- 70代の資産運用に効果的なポートフォリオが知りたい
- 70代に合ったポートフォリオを組む方法が知りたい
- 運用ポートフォリオの相談先が知りたい
70代で資産運用を行う場合、どういったポートフォリオで運用を行えば良いのだろうか。
そもそもなぜポートフォリオを構築する必要があるのだろうか。
本記事では、70代の資産運用におけるポートフォリオの重要性や自分に合った資産配分を構築する方法、70代におすすめのポートフォリオを紹介する。
資産運用の相談先としておすすめのIFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)の特徴も解説するので、ぜひ本記事を参考に70代から資産運用を始めてみよう。
年代別のおすすめのポートフォリオについて、より詳しく知りたい人は下記の記事を参考にするといいだろう。
年代別のおすすめのポートフォリオについて、分かりやすく解説されている。
70代の資産運用におけるポートフォリオの重要性
ポートフォリオとは、各金融商品にどういった配分で投資を行うかという組み合わせのことを指す。なぜ、資産運用においてポートフォリオを構築すべきなのだろうか。
ここでは、70代における資産運用の意義やポートフォリオを構築するメリットについて解説していく。
70代における資産運用の意義
70代で資産運用を行う意義として主に以下の2点が挙げられる。
- 資産寿命を延ばす
- インフレ対策
日本では長寿化が続いており、近年は「人生100年時代」というフレーズも多く耳にするようになった。
長生きする分だけ資産も必要となるため、資産運用によって資産寿命を延ばしていく取り組みが重要だ。
また、インフレによる物価上昇のリスクに備えるという意味でも資産運用の重要性は高い。
物価が上昇すると預貯金の価値が相対的に低下するため、保有資産の価値が目減りしてしまう。
インフレに強い株式や不動産、金(ゴールド)などの資産に投資を行い、インフレ対策を講じておく必要がある。
長寿化やインフレといったリスクに備えるという意味で70代の資産運用は重要性が高い。
運用目的に合ったポートフォリオを構築し、さまざまなリスクに備えられるように資産を運用していこう。
資産保全と出口戦略の重要性
70代は元気な方も多く、まだまだ資産の相続などを考えていないという方も多いだろう。
しかし元気なうちに相続に向けた資産保全を行い、計画的に資産承継の準備を進めていくことが大切だ。
近年、相続税に関する税制がどんどん厳しくなっており、相続税は富裕層だけの悩みではなくなっている。
残された家族に税金の負担をかけてしまう可能性が十分にあるため、出口戦略を立てて計画的に資産運用を行うことが重要だ。
例えば不動産は価値が安定しやすく、大切な資産を守るための投資先として適している。
さらに相続時に現金よりも評価額を抑えられる可能性が高く、相続税対策としても効果的な投資先だ。
資産の保全や引き継ぎを踏まえてポートフォリオを構築し、資産運用を行っていくことを推奨する。
70代がポートフォリオを構築するメリット
70代で資産運用のポートフォリオを構築するメリットとして以下の2点が挙げられる。
- 分散投資を実践できる
- 自分に合ったリスク水準で運用できる
ポートフォリオを構築し、複数の投資先に資金を投じることで分散投資を実践できる点が大きなメリットだ。
値動きの特徴が異なる複数の投資先にリスクを分散させると、リスクを抑えながら平均的なリターンを得られる。
年齢的にリスク許容度が低い70代の方にとっては、リスクを軽減しながら安定したリターンを期待できる点は大きなメリットと言えるだろう。
また、各資産の比率を調整することで、自分のリスク許容度に合ったリスク・リターンのバランスにカスタマイズできる点もポートフォリオ構築のメリットだ。
リスク許容度が高ければ株式などの高リスク資産の比率を高め、リスク許容度が低い場合は相対的に値動きが小さい債券・金などの比率を高めるといった具合にリスク水準を調整できる。
自分の運用目的や資産状況、リスク許容度に適したリスク水準で運用を行える点がメリットだ。
ポートフォリオを構築し、分散投資でリスクを軽減させながらカスタマイズされたリスク・リターンのバランスで運用していこう。
70代から始める資産運用でポートフォリオを構築する方法
70代から資産運用を始める場合、どのようにポートフォリオを構築すると良いのだろうか。
ここでは、これから資産運用を始める70代の方に向けて、ポートフォリオを構築する際に重要となるポイントを3つ解説していく。
年齢に適したリスクの取り方
通常、年齢を重ねるにつれて資産運用におけるリスクを引き下げていくべきと言われている。
リスクを取った運用で失敗してしまうと大きく資産を減らしてしまうこととなり、年齢を重ねるほど失敗した分を取り戻すことが難しくなるためだ。
70代の方はなるべく低リスクな運用で「資産を減らさないこと」を意識してポートフォリオを構築しよう。
一般的には「100−年齢」で算出される数字が、適切なリスク資産の投資割合であると言われている。
年齢を重ねるごとにリスク資産の投資割合が減少していき、資産全体におけるリスク水準が低下していくという考え方だ。
70歳であれば「100−70=30」で30%ほどをリスク資産、残りの70%を低リスク資産で運用するとバランスが良い。
