入院費用はどれくらい必要なのか？1回の平均費用や生命保険の必要性を解説

体調を崩して入院した際の費用は基本的に公的医療保険が負担してくれる。

ただ、公的医療保険で賄いきれない部分については自己負担となってしまう。

自己負担の金額を抑えるためには、民間の医療保険を利用する必要があるが、あえて加入するべきか悩む人も多いだろう。

そこで本記事では、入院時にかかる費用の平均額と民間の生命保険を利用すべき理由を解説する。

また、自分に合った生命保険を選ぶ際のポイントについても解説する。

入院に備えて生命保険に入るべきか悩んでいる方は、ぜひ参考にしてほしい。

生命保険でサポートできる入院費

入院時にかかる費用や、公的医療保障制度について、基本的な前提知識を解説する。

医療保険や生命保険に加入する前に、病気やけがによる治療が必要な場合に、公的な保障でどれほどサポートが受けられるのか解説する。

入院時に適用される公的医療保険とは  

一般的な公的医療保険制度は、まず各年齢に応じて治療費の自己負担する割合が異なる。

一般的に、6歳から69歳までは医療費の負担割合が3割となる。

6歳未満または70歳から74歳までの負担割合は2割で、負担する割合は年齢や所得に応じて異なる。

ちなみに、子どもの場合、15歳までの子どもであれば医療費を税金で補助しているので、窓口で負担することがない。

公的医療保険制度の他に、押さえておきたいのは「高額療養費制度」である。

高額療養費制度は、公的医療保険制度によって自己負担となった治療費が、一定の額を超えた場合、超過した分の治療費は国が賄う制度である。

高額療養費制度は、本人の年収と年齢によって異なる。

年収ごとの上限額は、70歳未満だと以下の通りである。

公的医療保険制度をしっかりと踏まえたうえで、保険で備えるべきか検討すると良いだろう。

入院時に自己負担となる項目

治療費には、以下の項目がある。

一般的には病気やけがで治療のために入院すると、治療費がかかる。

治療費は公的医療保険制度であれば、3割負担となる。

ただし、入院時の差額ベッド代や食事代は、公的医療保険制度の対象ではない。

つまり、全額を自己負担する必要がある。

そのため、仮に治療費を手元の資産から賄えたとしても、個室代や食費といった費用の負担は別途必要になる。

また、公的医療保険制度は健康保険が適用される治療でないと、対象とならない。

いわゆる先進医療や患者申出療養といった治療を受ける場合は、治療費もすべて自己負担する必要がある。

差額ベッド代や食事代の保障や、先進医療といった高度な治療を受けるために必要な費用を捻出するためには、保険への加入が必要になるだろう。

また、病気で入院をしている間は仕事に行けず収入が減る可能性がある。

そのため、収入の補てんを目的に医療保険への加入を検討する必要もあるだろう。

入院時にかかる費用の平均額  

生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」によれば、入院時にかかった費用の平均額は、20万8,000円だった。

