がん保険の加入条件とは？加入前におさえるべきポイントを解説

生命保険や医療保険などと同様に、がん保険に加入する際にもがんやその他の病気にかかった経歴や現在の健康状態に関する告知を行わなければならない。

2人に1人が罹患すると言われるほど身近なリスクとなったがんへの備えとして、がん保険に加入しようと考えている方は多いだろう。

そこで本記事では、がん保険の加入条件や加入する前に知っておくべきポイントについて解説する。

また、持病があっても加入できるがん保険や自分に適した保険の選び方についても述べるので、ぜひ最後まで読んで参考にしてほしい。

がん保険の加入条件とは？

日本人の2人に1人が罹患すると言われるがんに対し、備えを充実させたいと考えている方も多いだろう。

がん保険はがん治療にかかる経済的な負担をカバーできる商品だが、加入条件が設けられている。

ここでは、がん保険の加入時に必要な告知の内容や申し込みから保障開始までの流れについて解説していく。

がん保険の加入時には告知が必要

がん保険に加入する際、がんやその他の病気にかかった経歴や現在の健康状態に関する告知を行わなければならない。

保険会社は告知の結果によって、申込者の加入を認めるかどうかを判断しているのだ。

がん保険加入時の主な告知項目の例として、以下のようなものが挙げられる。

上記のような質問に対し、「はい」「いいえ」で回答していく形式が一般的だ。もし「はい」に該当する項目があった場合、より詳細な内容を告知する必要が出てくる。

保険会社側では、上記のような質問を通じて申込者のがん罹患リスクを確認している。

がんに罹患しやすい健康状態の人を加入させてしまうと、保険加入者の間で公平性が保たれないためだ。

加入条件は保険会社によって異なるため、A社の商品に加入できなくてもB社の商品は加入できる可能性がある。

持病等があって加入を断られてしまった場合でも、ほかのがん保険への申し込みを検討しておくと良いだろう。

なお、保険会社によっては告知のときに医師の診断や健康診断書の提出を求められる場合があるため準備しておこう。

がん保険の申し込みから保障開始までの流れ

がん保険に申し込んでから保障が始まるまでの具体的な流れは以下の通りだ。

保険会社・商品によって詳細な手続きの内容は異なるが、大まかな流れは上記の通りである。

申し込んでから実際にがん保障が始まるまでには時間を要するため、早めに手続きを進めておくことが大切だ。

特に「免責期間」には注意しておく必要がある。免責期間とは、保険会社が保障の責任を免れる期間のことを指す。

免責期間中にがんと診断された場合、保険金や給付金は支払われず、がん保険の契約自体が無効となってしまうため注意が必要だ。

がんは自覚症状なく罹患するケースも多く、がん保険に加入した時点で気付かずにがんにかかっているという可能性がある。

しかし、がんに罹患している状態で加入した人に対して給付金を支払ってしまうと、加入者間での公平性が保たれない。

一定の免責期間を設けることで、すでにがんにかかっている状態で加入した人が給付金を受け取るリスクを排除しているのだ。

一般的にがん保険では、契約してから90日間または3ヶ月間が免責期間となる。

早めに加入手続きを進めておこう。

がん保険の給付金や保険金は誰が受け取るのがよい？

保険の名義人は3人が関わってくる。

この中で受取人について詳しく見ていこう。

がん保険の受取人になれるのは、保険会社によって異なるが、戸籍上の配偶者と2親等以内の血族または2親等以内の親族が多い。 保険会社によっては、内縁関係や同性のパートナーなど、生活の実態確認や証明書などによって加入できる場合もある。