30:70の比率を目安に適切なポートフォリオを構築しよう。
投資額の決め方
これまで資産のほとんどを預貯金で管理していた方にとって「いくら投資に回せば良いのだろうか」という点も課題となるだろう。
もちろん資産状況や運用目的によって投資額は変わってくるが、基本的に「生活防衛資金」を確保した上で残りの金額を投資に回すと良い。
生活防衛資金とは、緊急の出費に備えて確保しておく資金のことだ。
投資は価格が変動するリスクがあり、緊急時に資金が不足する可能性があるため生活防衛資金には向かない。
預貯金などの安全性が高い商品で生活防衛資金を確保しておこう。
70代の場合、医療費や介護費などでまとまった出費がかかる可能性があるため、500万円ほど生活防衛資金があると安心だ。
500万円をすぐに引き出せる預貯金で確保し、残りの資金を投資に回すというバランスで運用していくと良いだろう。
資産配分の決め方
実際に資産配分を決める際のポイントは以下の3点だ。
- 各投資先のリスク水準を把握する
- 運用目的を明確にする
- 資産の流動性を考える
先ほどリスク資産30%・低リスク資産70%の資産配分が目安になると解説したが、どの商品がリスク資産・低リスク資産なのかを把握しなければならない。
各投資先のリスク水準を理解しておこう。
一般的に、株式や株式に投資を行う投資信託、不動産などはリスクが大きい投資先と言われている。
一方で定期預金や債券、金(ゴールド)は低リスクな投資先だ。これらを踏まえて30:70の資産配分を構築しよう。
また、運用目的によって資産配分が変わってくる。
例えば定期的な収入源を確保したいのであれば、家賃収入が得られる不動産への投資や利子が受け取れる債券への投資が検討される。
一方でインフレ対策が目的であれば、株式や金(ゴールド)などの選択肢がおすすめだ。
運用目的に合わせてどの資産に投資するかを考えると良い。
そして、資産の流動性についても考えておきたい。流動性とは、資産の換金のしやすさのことを指す。
例えば預貯金はすぐに資金を引き出せるため、流動性が高い資産だ。
一方で不動産は買い手がつかない限り換金できないため、流動性が低い資産と言える。
緊急の資金需要に対応するためにも、流動性が高い資産を一定額保有しておくことが重要となる。
上記のポイントを押さえて資産配分を決定していこう。
70代の資産運用におすすめのポートフォリオ
実際に70代が資産運用を始める場合、どういったポートフォリオで運用すべきなのだろうか。
ここでは、70代におすすめのポートフォリオを3種類紹介していく。
おすすめポートフォリオ①
70代におすすめのポートフォリオの1つ目は「株式投資信託30%・債券投資信託30%・預貯金40%」という資産配分だ。
投資信託と預貯金のみで構成されるシンプルなポートフォリオとなっている。
投資信託であれば1つの商品を購入するだけで分散効果が得られ、安定した運用を実践しやすい。
株式・債券にそれぞれ投資を行う投資信託を購入し、投資先を分散しながら安定したリターンを目指していくと良いだろう。
また、緊急用の資金として資産の40%ほどを預貯金で確保している。
緊急の出費や公的年金の不足分などは預貯金から取り崩して支払うと良いだろう。
シンプルで分かりやすい資産配分で運用したい方は「株式投資信託30%・債券投資信託30%・預貯金40%」というポートフォリオでの運用を推奨する。
おすすめポートフォリオ②
70代におすすめのポートフォリオの2つ目は「個別株式15%・株式投資信託15%・個別債券30%・預貯金40%」という資産配分だ。
投資信託・預貯金に加え、個別の株式・債券を組み合わせて運用を行うポートフォリオとなっている。
リスクが大きい個別の株式を組み入れることで、投資信託のみの場合に比べて収益性を高められることが特徴だ。
比率を15%程度に抑えておけば、万が一株価が下落しても受けるダメージは小さく抑えられる。
また、個別債券に投資をしておくと定期的に利息収入を得られる。公的年金に上乗せする形で収入を確保できることが特徴のポートフォリオだ。
ややリスクを取って収益性を高めたいという方は「個別株式15%・株式投資信託15%・個別債券30%・預貯金40%」というポートフォリオで運用すると良いだろう。
おすすめポートフォリオ③
70代におすすめのポートフォリオの3つ目は「不動産30%・個別債券30%・預貯金40%」という資産配分だ。
株式の代わりに不動産を組み入れ、債券と組み合わせて運用を行うポートフォリオとなっている。
不動産・個別債券はともに定期的な収入を得られる投資先となっており、公的年金に上乗せする収入源を確保できる。
定期的なインカムゲインを狙って投資したい方におすすめのポートフォリオだ。
一方、不動産は買い手がつかないと売却できず、個別債券も満期まで基本的に保有し続けることとなる。
いずれも比較的流動性が低いため、流動性が高い預貯金の確保が重要だ。
そして不動産物件の購入にはまとまった資金が必要となり、70代だとローンを組んで物件を購入することも容易ではない。
資産状況に余裕がある方は「不動産30%・個別債券30%・預貯金40%」というポートフォリオで運用すると良いだろう。
資産運用を始める70代がポートフォリオの相談をするならどこが良い?
