【医療保険の加入を検討している方へ】加入条件や保険の必要性について解説

就職や結婚、出産などのタイミングをきっかけに、医療保険への加入を検討する方も多いだろう。

しかし、日本には公的医療保険が存在する。では、そもそも民間医療保険への加入が必要なのだろうか。

また、加入する場合には条件はあるのかなど、わからないことも多いのではないだろうか。

そこで本記事では、医療保険の基本的な知識から加入条件、加入の必要性や加入するメリット・デメリットについて解説していく。

医療保険への加入を検討している方や、既に加入している方で保険を見直したいと考えている方は、ぜひ最後まで読んで参考にしてほしい。

医療保険に加入する際に知っておくべき基本のこと

日本には公的医療保険が存在するため、「民間医療保険に加入する必要はあるのか？」と考える方もいるだろう。

民間医療保険に加入すべきか判断するためには、まずは公的医療保険と民間医療保険について詳しく知る必要がある。

そこでこの章では、公的医療保険と民間医療保険について紹介し、両者の違いについて解説する。

公的医療保険とは

公的医療保険とは、日本国民全員が加入しなければならない保険のことを指し、さまざまなリスクに備えられる。

働き方や年齢によって加入する公的医療保険が異なるため、以下の表を確認してほしい。

公的医療保険の種類
	健康保険	国民健康保険	後期高齢者医療制度
年齢	74歳以下	74歳以下	75歳以上 ※障害認定：65歳以上
自己負担割合	原則3割 0～5歳：2割 69～74歳：2割 ※現役並みの所得あり：3割	原則3割 0～5歳：2割 69～74歳：2割 ※現役並みの所得あり：3割	原則1割 一定以上の所得あり：2割 現役並みの所得あり：3割
対象者	会社員 パート アルバイト ※条件を満たす場合	自営業 無職 パート アルバイト	75歳以上のすべての人
保険料	会社と折半（労使折半）	全額自己負担	全額自己負担
扶養制度	あり	なし	なし

以上のように、保険料の支払い方・対象者・割合などが異なるのだ。注意すべきポイントは「扶養制度の有無」である。

会社員が加入する「健康保険」は扶養制度を利用できるため、配偶者などを扶養に入れられる。

しかし、国民健康保険と後期高齢者医療制度には扶養する概念がないため、1人1人に保険料が必要になるのだ。

公的医療保険では、どのような保障内容が適用されるかについては以下の表を確認してほしい。

	健康保険	国民健康保険
①高額療養費	〇	〇
②入院時食事療養費	〇	〇
③入院時生活療養費	〇	〇
④傷病手当金	〇	✕
⑤出産手当金	〇	✕
⑥出産育児一時金	〇	〇
⑦埋葬料・家族埋葬料	〇	〇

健康保険で対象になる「④傷病手当金」「⑤出産手当金」は、国民健康保険では対象にならない。

そのため、どの公的医療保険に加入しているかによって、受けられる保障内容は違うため注意しよう。

民間医療保険とは

民間医療保険とは、さまざまな保険会社が販売している保険商品のことだ。

公的医療保険に加入すれば、契約者やその家族に一定の保障を備えることができるが、これも万全とは言えない。

以下に挙げたような項目については保障がされず、これこそ公的医療保険のみでは不十分と言われている理由である。そして、これらをカバーする目的として民間医療保険に加入している人が多い傾向にある。

上記に取り上げた項目には公的医療保険が適用されな。

特に、上から４つの費用（太字）は入院時に必要な費用で、予想以上の出費になる可能性がある。民間医療保険では、これに対し「入院給付金」という保障を準備している。

なお、入院給付金では同一の原因による１回の入院について、給付金が支払われる最長日数が定められていることが多い。

また、多くの医療保険や医療保障特約では、退院から180日以内に同じ病気で再入院した場合には、２つの入院を継続した１つの入院として扱う「180日ルール」を設けている。

