内容
- 保険会社の信頼性や財務状況
- アフターサポートの有無
保険料が安いほど保険期間が短く、保険金額が少なく設定されているパターンが多い。
毎月の負担が少なく済むのは嬉しいが、自身にとって必要な期間や金額をカバーできているか確認する必要がある。
例えば、保険期間10年、保険金額が500万円の商品に加入しても、万一の際に生活立て直し資金として最低でも1,000万円は必要な場合は保障が足りない。
1,000万円の保障を確保するためには、他の商品への加入も検討する必要がある。
保険期間が短いので、頻繁に見直しが発生する手間がかかる点にも注意しなければならない。
保険料が安いかどうかのみに注目して加入しても、肝心の保険の種類や保障内容にミスマッチがあると本末転倒である。
保険は加入することが目的ではなく、万一の際に必要な保障を受けられる状態にすることが重要だ。
たとえ月々500円から1,000円程度の少額負担だったとしても、自身が加入する保険の種類や主な内容は把握しておくことをおすすめする。
保険会社や担当者が信頼できるかどうかも非常に重要なポイントである。
万一の事態はいつ発生するか誰にも分からない。いざというときに保険会社が倒産していたりサポートが受けられないのは避けたいため、信頼性や財務状況の分析は欠かせない。
保険は加入して終わりではなく、定期的な見直しやフォロー、サポートが欠かせない。万一の事態が発生した場合にどのようなサポートをしてくれるのか、事前に必ず確認しよう。
自分にとって最適な保険を選ぶには
保険商品を選ぶにあたって定期的に支払いが発生する保険料の金額が注目されがちだが、自分自身にとって最適な保険を選択するためにも、保険料以外の部分にも目を向ける必要がある。
保険料の安さを重視するあまり、保険に加入する目的や対策したいリスク、確保したい保障内容が明確になっていなければ本末転倒だ。
保険の加入目的を明確にする
そもそもなぜ保険に加入するのか、どのようなリスクに備える必要があるのか明確にしなければ、どれだけ素晴らしい商品に加入したとしても「宝の持ち腐れ」になってしまうといっても過言ではない。
保険の加入目的は人それぞれであり、各々のニーズや抱えるリスクによって必要なものは異なる。
例えば、結婚して子どもが産まれたばかりの家庭を考えてみよう。
主に自分自身が働いて「一家の大黒柱」として稼ぎ、配偶者は専業主婦（夫）として子育てに専念している場合に、自身が万一死亡や高度障害状態になってしまったら、どのようなリスクが発生する可能性があるだろうか。
働き手を失うため、収入が激減して家計の資金繰りが急速に悪化するおそれがある。
配偶者は専業主婦（夫）であり、子育て中心の生活をしていることから急に働きに出るのも難しいかもしれない。
実親や義両親を含めて親族のサポートを受けられると心強いが、双方の実家が地理的に遠い場合は特に日常的なサポートを受けるのは難しいことも考えられる。
当然ながら0歳の子どもは自立できないため、残された家族が養育する必要がある。
日々の生活費はもちろん将来的に高校や大学等の教育費の準備も行う必要がある。日本政策金融公庫によると、高校から大学卒業までにかかる子ども1人あたりの教育費用の平均は約942万円といわれている。
高校入学前も中学受験をして私立中学へ進学する、高校や大学進学も私立の学校に入学し、地方から上京するなどして自宅以外の場所から通うとなると、ますます費用がかかる。
これらを総合的に考えると、子どもの教育費だけで1人あたり2,000万円近くかかるケースがあっても不思議ではないだろう。
居住するマンションの賃料や家事育児等の負担軽減のため実親や義両親が近くにいる環境へ引越しをする、退職や転職を行うなど、生活の立て直しを行うためにも資金は必要だ。
何も対策していない場合は経済的に困窮する可能性が高い。
その点、生命保険（死亡保険）に加入していると、万一の際に数千万円から数億円単位の保険金が支給されることがある。
残される家族に経済的負担を強いる可能性を軽減できると考えるとメリットは大きいといえるだろう。