70代で資産運用を始める場合は、専門家に相談してポートフォリオの助言をもらうと良い。
特に、IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)は信頼できる相談先としておすすめだ。
ここでは、専門家に相談すべき理由やIFAの特徴を解説する。
また、IFA検索サービス「資産運用ナビ」の利用方法も紹介していくので、ぜひこちらを参考に最適な相談先を探してみよう。
専門家に相談すべき理由
ここまで解説してきた通り、70代で資産運用を始める際には自分自身の資産状況や運用目的を考慮してポートフォリオを構築しなければならない。
資産の保全や相続を意識する必要もあり、投資経験が少ない初心者の方にはハードルが高い内容ばかりだ。
資産運用の専門家に相談することで、あなたの資産状況や運用目的にぴったりの戦略・ポートフォリオを提案してくれる。
もちろん相続に向けた出口戦略なども相談できるため、安心して資産運用を任せることができるだろう。
投資経験が少なく、適切なポートフォリオを構築できるかどうか不安な方は、資産運用の専門家に相談してみることをおすすめする。
IFAとは
資産運用の専門家のなかでもIFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)がおすすめだ。
IFAとは、銀行や証券会社などの金融機関から独立した立場で顧客の資産運用をサポートする専門家である。
金融機関のアドバイザーに相談すると、手数料が高い商品を提案されたり、リスク水準が適さない商品を買わされたりするリスクがある。
担当者も数年単位で転勤・異動などによって変わってしまい、長期にわたって相談していくことが難しい。
IFAは特定の金融機関に所属しておらず、顧客に対しての中立性を保っている。
会社から販売方針を指示されたり、営業ノルマを設けられたりしていないため、顧客の意向に沿った最適な商品のみを提案してくれる。
また、転勤や異動といった制度もないため、長期的に相談を続けられることも特徴だ。
運用を始めてからの資産状況の見直しや相続に向けた出口戦略の構築などを、長期にわたる信頼関係のなかで相談を行える点が魅力となっている。
「70代から資産運用を始めたい」「適切なポートフォリオを知りたい」という方は、IFAに相談してみてはいかがだろうか。
IFA検索サービス「資産運用ナビ」
相談先のIFAをお探しの方は、IFA検索サービス「資産運用ナビ」を利用しよう。
相談先を探す投資家とIFAをマッチングさせるオンラインプラットフォームとなっており、全国47都道府県どこでも相談できることが特徴のサービスだ。
フォームに資産状況や希望条件などを入力するだけで、全国のデータベースからあなたにぴったりのIFAが抽出されて紹介される仕組みとなっている。
紹介されたIFAのなかに気になるアドバイザーがいれば、そのまま面談を申し込むことも可能だ。
また、IFAの紹介料や相談費用は原則無料となっており、複数のIFAと初回面談を行っても費用はかからない。
面談したIFAが「性格的に合わない」と感じた場合、ほかのIFAに切り替えて初回面談を行っても無料となる。
信頼できる相談先を探したいと考えている方は、ぜひこの機会に「資産運用ナビ」を活用して自分に合ったIFAを見つけ出そう。
70代に適したポートフォリオで資産運用を行おう
70代では「資産寿命を延ばす」「インフレに対策を講じる」といった側面から資産運用を行う意義がある。
年齢に適したリスク水準を踏まえ、運用額や資産配分を決めてポートフォリオを構築しよう。
本記事ではおすすめのポートフォリオを3種類紹介したが、その最適解は個人によって異なる。
あなたの資産状況や運用目的に合ったポートフォリオを知りたいのであれば、投資助言を行う専門家に相談することを推奨する。
IFAは中立な立場から長期にわたってベストな助言を提供してくれるため、安心して相談できる専門家だ。
IFA検索サービス「資産運用ナビ」を活用し、自分に合った相談先を探してみよう。