そのため、１入院としてカウントされ、限度日数を超えてしまえば、入院給付金は打ち切りとなる点には注意したい。

また、４つ目の「先進医療費などの保険適用外治療」は公的医療保険の適用外のため、最悪の場合治療を諦めなければならない可能性がある。

先進医療制度は、厚生労働省が効果があると認めた最新の治療のことを指し、治療費用が高額になるケースが多い。

「公的医療保険が適用外＝全額自己負担」ということになるため、民間医療保険に加入していないと、治療費を支払えないこともある。

では、実際に先進医療治療を受ける場合、どれくらいの費用が必要になるのだろうか。

先進医療での治療費

治療名	病名	技術料（平均）	入院日数（平均）
抗悪性腫瘍剤治療における 薬剤耐性遺伝子検査	頭頸部のがん	37,423円	44.0日
高周波切除器を用いた 子宮腺筋症核出術	子宮腺筋症	301,951円	9.7日
陽子線治療	脳腫瘍・肝臓がん・肺がんなど	2,692,988円	14.9日
重粒子線治療	腎臓がん・食道がん（Ⅰ期）など	3,162,781円	5.3日

以上の技術料が公的医療保険の適用外になるため、全額自己負担で支払わなければならない。

また入院日数が長いと、収入の減少やサポートしてもらう家族の交通費などの出費もかさむため、民間医療保険に加入しておくと安心して治療に挑めるだろう。

長期入院に備える医療保険の必要性

近年の治療法の進歩により、入院期間は短期化傾向にある。しかしながら、疾病の種類によってはまだ長期入院を余儀なくされることもある。

では長期入院になりがちな病気には何があるのだろうか。

以下に示すのは、退院患者の平均在院日数の長い傷病（大分類）の例である。

高齢者に多い精神および行動の障害、心疾患などは長期入院になりがちだ。

しかし若年者でも病気やケガによる長期入院のリスクはあるため、医療保険で備えておきたい。

免責期間とは何か

医療保険やがん保険には免責期間が設定されているのは、ご存知だろうか。

がん保険であれば3ヶ月(90日）の免責期間があるのが通常だ。

保険に免責期間が設けられている理由は、多くの商品が、多額な診断一時金が受け取れたりするため、加入者に不利益を生じさせたりしないためだ。

すでに何らかの自覚症状があったり、がん検診で異常が見つかったりしているのに、正しく告知せず、がん保険に加入する方の「逆選択」リスク（※）を回避している。

また、診断一時金に限らず、不当に給付金を受けとる人が増えた場合、給付金の原資となる保険料が高くなり、健康な状態でがん保険に加入する方にも影響が生じるため、公平性を保てるように設定されている。

保険に加入する際は、健康状態の告知や診査がある。自覚症状があるが告知書には記入しないなどの不正を働くと、判明した際には契約解除もありえる。

告知書には必ず真実を記載してほしい。

※契約者が保険事故の発生する確率が高いことを知りながら、保険を契約しようとすること。

公的医療保険と民間医療保険の違い

公的医療保険と民間医療保険の違いは、どのようなポイントになるのだろうか。

両者の違いを把握し、民間医療保険への加入が必要かどうかを検討していこう。

公的医療保険と民間医療保険の違い

	公的医療保険	民間医療保険
内容	国民全員でリスクに備え、一定水準の医療を受けられる制度	公的医療保険ではカバーできないリスクをカバーする
加入について	日本国民と日本に住んでいる人は、加入義務（強制）あり	任意
保険料	年齢や所得に応じて保険料が異なる	保障内容・保険期間・払込期間などによって異なる
保障内容	全加入者が同じ保障内容を受けられる	求める保障を選べる