「もしいま自分が亡くなったらパートナーや幼い子どもの生活が困窮するおそれがあるため、そのようなリスクを避けるために自分自身を被保険者、パートナーを保険金受取人として生命保険（死亡保険）に加入する」といったように明確な目的を設定することは非常に重要である。
有事における保険会社の対応内容を確認する
保険は死亡や高度障害、病気やけがなど、いわゆる「有事」に備えて加入するケースが多いだろう。
万一の事態が発生すると冷静な判断が困難となることも少なくないため、客観的に冷静な分析や判断、対応ができる担当者や保険会社の存在は欠かせない。
保険は万一の際に保障を受けるために加入するが、将来不測の事態が発生した場合にどのくらいの保険金がどのくらいの日数で支払われるのか、申請から支払いまで平均的にどのくらい日数がかかるのか最低限把握しておこう。
加入期間と保険料の支払い方法を考える
保険料の負担軽減のためには加入期間や支払い方法の選定も欠かせないポイントだ。
例えば、終身保険や養老保険等、長期的な加入を前提としている場合は若いときに加入するほど保険料が割安になっていることも少なくない。
保険料の支払いも基本的には月払いが分かりやすく手軽だが、年単位等でまとめて支払うと値引きされて割安になるケースもある。
保険料を抑えるためのテクニック
保険を検討する際に重要なのは保障内容や保険会社の信頼性や評価だとしても、できる限り保険料負担を軽減したい人は多いだろう。
ここでは、無理のない範囲で保険料を抑える方法はあるのか解説する。
ライフステージに合わせて見直す
保険は加入して終わりではない。自身の状況に合わせて随時見直す必要がある。
ライフステージは自身の年齢や仕事、家族構成、資産状況等によって変わるからだ。
例えば、自動車保険のケースが分かりやすいが、保険料は年齢や免許の種別、実績等によって変化する。
免許取り立てのときは一般的に事故等のリスクも高いため保険料が上がりやすいが、無事故無違反でゴールド免許となると保険料が下がる傾向がある。
免許取り立てのときから同じ保険に加入している場合は実態に合っていない可能性もあるので一度見直してみよう。
定期保険は保険期間も長くなく解約返戻金もないため、終身保険や養老保険に比べると臨機応変に見直しがしやすい。
割引制度を活用する
保険会社によっては健康な人向けに割引制度を用意しているところもある。
身長や体重、血圧、尿検査等で一定の基準を満たすと通常よりも安い保険料の支払いで済むケース（優良体）も存在し、非喫煙者の場合は専用の料率が適用されることもある。
優良体料率と非喫煙者料率の組み合わせで、より安い保険料率が適用されるケースもあるので要チェックだ。
自己負担額を調整する
万一の際の免責金額（被保険者が自己負担する金額）を高く設定することで定期的な保険料負担を下げることも可能だ。
たとえば損害保険や車両保険の免責金額の場合、高く設定するほど保険会社としては万一の負担が減るため、保険料は安くなる傾向がある。
一方で免責金額ゼロの特約等をつけると一般的に保険料は上がる。
レンタカーの保険や補償サービスでも同様のことがいえるが、万一の際に利用者の負担が軽減される免責補償やノンオペレーションチャージ（NOC）などもつける場合はオプションで追加負担しなければならないケースが多い。
自己負担額を調整することで保険料負担は軽減されるが、万一の事態が発生した際に支払えるかどうか必ず確認し、無理のない範囲で行うことをおすすめする。
まとめ
保険料を最安値に抑えたい、というのは誰しもが考えることであろう。
本記事では保険料の最安値ランキングと保険選びのポイント、保険料を抑えるテクニックについて解説した。
記事の内容を理解することで、最も自分に合った保険を選ぶことが可能になる。
しかし、入りたい保険を決めたとしても、知識や経験のなさからの不安で本当に大丈夫か心配になる人もいるはずだ。
そんな時は、保険のプロに相談することで、自分の決断が正しいかどうか判断してもらえる。ただ、保険のプロは数多く存在し、自分にとって最適な担当なのかをすぐに見極めることは難しい。
マッチングサイトである「生命保険ナビ」は、自分が希望する条件の保険のプロを探し出してくれる。
自分に最適な保険を見つけ、家計の負担も減らしたいと考える方は、以下のリンクから是非「生命保険ナビ」を活用してもらいたい。
