EPS(1株当たり当期純利益)とは？投資で活用する方法も紹介！

今回はこのような疑問を解決していこう。

EPSとは言葉通り、1株に対してどの程度の当期純利益が出ているかを示す。

本記事では、計算方法や活用方法、注意点を解説していく。効果的に活用して投資をしたいという人は、ぜひ最後まで読んでみて欲しい。

EPSとは？

EPSとは、1株に対してどの程度の純利益を出しているかを示す指標だ。企業の収益力を測る際に使用される。基本的には高い方が良いとされているが、状況によっては低くても悪くない場合もある。

EPSは以下の計算方法で求められる。

EPSの計算方法

EPS＝当期純利益÷発行済み株式数

つまり、当期純利益が同じでも発行済み株式数が多い銘柄は小さくなるというわけだ。当期純利益とは、すべての利益から法人税などの税金を差し引いたものである。企業の財務状況を表す有価証券報告書の損益計算書に記載されている。

参考までに、具体的な数値を出して計算方法を紹介していこう。

例

当期純利益2億円　発行済み株式1万株のS社

2億円÷1万株=2,000円

当期純利益5億円　発行済み株式10万株のT社

5億円÷10万株＝500円

T社の方が利益を出しているが、1株当たりで換算するとS社の方が利益を出していることになる。

上がるケース

以上のようなケースで上昇する。純利益が上昇するのと一緒に上がるのは計算式を見るとイメージ出来るだろう。株式併合と自社株買いで上がるのは、発行済み株式数か減少するからだ。分母が小さくなるので、値は大きくなる。

下がるケース

一方、下がるのは以上のようなケースだ。発行済み株式が増えるか、純利益が小さくなると値は小さくなる。

参考までに、同じような目的で使用される指標を紹介しておく。

PER(株価収益率)の計算式

PER＝株価÷株価収益率

PBR(株価純資産倍率)

PBR＝株価÷1株当たり純資産

BPS(1株当たり純資産)

BPS＝純資産÷発行済み株式数

ROE(自己資本利益率)

ROE＝EPS÷BPS×100

ROI(投資利益率)

ROI＝事業活動から得られた利益÷事業に投下された資本×100

ROA(純資産利益率)

ROA＝利益÷総資本×100

これらの指数も活用できると、より多角的な視点から企業の財務分析をおこなえる。有価証券報告書の数値を見ながら、購入を検討する企業の財務諸表を読み解いてみよう。

投資に活かす方法

EPSがどのような数値なのか紹介してきた。とはいえ、有効な利用方法がわからない人も多いだろう。ここでは、投資に活かす方法を紹介していく。

株価の増減幅を予測する

株価の増減幅を予測するのに活用できる。EPSとPERを先に求めておこう。

EPS×PER＝株価という式が成り立つ。つまり、EPSとPERが予測できれば株価が予想できるのだ。

例として、EPSが200円、PERが5倍の企業を想定する。ここで必要なのが、予想のPERだ。同じ業界で同じ程度の規模の企業の平均PERを算出する。PER平均が8倍〜12倍だと仮定しよう。

現在の株価は、200円×5倍で1,000円だ。

PERが12倍に上昇した時の株価は、200円×12倍で2,400円だ。8倍に上昇した時の株価は、200円×8倍で1,600円。つまり、1,600円〜2,400円まで上昇すると予想される。

とはいえ、平均PERの業績を残せるとは限らない。信頼し過ぎるのはやめよう。

ほかの指標を算出するために用いる

ほかの指標を算出するために、EPSが必要なことがある。PERやROEなどだ。

PERは株価収益率のことを指し、株価と企業の純利益との関係を表している。PERは低いと割安と判断される。PERが低い企業の株式は、価値に対して価格が低くなっており、買うべきタイミングと言えるだろう。

一方、PERが高い企業は価値よりも高い価格で取引されている状態だ。これからの伸びに期待している投資家が多かったり、魅力的な株主優待が実施されていたりする場合に高くなるケースが多い。

ROEは自己資本利益率のことを指し、株価と企業の純資産の関係を表している。PERと同様に値が低いと割安と判断される。

PERとPBRを両方とも活用すると、割安な株式を発見しやすくなるだろう。

使用する際の注意点

EPSを投資に活かす方法を解説してきたが、注意すべき点もある。

ここでは注意点を紹介していこう。

会社の利益をそのまま表すわけではない

1つ目の注意点は、「会社の利益をそのまま表すわけではない」だ。

当期純利益を発行済み株式数で割っているため、会社の利益そのものを表しているわけではない。そのため、高いと良くて低いと悪いという単純なものではない。

数値を見るのはもちろんだが、なぜEPSがその値になるのか考えることが必要だ。一時的な理由で値が変動していることが予想されるケースでは、参考にし過ぎない方が良い。

株式の発行数も確認する

2つ目の注意点は、「株式の発行数も確認する」だ。

計算式に登場する発行済み株式数はEPSに大きな影響を与える。そのため、確認しておかないとEPSの数値に惑わされる可能性がある。EPSを活用して投資をおこなう際は、必ず株式の発行数を確認しておこう。

ほかの指標も活用する

3つ目の注意点は、「ほかの指標も確認する」だ。

EPSだけでは、該当銘柄の良し悪しを掴みづらい。PBRやPERなどほかの指標も確認して、総合的に判断しよう。一時的にEPSが高くなっているのか、どの要素が例年と大きく違うのかなど、より幅広く財務分析を進められる。

M&Aをしたら必ず下がるわけではない

4つ目の注意点は、「M&Aをしたら必ず下がるわけではない」だ。M&Aをすると吸収する会社が消滅する会社の株主に対して新株を発行する。発行する株式が増えるので、短期的には小さくなるだろう。

しかし、M&Aはさらなる利益を追い求めるためにおこなっている。

つまり、長期的に見ると大きな成長が見込まれ、上昇する可能性がある。短期的に下がったからといって、安易に判断してはいけない。

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