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死亡保険とは?初心者でもわかりやすく解説

この記事で解決できるお悩み
  • 死亡保険の基本知識を知りたい
  • 自分に向いている死亡保険がわからない
  • 死亡保険を選ぶときのポイントが知りたい

保険には様々な種類があり、そのなかでも死亡保険とは何かわからない方も多いだろう。

本記事では、死亡保険の基礎知識や加入するメリット・デメリット、保険を選ぶ時のポイントなどを解説していく。

これから死亡保険への加入を検討している方はぜひ最後まで読んで参考にしてみてほしい。

目次

生命保険の「死亡保険」とは?わかりやすく説明

生命保険の「死亡保険」とは 生命保険ナビ

生命保険の死亡保険は、被保険者が亡くなったときに支払われる死亡保険金と所定の高度障害になった場合に支払われる高度障害保険金を保障した保険である。

具体的にどのような種類があり、どのくらいの人が加入しているのか、生命保険の死亡保険について詳しく解説する。

生命保険は大きく分けて3種類

死亡保険としての生命保険には、「終身保険」「定期保険」「養老保険」がある。

終身保険と養老保険には貯蓄性があり、定期保険は掛け捨てである。

定期保険と養老保険には満期があり、養老保険には保険期間満了後に満期保険金を受け取れる。

基本的に10年満了や20年満了のような年満了タイプと65歳満了や70歳満了のような歳満了タイプがある。

死亡保険の加入率・平均保険金額

死亡保険にはさまざまな種類があるが、そもそもどのくらいの人が生命保険で万一のときの準備をしているのだろうか。

生命保険文化センターの調査結果をもとに、死亡保険の加入率や平均保険金額を紹介する。

必要額の準備方法

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生命保険損害保険預貯金有価証券その他準備していないわからない
60.3%12.6%42.8%7.2%0.2%24.32.6%
出典:生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査p150」

死亡保障の準備状況をみると、生命保険と預貯金が中心であることがわかる。

預貯金で準備しつつ、必要額に満たない部分は生命保険でカバーできる。

次に性別の必要額を確認する。これをみると、必要額をどのくらいに設定しているかがわかる。

なお、30歳代から50歳代までの男性で、「わからない」と回答した人の割合は3割弱、女性では3割程度いる点も注目すべきだろう。

死亡保険金の必要額

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500万円未満500~1000万円未満1000~1500万円未満1500~2000万円未満2000~3000万円未満3000~5000万円未満5000万円以上わからない
男性9.0%7.3%16.4%1.8%10.6%10.1%10.3%34.4%
20歳代7.7%6.0%11.9%0.9%5.5%11.1%3.0%54.0%
30歳代2.9%1.1%13.5%1.5%7.6%17.5%21.1%34.9%
40歳代3.7%5.3%14.9%2.7%12.0%15.5%18.7%27.2%
50歳代6.1%6.4%20.7%2.2%15.6%9.2%11.5%28.2%
60歳代13.0%9.7%19.2%1.7%12.1%9.0%7.1%28.2%
70歳代17.0%11.9%16.8%1.6%8.9%2.9%2.9%38.0%
出典:生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査p157」
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500万円未満500~1000万円未満1000~1500万円未満1500~2000万円未満2000~3000万円未満3000~5000万円未満5000万円以上わからない
女性19.711.714.40.85.83.42.941.3
20歳代8.68.610.52,45.23.83.357.6
30歳代13.111.218.31.17.15.24.439.6
40歳代14.212.521.00.66.95.64.534.6
50歳代22.615.616.10.67.13.32.632.1
60歳代24.212.712.50.84.83.02.439.8
70歳代27.88.67.90.44.00.50.949.8
出典:生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査p157」

死亡保険金の必要額について、30歳代・40歳代の男性をみると、3000〜5000万円以上の割合が多い。

一方、女性では、500万円未満と1000〜1500万円未満が多い。収入の多い男性の必要額が高めとなっている。

また共働き世帯の場合は、夫婦でそれぞれ1000〜1500万円の必要額と考えれば、全体で3000万円程度となる。

30歳代・40歳代の男性でも、1000〜1500万円の割合は高い。

死亡保険金の必要額に対する生命保険加入金額の割合

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全体男性女性
必要額加入金額割合必要額加入金額割合必要額加入金額割合
1,830万円1,071万円58.5%2,511万円1,562万円62.2%1,245万円706万円56.7%
出典:生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査p158」

最後に、死亡保険金の必要額に対する生命保険加入金額の割合をみると、平均必要額1,830万円に対して、生命保険の加入金額は1,071万円となっており、6割弱を生命保険でカバーしていることがわかる。

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2種類の死亡保険とは?

