結婚したら保険を見直すべきなのか？見直す際の注意点や適切な保険の選び方を解説

人生におけるライフイベントの中でも、一大イベントである結婚。

結婚を機に保険の見直しをするべき、という意見を聞いたことはあるだろうか。

子どものために新しい保険に入るべきなのか、出費を抑えるために保険を解約すべきかなど、保険について夫婦で考えるべきことは多岐にわたる。

そのため、夫婦で保険を見直す際のポイントが知りたいという人も多いのではないだろうか。

そこで本記事では、結婚した時に保険を見直すべき理由と必要な保険、見直す際の注意点、そして夫婦が加入するべき保険の選び方について解説する。

結婚を機に保険を見直そうと考えている夫婦の方は、参考にしてほしい。

結婚を機に保険を見直すべき理由と必要な保険とは

ここでは、結婚を機に保険を見直すべき理由と、結婚後に加入を検討すべき保険の種類について解説していく。

生活環境と共に必要な保障内容は変化する

結婚を機に保険を見直すべきといわれているのは、生活環境の変化によって必要な保障が変化するからだ。

独身のときは、自身の生活を守るために病気やケガによって入院・手術をした場合に保障が受けられる医療保険や、働けなくなったときに保障が受けられる就業不能保険を重点的に準備していることだろう。

しかし、結婚をすると、自分の生活のことだけでなく家族のことも考えなくてはならない。

家族の生活などを考慮すると、独身のときに加入した保障だけでは不十分なケースがある。

そのため、結婚して家族ができたタイミングで保険を見直すことが望ましいといわれるのだ。

結婚をしてから見直しや追加加入を検討するべき保険については後述する。

死亡リスクに備える

結婚を機に加入や見直しを検討するべきなのは死亡保障だ。

死亡保障の目的は、万が一のことがあった際に残された家族の生活を守ることにある。

しかし、万が一のことがあった際には、国から残された家族に対して遺族年金が支給されるため、死亡保障で必要となるお金全額を準備する必要はない。

例えば、会社員の夫が亡くなった場合は「遺族厚生年金」と「遺族基礎年金」、自営業を営む夫が亡くなった場合は「遺族基礎年金」が受け取れる。

ただ、遺族年金の受け取りに関しては、以下の2点に注意しなければならない。

このように、勤務環境や家族構成によって受け取れる遺族年金の種類や金額が異なるのだ。

自身に万が一のことがあった際に必要となる金額を算出し、国から支給される遺族年金の金額はいくらなのかを計算する必要がある。

そして、足りない金額を死亡リスクに備えられる保険で準備しよう。

病気やケガのリスクに備える

病気やケガをして入院したり、手術を受けたりすると治療費が必要になる。

ただ、日本は国民皆保険制度を導入しており、国民全員が何らかの公的医療保険（健康保険）に加入している。

それによって、年齢や収入に応じて1〜3割の自己負担で治療を受けることが可能だ。

さらに、治療費が高額になった場合は高額療養費制度が利用できる。

高額療養費制度とは、ひと月における医療費が高額になった場合に、年齢や収入に応じた自己負担額の上限を超えた分に対して給付が受けられる制度だ。

しかし、健康保険が適用されずに全額自己負担となる差額ベッド代や食事代など、治療費以外にも様々な費用が必要となる。

人はいつ、どんな病気やケガをするかもわからない。自身の年齢や収入に応じて、高額療養費制度を利用した場合に必要となる自己負担額はおおよそいくらなのかを確認しよう。

それを踏まえて自身でいくら準備するべきか計算し、病気やケガのリスクに備えられる医療保障に加入することが大切だ。

また、病気やケガによって働けなくなってしまった場合はどうだろうか。

働けないため収入は減り、家計に大きなダメージを与えることだろう。

働けなくなってしまった場合は、傷病手当金が受け取れる。

傷病手当金とは、病気やケガによって以下4つの条件に全てあてはまったときに、加入している健康保険から受け取れるお金のことだ。

傷病手当金を受け取れる期間は通算で1年6ヶ月で、ひと月あたりに支給される金額は直近12ヶ月の平均月収のおよそ3分の2である。

ある程度の金額は受け取れるものの、今まで通りの生活水準を保つのは厳しくなるだろう。

支給期限も決まっているため、働けない期間が長期に及ぶ場合は公的な保障がなくなってしまう。

加えて、傷病手当金は会社員や公務員などが対象となっている。

自営業やフリーランスなどの国民健康保険に加入している方は対象とはならないため、注意が必要だ。

このような状況を踏まえて、傷病手当金の支給対象者である場合は、働けなくなったときに傷病手当金がいくら受け取れるのかを計算しておこう。

傷病手当金が支給されないフリーランスの方などは、働けなくなった場合に収入を補填するためにいくら準備しておく必要があるのか、シミュレーションしておくことが大切だ。

その結果を踏まえて、働けない状態を保障する就業不能保険への加入を検討しよう。

老後のリスクに備える

老後のリスクについてもしっかりと把握して備えておかなければならない。「老後2,000万円問題」が叫ばれたことにより、将来の老後資金準備に対する関心は高くなっているのではないだろうか。

老後のリスクとしては、病気やケガによる入院・手術の他にも以下の2つがある。

要介護状態になるリスク

介護にかかる費用は、在宅介護を望むのか施設介護を望むのかで大きく異なる。

在宅介護の場合は自宅のリフォーム（床材の変更や手すり・スロープの設置など）に約300万円かかることもある。

一方、施設介護の場合は、入居一時金として1,000万円程度かかるケースも少なくない。

入居一時金がかからない特別養護老人ホーム（要介護3以上の方のみが入居できる施設）を希望したとしても、入居待ちの人が多く、すぐに入居できるとは限らない点も認識しておく必要がある。