契約者本人、被保険者本人の場合での受取人を考えてみよう。

診断一時金や入院給付金を契約者である本人が受け取ると、税金はかからないが、受取人が妻であった場合は贈与税が発生する。

このようなこともあり、死亡保険以外は契約者本人が受取人にするのが税金の面から考えても一般的だ。

がん保険の告知義務違反に注意

前述の通り、がん保険に加入する際は自身の健康状態や過去の病歴などを告知しなければならず、審査の結果によっては加入を断られるリスクもある。

しかし確実に加入をしたいからといって虚偽の告知を行うと「告知義務違反」とみなされるため注意が必要だ。

事実とは違う内容を告知したり、入院・手術の経歴を隠したりしたことが発覚すると、原則としてがん保険は契約解除となってしまう。

もちろん支払ってきた保険料が返ってくることもなく、保障も得られない状態となる。

また、「保険会社を騙して加入しよう」という意図ではなく、うっかり間違えてしまった場合でも告知義務違反になってしまう。

保険加入後に間違いに気が付いた場合は、すぐに保険会社に連絡して正確な内容を伝えよう。

加入条件のハードルが低いがん保険とその注意点

前述の通り、健康状態に問題があったり、過去にがんにかかっていたりするとがん保険に加入できない可能性が高くなる。

しかし持病・既往歴があっても加入できるがん保険も存在しているため、加入を断られた人もあきらめる必要はない。

ここでは、持病や既往歴があっても加入できるがん保険の特徴やおすすめの商品、加入時の注意点について解説していく。

持病や既往歴があっても加入できるがん保険

持病や既往歴があっても加入できる可能性があるがん保険として以下の2つが挙げられる。

引受基準緩和型保険とは、一般的な保険商品に比べて加入時の審査基準が緩和されている商品のことを指す。

通常のがん保険よりも加入時の告知内容が限定されているため、持病や既往歴があっても加入しやすいことが特徴だ。

前述の通り、一般的ながん保険では「過去にがんにかかったことがあるか」という項目が設けられている。

過去に一度でもがんにかかっていると、加入が難しくなる可能性が高い。

しかし、引受基準緩和型保険は「過去5年以内に所定のがんにかかったことがあるか」となっているケースがある。

つまり過去にがんに罹患した経験があっても、5年以上経過していれば加入できる可能性が出てくることが引受基準緩和型の特徴として挙げられる。

一方の無選択型保険は、加入時に健康状態の告知や医師による診査を行わずに加入できる保険のことだ。

そもそも告知が存在しないため、持病やがんにかかった経験がある人でも加入することができる。

過去にがんにかかった経験があり、通常のがん保険に加入できずに悩んでいる方も多いだろう。

健康状態が理由で一般的ながん保険に加入できない方は、引受基準緩和型保険や無選択型保険を視野に入れてみよう。

加入しやすいおすすめのがん保険

持病やがんの経験があっても加入しやすいおすすめのがん保険は以下の2つだ。

太陽生命の「告知緩和型がん診断保険」は、過去にがんの治療を経験していたり、持病があって現在治療中だったりする方でも申し込めるがん保険だ。

5つの告知項目に該当しなければ加入できるため、がん経験者や持病を持っている方も安心して申し込める。

保障内容は20万円〜1,000万円までの一時金を希望に合わせて準備でき、上皮内がんなどの初期のがんも保障に含まれる。

「がんを経験したからこそ手厚く備えたい」という方におすすめの保険だ。

アフラック生命の「がんを経験された方のための『生きる』を創るがん保険WINGS」は、がんの治療を受けた最後の日から5年以上（所定の条件を満たすと3年以上）経過している場合に申し込める。

簡単な告知項目への回答で加入できることが特徴の商品だ。

主契約の保障内容は入院・通院・治療に対する給付金が支給されるため、選択する治療の内容に合わせて給付を受けられる。

加えて診断給付金や先進医療についての特約も上乗せできる。がんを経験していても充実の保障を得られる点が魅力の商品だ。

持病を抱えていたり、がんに罹患した経験があったりする方は、上記のがん保険を検討してみると良いだろう。

加入時の注意点

引受基準緩和型保険や無選択型保険は、通常のがん保険に比べて保障内容や保険料の面で不利になる場合がある。

希望通りの保障内容を得られない可能性があることを踏まえて、加入すべきかどうかを検討しよう。

いずれの商品も持病やがんの経験があっても加入できることから、一般的ながん保険よりも保険料は割高に設定されている。

月々の保険料負担が家計を苦しめてしまうリスクがあることを頭に入れておこう。

また、商品によっては一定期間の保障が削減されたり、特定の部位だけ保障を受けられなかったりする場合もある。

保障開始後すぐにがんに罹患した場合、十分な保障を得られない可能性があるのだ。

保障内容が削減されるリスクがある中で、割高な保険料を支払ってまでがん保険に加入する必要があるかどうかは個々の判断によるだろう。

引受基準緩和型・無選択型のがん保険のリスクを正しく把握した上で、本当に加入すべきかどうかを見極めよう。

がん保険の必要性と検討するべきタイミング

ここまでがん保険の加入条件などを解説してきたが、そもそもがん保険に加入する必要性は高いのだろうか。

特に若い世代の方は、がんにかかるリスクが低いことから「自分にがん保険は必要か」と悩んでいる方も多いだろう。

ここでは、がんの罹患率や治療にかかる費用の目安を紹介した上で、がん保険への加入を検討するべきタイミングを解説していく。

がんの罹患率

国立がん研究センターがん情報サービスの「がん統計」ではがんの罹患率に関するデータが発表されている。

以下の表は「がん統計」をもとに2019年におけるがんの全部位の年齢階級別罹患率を一部抜粋してまとめたものだ。

年齢階級	罹患率（人口10万対）
20〜24歳	25.4
25〜29歳	43.0
30〜34歳	78.3
35〜39歳	133.3
40〜44歳	223.8
45〜49歳	337.6
50〜54歳	467.8
55〜59歳	682.5
60〜64歳	1022.9
65〜69歳	1499.9
70〜74歳	1952.8
75〜79歳	2327.5
80〜84歳	2540.9
85〜89歳	2576.7
90〜94歳	2514.8
95〜99歳	2353.7
100歳以上	1985.5