以上が、公的医療保険と民間医療保険の違いである。

公的医療保険は日本国民全員が加入しなければならないが、民間医療保険は任意のため、加入しないこと自体は問題ない。

公的医療保険の保障範囲は全加入者同じ内容だが、民間医療保険は求めている保障から保険を選べるので自由度が高い。

民間医療保険への加入は必要？

「公的医療保険が整っているなら、民間医療保険は不要では？」と思う人もいるかもしれない。

だが、さまざまなリスクに備えられる民間医療保険は、加入することで得られるメリットが非常に大きい。

そこでこの章では、「民間医療保険に加入すべきか」に焦点を当てながら、民間医療保険のメリット・デメリットについて解説していく。

公的医療保険の問題点

現在の日本では、すべての国民が公的医療保険に加入する義務があり、必要な医療を受けることができる。

しかし、この公的医療保にもいくつかの問題点があり、これにより問題点国民皆保険は現在危機に直面している。

公的医療保険における収支のバランスがとれなくなり、多くの保険者の財政状況が悪化しているのだ。

医療の「支出」とは医療にかかる費用、また医療の「収入」とは国民が納めている保険料と患者の窓口負担だ。

現在はまだ、今までの貯蓄を切り崩すことで成り立っているが、今後も収入が減って支出が増え続ければ、いずれ制度が維持できなくなってしまう。

収支のバランスが取れなくなっている原因

医療費の増大

「支出」が増えている、つまり医療費が増えている主な原因は２つある。

ひとつは高齢者人口の増加であり、医療費のうちの半分が65歳以上にかかっているというデータもある。

具体的な例として、2020年の医療費の内訳を見ると、65歳以上の医療費が全体の61.5%を占めている。

もうひとつは医療技術の高度化であり、技術が進歩し高度な医療が受けられるようになったことは、国民の健康を大きく支えてはいるが、その分お金もかかるようになった。

医療技術が高度化するに従って、医療行為の単価も上昇しているのだ。

保険料収入の減少

一方、「収入」が減っている、つまり保険料の確保が難しくなっているという側面もある。

主な原因は経済の低成長と労働人口の減少の２つだ。

国民皆保険が成立した1961年当時、日本は経済的にも成長し、雇用も安定していた。

労働者人口も多く、保険料が充分に確保できていたため、その後は高齢者の分も若い世代が補っていくという形で制度が整えられた。

しかし近年は、少子高齢化で労働者人口が減ったことで保険料収入も減少している。

こうして、若い世代が高齢者を支えていく形の制度にほころびが見え始めているのだ。

コロナ禍による医療保険制度改革の先送り

そして、今後の最大の課題と言えるのが医療保険制度改革である。

しかし、新型コロナ感染症の影響もあり、スケジュールはかなり後ずれしている。

このような延期は、制度改革の必要性を示す一方で、緊急性の高い問題への対応が優先される現状を反映している。

そのためにも、自助努力として民間医療保険への加入を検討する必要があるだろう。

Q.「民間医療保険に加入した方がいい？」

A.「加入する方が安心できるケースが多い」

民間医療保険は、公的医療保険でカバーできない部分をカバーするために加入するが、民間医療保険に加入すべき人・加入しなくても問題ない人がいる。

健康に対する考え方・貯蓄・家族構成などによって加入すべきかどうかは異なるのだ。

ここでは、民間医療保険に加入すべき人の特徴と、民間医療保険に加入しなくても問題ない人の特徴を解説していくので、1つの基準として確認してほしい。

以上が、医療保険に「加入すべきか」を判断するための基準である。

当てはまっている項目があった場合でも、将来のために「加入すべきタイミング」の人もいるため、保険に加入するかしっかりと考えてみよう。

Q.「民間医療保険に加入している人はどれくらいいる？」

ここまで、民間医療保険の必要性やその判断基準について解説してきた。では、この民間医療保険には実際どのくらいの割合の人が加入しているのだろうか。

医療保険の加入率を年代・性別・世帯年収別に見てみよう。

 年代別の加入割合

まずは、公益財団法人生命保険文化センターの「令和4年度　生活保障に関する調査」から、生命保険（民間の生命保険会社や郵便局、ＪＡなどで取り扱っている生命保険の医療・疾病関係の特約や医療保険）に対しての準備状況を確認してみよう。

年代	生命保険（医療特約・医療保険）への備え
全体	68.6％
20代	40.2％
30代	70.4％
40代	75.6％
50代	74.7％
60代	76.3％
70代	65.0％

この調査結果では、20代の医療保険に対する準備状況に注目してほしい。

20代の保険加入率は50%に満たない。

これは、若い世代では医療保険をはじめとする生命保険の重要性が十分に認識されていないか、他の生活費用が優先されがちであることを示している。

一方、30代以降になると70%以上の人が何らかの生命保険に加入しており、年齢を重ねるほど医療保険の重要性も認識されていると言えるだろう。

まだ健康な若い世代は医療費保障の必要性を感じにくいかもしれないが、年齢を重ねるにつれて健康リスクは増大する。

そのため、早い段階で医療保険に加入しておくことが、将来的なリスクを軽減する上で重要になるだろう。

年代別の医療保険に対しての準備状況を理解しておくことは、自分自身が適切な保険に加入しているかを判断する上で非常に役立つ。

特に若い世代は、この機会に医療保険について考え、必要に応じて加入を検討してほしい。

性別毎の加入割合

続けて、同じく公益財団法人生命保険文化センターの「令和4年度　生活保障に関する調査」から、生命保険（民間の生命保険会社や郵便局、ＪＡなどで取り扱っている生命保険の医療・疾病関係の特約や医療保険）に対しての性別毎の準備状況を確認してみよう。