さらに、施設へ入居すると毎月の居住費などの負担も加わる。

40歳以上になると公的介護保険制度の対象となるため、要介護状態に認定されると保障が受けられる。

ただ、公的介護保険制度における保障は「現金給付」ではなく「介護サービスなどの現物給付」である点には気をつけてほしい。

生命保険文化センターの「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、介護にかかる費用はひと月あたり平均8.3万円だ。

いつまで続くかわからない介護に備えるためにも、所定の要介護状態になった場合に一時金や年金が受け取れる介護保険への加入を検討しよう。

老後の生活資金が足りなくなるリスク

人生100年時代といわれる現代において、将来の生活資金準備は重要な課題である。

生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、老後の生活資金としてひと月あたり最低23.2万円、ゆとりある生活を送るためにはひと月あたり37.9万円必要との結果が出ている。

自分がいくら公的年金（国民年金・厚生年金）を受け取れるのか確認し、想定する生活資金に足りない金額を保険で備えるようにしよう。

年金受給見込額は毎年届く「ねんきん定期便」にて確認可能だ。

老後の生活資金に備えるために活用できる保険は、主に以下の3つである。

	特徴
終身保険	一生涯の死亡保障が準備できると同時に、解約することによって解約返戻金が受け取れる
養老保険	一定期間の死亡保障が準備できると同時に、解約すると解約返戻金、保険期間の満期まで生存していた場合は死亡保険金額と同額の満期保険金が受け取れる
個人年金保険	契約時に決めた年齢まで保険料を払い込むと、一定期間にわたって年金が受け取れる

それぞれメリットとデメリットを把握した上で、老後資金に備えるための保険を選択しよう。

なお、これから長い時間を共にする夫婦には、結婚後も保険を見直すべきタイミングがやってくる。

それはいつなのか、詳しくは以下の記事でまとめたので気になる方はチェックしてほしい。

結婚後に保険を見直す際のポイント

結婚後に保険を見直す際には、以下のポイントに着目してほしい。

それぞれ見ていこう。

既に加入している保険内容との重複を確認する

「死亡リスク」「病気・ケガのリスク」「老後のリスク」などの様々なリスクを考慮した結果、保障を追加するという結論に至ることもあるだろう。

その際には、新しく加入しようとしている保険が今入っている保険と重複していないかを確認することが大切だ。

なぜなら、保障が重複していると保険料を余計に払うことになってしまうからである。

生命保険の役割は、あくまでも「公的保険の補完」だ。

必要以上に保険に加入しないようにするためにも、保障の重複がないか確認しよう。

夫婦の就労状況や子どもの有無で注意点は変わる

夫婦の就労状況や子どもの有無によっても必要となる保障は変わってくる。

例えば、共働きで夫婦それぞれで家計を折半している場合は、必要保障額は大きく変わらないと考えられるが、夫婦どちらかの収入によって家計を支えている場合は、夫婦で必要保障額は異なるはずだ。

また、子どもの有無や、子どもの教育方針（公立校か私立校か）などによっても大きく変動する。

今後のライフプランを踏まえながら、どのような保障が必要か検討することが重要だ。

解約する場合はタイミングを考える

既に加入している保険を解約する場合は、解約するタイミングを考えよう。

生命保険に加入する際には、告知をする必要がある。告知とは、自身の健康状態や過去の病歴などを保険会社に知らせることだ。

この告知の結果、新たな保険に加入できない可能性もある。

保険は解約すると元に戻せない。

そのため、新たな保険に加入する前に今まで加入していた保険を解約してしまうと、新たな保険に加入できなかった場合に保障が一切ない状態になってしまう。

大事な保障を失わないためにも、既に加入している保険を解約するタイミングは慎重に検討しよう。

夫婦が加入するべき保険の選び方

夫婦が加入するべき保険の選び方のポイントは以下の3つだ。

それぞれ解説する。

1社にまとめるか複数社に分けるか考える

保険会社によって販売している商品内容は異なる。また、夫婦それぞれで必要となる保障も違うだろう。

そのため、様々な保険会社の商品を比較することが重要だ。

比較した上で、夫婦で同じ保険会社の商品に加入するか、別々の保険会社の商品に加入するかを考えよう。

保険料が過多にならないよう注意する

保険料が過多にならないように注意する必要もある。

先述したとおり、生命保険は公的保険による保障だけでは足りない部分を補うためのものだ。

様々なリスクに備えて保険でいくら準備するべきか考え、必要な保障だけを無駄なく備えられるようにしよう。

家族のライフイベントに応じた内容の保険を選ぶ

必要な保障はライフイベントに応じて変化していく。

そのため、現状を把握することが大切だ。

また、自身の退職や子どもの独立など、今後考えられるライフイベントも複数あるだろう。

ライフイベントの発生によって必要な保障が変化した場合に、その時々に応じて柔軟に保障が見直せる保険であるかも確認しておこう。

まとめ

本記事では、結婚した時に保険を見直すべき理由と必要な保険、見直す際の注意点、さらに夫婦が加入するべき保険の選び方について解説した。

結婚後に保険を見直す際には、既に加入している保障内容との比較や夫婦の就労状況、解約するタイミングなどを考えて、最も適した保険を選択するようにしよう。

ただ、夫婦で保険に加入する場合は、保険会社の選定や保険料の適性水準など、考えるべきことが独身の時よりも増える。

そのため、本記事を理解しただけでは適切な保障見直しができるか不安という人もいるだろう。

そんな時は保険のプロに相談することも積極的に検討してほしい。

夫婦の状況にあわせたアドバイスをもらうことで、どの保障を準備すべきか判断できるはずだ。

全国に数多くいる保険のプロの中から担当者を探す際には「生命保険ナビ」の活用をおすすめする。

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