上記の表を見て分かる通り、一般的にがんのリスクは加齢とともに高くなっていく。

特に60代以降のがん罹患リスクは高く、高齢者は手厚く保障を備えておく必要性が高いと言えるだろう。

一方、若い世代は比較的罹患率が低く、保障の必要性が低いように感じられるかもしれない。

しかしがんに罹患するリスクがゼロではない以上、まったく備える必要がないと言い切ることはできない。

また、将来的にがんのリスクが高まっていくことを考えると、早めに対策をしておくのもひとつの手だ。

どの世代であっても、がんのリスクは想定しておくべきだろう。

がん治療にかかる費用の目安

以下の表は、厚生労働省発表の「令和3年度医療給付実態調査」の結果をもとに、がん種類別の1入院あたりの平均医療費を算出してまとめたものだ。

がんの種類	1入院あたりの平均医療費
胃がん	66,762円
結腸がん	67,379円
直腸がん	78,429円
肝がん	65,789円
肺がん	73,062円
乳がん	60,285円
子宮がん	64,619円
悪性リンパ腫	107,234円
白血病	176,568円
その他の悪性新生物	67,646円

上記の費用は公的医療保険が適用された上でかかっている費用であるため、1回の入院あたり数万円程度の自己負担がかかることになる。

さらに近年は入院後の通院治療が増えてきているため、上記の費用に通院治療の費用も加わることとなる。

また、入院期間中にかかる差額ベッド代や食事代、見舞いに来る家族の交通費、薬の副作用で用いるウィッグの購入費用なども負担しなければならない。

入院期間が長引けば、費用の負担はかさんでいく。

さらに、公的医療保険が適用されない「先進医療」の技術料についても考慮する必要がある。

がんの治療で用いられる陽子線治療や重粒子線治療などは数百万円の費用が発生し、すべてを自己負担しなければならない。

上記のような費用を貯蓄だけで問題なく支払える人は多くないだろう。

がん保険に加入し、がんに罹患したときの経済的なリスクをカバーしておこう。

がん保険への加入を検討するべきタイミング

前述した表の通り、がんは加齢とともに罹患のリスクが高まっていく。

本格的にがんに罹患するリスクが高まり始める40代前後が、がん保険への加入を検討するべきタイミングのひとつと言えるだろう。

40代は、子どもの教育費や住宅ローンの支払いなどで支出が多くなりやすい時期だ。

がんのリスクも30代までに比べて高まっており、万が一がんに罹患したときに経済的な負担が重くなってしまう可能性がある。

支出が増え始め、がんの罹患リスクも高まり始めた40代はがん保険を検討する時期として考えておくと良いだろう。

また、一般的にがん保険は年齢を重ねるごとに保険料が高くなっていく。

そのため、保険料が安い20代・30代のうちに加入を検討するというのもひとつの手だ。

特に、終身型のがん保険であれば契約時から保障内容・保険料が一生涯変わらない。

20代・30代で契約しておけば、月々の保険料が安いまま一生涯の保障を得ることができる。

支出が増える40代を迎える前に終身がん保険を契約しておき、手頃な保険料で将来のがんリスクに備えるのもおすすめだ。

自分自身のライフプランと照らし合わせ、ベストなタイミングでがん保険に加入しよう。

がん保険の加入条件を理解して自分に最適な保険選びを

本記事では、がん保険の加入条件を中心に加入前に知っておくべきポイントについて解説した。

がん保険に加入する際には健康状態の告知が必要になる。持病や既往歴があっても加入可能ながん保険もあるが、利用する際にはデメリットもあるので注意したい。

「自分にがん保険が必要なのか」と悩んだ際は、保険の特徴を理解し、また自分自身の生活環境や経済状況、健康状態を考慮してその必要性を判断するようにしよう。

このように、何より重要なことは、自分に必要な保障内容を備えた保険に入ることだ。

そのため、どの保険に入るべきかの判断に少しでも疑問や不安があれば、保険のプロに相談することも積極的に検討してほしい。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、あなたに合った保険を見つけることができるはずだ。

また、保険のプロは数多く存在し、その中から自分にとって最適な担当を見つけるのは難しいだろう。

そんな時はマッチングサイト「生命保険ナビ」を使えば、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。

無料で利用できるので、ぜひ活用してほしい。