一定期間のみ死亡保障が必要な場合は定期保険、一生涯の保障が必要な場合は終身保険を選ぶ。

掛け捨ての定期保険であれば、終身保険よりも保険料は割安となる。

なお、保険会社によっては、持病や既往歴のある方でも入りやすい終身保険として、緩和型無告知型のプランなども用意されている。

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死亡保険の「定期型」と「終身型」はどちらを選ぶ?わかりやすく解説

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死亡保険には大きく分けて、定期型と終身型がある。

それぞれのメリットとデメリットを理解し、自分に合ったタイプを選びたい。どのような人が定期型や終身型に向いているか紹介する。

また、以下の記事ではおすすめの死亡保険をまとめているので、より具体的にイメージしたいという方はあわせて参考にしてほしい。

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それぞれの死亡保険のメリット・デメリット

定期型と終身型には、それぞれメリットとデメリットがある。

死亡保険の定期型である定期保険には解約返戻金や満期保険金はなく、保険期間は限定的である。

しかし、その分、保険料は割安で、高額な保障額を設定できる。

一方、死亡保険の終身型である終身保険は、一生涯保障され、満期保険金はないが解約することで解約返戻金を受け取れる。

十分な保険期間があれば、保険料払込期間満了後は保険料総額よりも解約返戻金の額が多くなる。

そのため、死亡保障が不要となれば、解約返戻金を受け取り、老後の生活資金に充てられる。

解約返戻金満期保険金保険期間
終身保険ありなし終身
定期保険なしなし有期
養老保険ありあり有期

なお、死亡保険の保険期間を適切に設定する方法については以下の記事でまとめたので、保険加入の際には参考にしていただきたい。

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「定期型」の死亡保険が向いている人

定期型は、一定期間のみ保障が必要な人に向いているタイプである。

子どもが独立するまでや配偶者が再就職するまでなど、万一の保障が必要な時期のみ加入できる。

また定期保険であれば、割安な保険料で大きな保障を得ることができるため、大きな保障が必要となる子育て世帯に向いている。

「終身型」の死亡保険が向いている人

終身型は、一生涯の保障が必要な人に向いているタイプである。

たとえば、葬儀費用は誰でも準備しておかなければならない。

いつ万一のことがあるかわからないため、定期型よりも終身型が向いている。

葬儀費用を貯蓄で準備できていない人に向いている。

また保険期間が一定期間以上であれば、十分な解約返戻金を受け取れる。緊急用資金が必要になった場合や老後の生活資金が必要になった場合、子どもの教育資金用など、さまざまな用途に活用できる。

なお、定期型と終身型の死亡保険の違いについてはこちらの記事も参考にしてほしい。

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自分に合った死亡保険の選び方について、そのポイントを紹介する。

保険商品の理解は重要だが、どうすれば自分に合った商品を選べるかも大切である。

どのように保険を選んだらよいかわからない人は特に参考にしていただきたい。

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死亡保険への加入の目的を明確にする

死亡保険は、どの種類やタイプであっても、死亡保険金や高度障害保険金による金銭的保障が加入目的となる。

ただし、もう少し詳しい目的を決めておくと保険を選びやすい。

  • 一定期間のみの保障を目的とする(または一生涯の保障を目的とする)。
  • 保険料はできる限りおさえたい(保険料よりも保障内容を重視したい)。
  • 老後の生活資金など将来の必要資金に対応したい。 など

このように、死亡保険の特徴を踏まえた目的を明確にしておくと、なんとなく加入することを回避できる。

ライフステージによって死亡保険の必要保障額は変わる

必要保障額はライフステージによって異なる。生命保険文化センターの調査で、年齢ごとの必要額を紹介したが、年齢によって必要額は異なっていることがわかる。

一般的に、子育て世帯であれば、末子誕生時に必要保障額が最大となり、年々減少する。

また子どものいない世帯や単身世帯であれば、自身の葬儀代を中心に必要保障額を検討するとよい。

必要保障額はライフステージによって変化するため、保険料をおさえられ、保険金額が徐々に減少する収入保障保険を中心に保険を組み合わせてみよう。

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死亡保険の保険料と払込期間に無理がないか

たとえば、子育て世帯であれば、末子が生まれてから独立するまで、20年以上の間、保険料を払い続ける必要がある。

子どもが小さい時期と比べ、高校・大学(短大・専門学校)と進学するにつれ教育費や養育費はかかるため、将来の収支でも無理なく払える保険料かどうかを検討しなければならない。

前述の調査では、必要額がわからない人の割合が3割から4割程度いたが、判断できない場合は、専門家に資金計画や必要保障額の算出を依頼するとよいだろう。

死亡保険について理解を深めてわかりやすく自分に最適な保険選びをしよう

まとめ 生命保険ナビ

本記事では、死亡保険の基礎的な知識や死亡保険の種類、自分に適した死亡保険の選び方について解説した。

保険加入の際には個人のライフステージや将来の予測、家族の変化等をもとに、適切な保険を選択する必要がある。

また、保険期間や保険料なども商品ごとに異なるので、無理のない範囲で適切なものを選ぶと良いだろう。

しかし、保険を選択する際には、それ以外にも加入条件や保障内容など、様々な専門的な知識が必要である。

さらに、保険には膨大な数の商品が存在するため、全ての条件や保障内容を比較して検討することは極めて困難である。

そのため、まずは保険のプロに相談することをおすすめする。

「生命保険ナビ」では、全国の保険のプロからあなたの条件や意向に合わせた担当者を選ぶことができます。

自分に合った担当者を選ぶことが、その先の自分に最適な保険商品を選ぶことにつながるだろう。

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執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。お客様と保険のプロを結ぶマッチングサイト「生命保険ナビ」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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