年代	生命保険（医療特約・医療保険）への備え
	男性	女性
全体	66.2％	70.9％
20代	32.8％	47.6％
30代	68.4％	72.4％
40代	74.9％	76.2％
50代	72.1％	77.2％
60代	75.4％	77.2％
70代	64.7％	65.2％

女性は男性に比べて医療保険に加入している割合が高い傾向にある。

これは、女性の方が健康に対する意識が高いからだろう。

また、女性は妊娠や出産、更年期など、ライフステージに応じた健康リスクが男性と異なるため、医療保険への加入率が高くなると考えられる。

一方で、男性は比較的医療保険への加入率が低い傾向にある。

これは、男性が健康リスクを軽視しがちであるか、または仕事が忙しく医療保険について考える時間が少ないからだろう。

しかし、男性も女性と同様に健康リスクを抱えているため、医療保険への加入を検討していかなくてはならない。

本調査結果からは、全年代を通して女性の方が医療保険への意識が高いことが分かる。

女性は、ライフステージに応じた健康リスクを考慮して医療保険を選ぶことが重要だ。

そして、男性も健康リスクを軽視せず、医療保険への加入を検討してほしい。

世帯年収毎の加入割合

具体的な世帯年収別の生命保険の準備状況は、公益財団法人生命保険文化センターの「令和4年度　生活保障に関する調査」からも傾向を確認することができる。

世帯年収	生命保険（医療特約・医療保険）への備え
	男性	女性
全体	66.2％	70.9％
収入はない	23.3％	66.7％
300万円未満	56.6％	74.3％
300〜500万円未満	70.9％	76.2％
500〜700万円未満	79.1％	80.3％
700〜1,000万円未満	83.6％	−
1,000万円以上	81.4％	−

年収が低い世帯では医療保険に加入している割合が低く、年収が高い世帯では加入率が高い傾向にある。

これは、経済的余裕がある世帯ほど医療保険の重要性を認識し、積極的に加入していることを示している。

また、年収が高い世帯では、より充実した保障内容の医療保険を選ぶ傾向も見られる。

一方で、年収が低い世帯では医療保険への加入が難しい状況にあるケースが多い。

しかし、医療費は予測が難しく、急な病気や事故に備えるためにも、医療保険への加入は見過ごすことができない。

特に、経済的余裕がないからこそ、医療保険を活用してリスクを軽減することが求められる。

民間医療保険に加入するメリット

民間医療保険に加入するメリットを把握し、医療保険への加入が必要かを見極めてみてはいかがだろうか。

民間医療保険に加入するメリット

公的医療保険ではカバーできない部分を補える

上記「民間医療保険とは」で紹介した通り、公的医療保険ではカバーできない費用があるが、民間医療保険に加入すれば補える。

先進医療を受けやすい環境を作れる

上記「民間医療保険とは」で紹介した通り、先進医療での治療を受ける場合、技術料は高額になる傾向があり、全額自己負担になるため選択できないケースがある。

経済的負担をさらに軽くできる

公的医療保険でも経済的負担を軽くできるが、民間医療保険に加入するとさらに経済的負担を軽減できる。保険金は収入の減少などにも利用できるため、使い道が幅広いところはメリットである。