自己負担を要した費用について、それぞれ割合を以下に記載する。

ボリュームゾーンは「10～20万円未満」だった。病気や治療内容によるが、約6割が20万円未満の自己負担で済んでいる。

保険に加入する場合の保障額を決める場合に、参考にできる数値といえるだろう。

入院費に備えて生命保険に入るべき理由とは

民間で販売されている医療保険は病気やケガといったリスクに対して保障が受けられるが、基本的に治療の内容によって給付金が支払われる。

基本的な保障内容は、以下の通りである。

入院に備えてこうした保障を準備する必要性について解説する。

入院給付金や手術給付金が受けられる 

病気の種類によるが、たいていのケースでは、治療が必要な場合、入院や手術が行われる。

医療保険に加入しておくと、基本的な治療行為である入院や手術を受けた場合に給付金が支払われる。

先進医療を受けることができる 

健康保険の適用外となる先進医療を受けた場合に、必要な費用がすべてカバーできる点もメリットである。

一般的に、先進医療にかかる費用をカバーできる保障は、単体で準備できる保険商品が少ない。

たいていは、医療保険に特約という形で準備する必要がある。先進医療特約に加入していないと、もし治療費の自己負担が捻出できない場合、治療の選択肢が狭まってしまう。

治療を選ぶ選択肢を広げる意味でも、先進利用特約をつけた医療保険に加入しておくメリットはあるだろう。

民間の生命保険に加入するべき人の特徴

各世代ごとに必要な保障は、リスクが異なるため同じではないだろう。

20代や30代が抱えるリスクには、以下の項目がある。

結婚や出産といったライフステージに差し掛かる20代や30代は、もし万が一自分が亡くなった場合の生活費を、遺族のために確保する必要がある。

また、20代から30代と年齢が上がるにつれて病気にかかるリスクも高まる。

その際、病気によって働けなくなった場合の収入補てんはしっかりと検討しておく必要があるだろう。

重篤な病気によって仕事ができず、収入が減少するリスクを考慮しながら保障を備えると良いだろう。

また、子どもの教育資金を確保して、将来の教育費が不足する問題を解消させる必要があるといえる。

将来も見据えながら、どのような対策をするべきか、幅広く検討すると良いだろう。

40代や50代が抱えるリスクには、以下の項目がある。

世帯主が万が一亡くなった場合、遺族が生活するための資金が不足する可能性がある。

そのため、自分の整理資金とあわせて生活費の確保を目的とした保障の準備が必要になる。

また、20代や30代と比較して、病気にかかるリスクも高まる。

一般的に、40代や50代になると生活習慣病のリスクが高まり、男女ともに治療をする可能性が高い。

その場合の費用を確保するために、保険に加入することが重要である。また、重篤な病気によって仕事ができず収入が減少するリスクも考慮しなければならない。

40代や50代は、目の前のリスクだけでなく、介護資金や老後資金といった先々の資金を確保するために準備をする必要がある。

将来も見据えながらリスクへの対策が必要になる年代なので、幅広い観点で見直しを検討すると良いだろう。

60代以降が抱えるリスクには、以下の項目がある。

仕事を退職してセカンドライフを迎える60代以降は、老後資金や介護へのリスクヘッジなど、さまざまな対策が必要になる。

また、不要な負債を抱えて老後生活を迎えないように、住宅ローンの残債や他の負債を返済できる資金の確保が必要になるだろう。

また、子どもや孫へ資産を贈与、相続させる準備も検討する必要がある。

年齢や性別、持病の有無といった保険料の加入目的以外にも、考慮すべきポイントはさまざまである。

総合的な観点で、適切なアドバイスがもらえる専門家を頼ると良いだろう。

入院費が補える！自分に合った生命保険選びのポイント  

自分にあった生命保険の選び方は、以下のポイントを踏まえると良い。

それぞれの内容について確認する。

必要な保障内容を備えているか  

まずはライフプランを設計して、将来の資産が目減りする時期やタイミング、また負債を抱えるタイミングなどを可視化する。

資産が目減りするタイミングや負債を抱えるタイミングを、保険の加入時期として検討してみるのも手だろう。

そのうえで、保険商品ごとに加入する目的を明確にすると良い。各ジャンルの保険では、以下のような目的が存在する。

上記のように、各保険をどのような目的で準備するか明確にすることが自分にとって最適な保険選びとなる。

生命保険の保険期間は十分なものになっているか 

医療保険には、一生涯にわたって保障が受けられる終身型と、一定期間だけ保障が受けられる定期型に分かれる。

定期型には、さまざまな型が存在するが、代表的な定期型は、以下の形が多い。

自分が必要な期間、資産や貯蓄が目減りすると生活ができなくなるタイミングはいつなのかを明確にしたうえで、必要な保障期間を準備すると良いだろう。

生活費を圧迫する保険料になっていないか

最後は、優先順位を決めて無理のない範囲で検討することが重要である。

保険に加入する場合は保険料を支払うが、途中で保険料を支払えなくなり解約をしてしまうと、結局リスクが発生しても保障が受けられなくなってしまう。

そのため、保険料が無理なく準備できる範囲の中で、優先的に準備すると良いだろう。

とはいえ、こういった判断は自分自身ではできない。そのため、保険の専門家に相談して決めると良い。

年齢や性別、持病の有無といった保険料の加入目的以外にも、考慮すべきポイントはさまざまである。

総合的な観点で、適切なアドバイスがもらえる専門家を頼ると良いだろう。

突然の入院費に備えて自分に合った生命保険を選ぼう

本記事では、入院時にかかる費用の平均や生命保険を利用すべき理由について解説した。

また、自分に合った生命保険を選ぶ際の注意点についても解説した。

入院時にかかる費用の中で、差額ベッド代や先進医療を受ける費用は自己負担になってしまう。

民間の保険はこれらの自己負担費用を補填してくれるため、自分の健康状態を考慮して加入すべきかを判断しよう。

ただ、保障内容を充実させれば、その分保険料も上昇してしまう。

本記事を理解しただけでは、自分が民間の保険を利用すべきかわからないという人は保険のプロに相談することも検討してほしい。

一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、適切な保険料であなたに必要な保障内容を備えた生命保険を選択することができるはずだ。

ただ、保険のプロは数多く存在し、自分にとって最適な担当なのかをすぐに見定めることもまた難しい。

そんな時はマッチングサイトである「生命保険ナビ」を使えば、自身の条件に合った保険のプロを簡単に見つけることができる。

無料で利用できるので、是非活用してほしい。