生命保険料控除制度・医療費控除を利用すると、節税効果を発揮できる

生命保険料控除制度・医療費控除を利用すると、所得から一定額を差し引けるため、所得税と住民税の節税になる。

自分が望む保障（特約）を選べる

主契約を選べるだけではなく特約を付帯させれば、自分オリジナルの保険にカスタマイズできるため、理想の保険に近づけられるところはメリットだと言える。

一生涯保障の終身型を選べるため、安心度が高い

現時点では健康状態に不安はなくても、年齢を重ねると健康状態に自信がなくなることも多くなり、1度病気を患うと選べる保険の幅は狭くなってしまうのだ。

しかし、医療保険は一生涯保障を受けられる「終身型」を選べるため、保障だけではなく安心感も一生涯続くのだ。

民間医療保険に加入するデメリット

民間医療保険に加入するデメリットを解説していくので、デメリットを理解した上で民間医療保険に加入するか考えれば不安は減るだろう。

ぜひ今後の参考に確認してほしい。

民間医療保険に加入するデメリット

保険料を支払わなければならない

医療保険に加入すると、保険料を支払わなければならない。そのため、十分な貯蓄がある人にはデメリットになる可能性がゼロではない。

病気やケガで入院などをしなければ、保険金を受け取れない

契約内容によって異なるが、基本的に病気が原因で入院・手術・通院などを行わない限り、給付金は受け取れないシステムだ。そのため、健康に過ごしている人は「保険料がムダだよね…」と感じてしまう可能性がある。

インフレの影響を受けるリスクがある

インフレ（インフレーション）は、物価が継続して上がっている状態を指す。「昔100円で買えたお菓子が、現在では120円出さないと購入できない」ということだ。

つまり、現在の契約内容で「保険金500万円」だとしても、インフレが続いた将来では、保険金を受け取るタイミングで「500万円以下の価値」になっている。このような影響を受けるリスクは、医療保険のデメリットだと言える。

元本割れ（支払った保険料よりも少ない額）する可能性が高い

貯蓄性のある終身型を選んだ場合、一定期間を超えなければ元本割れする可能性があるので注意が必要だ。

医療保険に加入する際の選び方のポイント

医療保険を選ぶ際に基準にするといいポイントを3つ紹介していくので、ぜひ参考にしてほしい。

ライフプランを具体的に考える

「自分が計画する将来は？」という視点から、保険を選んでいくと理想的な医療保険を探しやすくなる。

なぜなら、年収・家族構成などさまざまな条件から、必要な保障内容を考えるためである。

以上のようなライフプランがあるので、具体的にイメージすると保険を選びやすくなるためおすすめである。

医療保険の経済的負担を軽くできるメリットは、「家族を守るため」「住宅ローンなどの支払を滞らせないため」などのポジティブな結果につながる。

もし、医療保険に加入するか悩んでいる人は、「もし自分が病気をしたら家族は大丈夫か」などさまざまな視点から考えていくと、医療保険に加入すべきか明確になるだろう。

医療保険に加入する目的を明確にする

医療保険に加入する目的を明確にしておけば、「どれくらいの保険金が必要か」「どのような保障を受けたいか」「保険期間は一生涯か一定期間か」が明確になる。

「友達に勧められたから」など曖昧な理由で加入してしまうと、必要な保障内容を選べず、万が一のときに保障されないケースもゼロではないのだ。

保険に加入する目的をはっきりとさせ、「自分に必要な保障や金額」をしっかりと考えていくと、自分に適切な医療保険に出会えるだろう。

保険料は無理のない範囲で検討する

「万が一のときに安心したい」という理由から、必要以上の保障内容の保険を選んでしまうと保険料が高額になる。そのため、「支払い続けられる保険料か」というポイントも確認するといい。

また、「定年退職までに保険料の払込みを終わらせたい」などの考えから、高額な保険料を毎月払う選択をすると、生活に支障がでるケースもある。

医療保険は、保険料を払い続けられることが重要なため、「もし結婚しても払えるだろうか」「子どもを授かっても払い続けられるかな？」というように考えてみよう。

しかし、「自分で考えるのは正直不安です…」と感じる人もいるだろう。そのような人におすすめなのが、保険の専門家に相談するということだ。

保険の専門家に相談すると、いいアドバイスや保険商品を提案してもらえるため、自分に最適な保険を見つけやすくなる。

「生命保険ナビ」では、保険の専門家と無料でマッチングできるため、悩んでいる人はぜひ利用してほしい。

自分に合う医療保険を選択し、保障内容を理解して加入しよう

日本には公的医療保険が存在するため、民間医療保険が必要なのかと悩む方も多い。

しかし、公的医療保険で保障される範囲には限りがある。

本記事では、公的医療保険の基礎知識と、民間医療保険の必要性について解説した。

これらを理解した上で、不足分を補うために民間の医療保険を活用することをおすすめする。

とはいえ、実際にどの保障が不足していて、そのためにどの保険が必要か、わからない方が多いだろう。

そんなときは、保険のプロに相談してみよう。

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