- 新生児が保険に入る必要があるのか知りたい
- 新生児に必要な保険の内容が知りたい
- 新生児が保険に入る際に考慮すべきポイントが知りたい
新生児の誕生は喜びに満ちた瞬間だが、同時にその小さな命をどう守っていけばいいのか不安に感じることもあるだろう。
特に、突然の病気や事故に対する備えとして、新生児のうちから保険への加入を検討している両親も多いはずだ。
本記事では、新生児が保険に入る必要性と必要な保険の内容、選ぶ際に重視すべきポイントについて解説する。
これからお子様が生まれる予定のご家庭の方はぜひ参考にしてほしい。
新生児が保険に入る必要はあるのか
そもそも、新生児が保険に入る必要があるのかどうかで悩むことも多いのではないだろうか。
例えば新生児が病気や事故になった場合の備え、新生児の将来の進学への備えなどが考えられる。
公的な社会保障や貯蓄で備えれば十分で、保険料を払ってまで新生児を民間の保険に加入させる必要はないと考える方もいるかもしれない。
しかし、家計と置かれている環境次第では民間の保険加入をした方が良いこともある。具体的に詳しく解説する。
新生児が保険に入るべき理由
結論、公的な保障が十分でなければ、新生児も保険に入る必要がある。
ただ、公的にどこまで保障されるのかを知らずに闇雲に保険に加入してしまうと、保険料の負担が重くなってしまう。
まず、最初に確認したいのが公的な保障だ。
例えば、公的医療保険では小学校入学前まで医療費の自己負担割合は2割までで済む。さらに、都道府県・市区町村でも新生児ならば独自の支援を受けられることもある。
例えば2024年度から鳥取県では子供の医療費を18歳まで完全無償化する方針を決めた。
このように、自治体によって公的な保障が充実しているところもあれば、そうでないところもある。
自分の住む自治体の公的保障をまずは確認しよう。
また、将来の学費に関しても公立を選ぶか私立を選ぶか、大学までの進学を視野に入れるかどうか等、ご家庭の方針によって、どの程度まで備えるかは変わってくる。
公的な保障で十分ではないとき、貯蓄だけでは備えとして不十分なときは民間の保険に新生児も加入するべきだ。
新生児の病気や事故に備える
新生児や子供向けの医療費助成が手厚い自治体ばかりではない。
また、新生児の医療費助成に所得制限がある自治体もあるため、住んでいる自治体と所得次第では民間の保険に加入した方が良いケースもある。
また、健康状態によって将来、入れなくなる医療保険なども出てくるため新生児のうちに入ってしまう方が将来に備えられるという考え方もある。
そして、注意したいのが新生児の受療率（入院率）が高い点だ。
厚生労働省の調査によると、人口10万対の受療率は0歳で1,065と非常に高い数字となっている。1歳〜4歳が134、5歳〜9歳が71と受療率は下がっていく。再び1,000を超えるのは65歳〜69歳の区分からだ。
つまり、新生児は高齢者の次によく入院するリスクが高いということだ。
健康保険で新生児の医療費の負担は抑えられるが、本当に健康保険だけで十分なのかはよく検討する必要がある。
例えば、父親が自営業で仕事を休んで病院に付き添うことになり仕事に影響が出てしまい収入が下がったり途絶えたりすることもあるかもしれない。
また、個室での入院を希望する場合も入院費用が余計にかかってしまう等、想定していない出費も出てくる。
新生児で医療保険に入っていれば、このようなリスクや想定外の出費にも備えられる。
将来の学費に備える
教育資金は住宅資金、老後資金と並んで人生の３大資金の一つだ。
新生児の将来の学費に関しては十分に備えておく必要がある。
教育費にかかる費用は、日本政策金融公庫によれば、平均ですべて公立の場合、大学卒業までに約822.5万円、私立の場合2,307.5万円だとされている。
- 参考：日本政策金融公庫：教育費にかかる費用は？ （2023年10月調査）
自治体によって高校の授業料無償化などの支援を進めているところもあるため、住んでいる地域や教育方針によって費用を抑えることもでき、国の教育ローンや奨学金制度なども活用すれば、教育費も賄えるかもしれない。
しかし、自治体やご家庭の方針によっては民間の保険で備えておきたいケースも出てくるだろう。
例えばただ貯蓄するだけでは計画的に教育資金を貯められないこともあれば、親が亡くなって収入が途絶えてしまった場合、残された子どもの学費はどうするのかという問題もある。
国や自治体の教育支援制度や貯蓄だけで、将来の新生児の学費に備えられるかどうかも、改めて考えてみる必要があるだろう。
新生児が入るべき保険の内容
新生児が入るべき保険は大きく分けて医療保険、学資保険、生命保険の3つだ。
新生児が入るべき3つの保険の特徴について解説する。
公的な保障だけで不十分ならば、この3つの保険を組み合わせることで新生児の将来に備えよう。
医療保険
医療保険とは、病気やケガで入院または通院をしたときに給付金を受け取れる保険のことだ。
近年、医療保険にも様々なタイプが出てきている。
例えば、入院日数に関係なく給付金が受け取れるタイプ、特約が豊富に選べるタイプなど様々な医療保険が登場している。
公的な医療保険や自治体の医療費助成だけでは賄えない場合に、民間の医療保険が備えとなる。公的な医療保険と自治体の医療費助成制度が十分ならば、無理に新生児を医療保険に加入させる必要はないかもしれない。
しかし、自治体の新生児に対する医療費助成制度が充実していない地域ならば、民間の医療保険に入るメリットは十分にある。
新生児の受療率（入院率）は特に高い。医療保険に入ることで、新生児の入院にかかる想定外の費用にも対処しやすくなるだろう。
医療保険は年齢が上がり何らかの病気が見つかると加入が難しくなることもあるため、新生児が健康なうちに加入しておくという考え方もある。
健康なうちに早めに医療保険に加入させることで保険料を抑えられるメリットもある。
公的な医療保険、自治体の医療費助成制度だけでは補えない部分があれば、医療保険で賄えないか検討してみると良い。
学資保険
学資保険とは、毎月一定の保険料を支払い、子どもの入学などのタイミングで祝い金や満期保険金が受け取れる保険のことだ。
新生児を学資保険に加入させておくことで、将来的に必要な教育資金を計画的に貯められる。
返礼率が元本以上になる学資保険もあるため、教育資金を効率よく増やせるのも魅力だ。
ただし、途中で解約してしまうと解約返戻金が元本を下回ることもあるため、最後まで加入し続けることが大切だ。
学資保険によって負担の大きな大学進学に重点的に備えられるタイプや入園、入学などの度にかかる出費に備えるタイプもある。
学資保険は一般的に契約者（親・保護者）が死亡したり、働けなくなったりした場合、保険料の払い込みが免除される。
また、契約者の死後に契約満了まで年金（育英年金）を受け取れるタイプもある。
貯蓄だけで学費に備えようとすると、万一、親が亡くなったり、働けなくなったりしたときに教育資金を賄うのが難しくなってしまう。
しかし、学資保険は教育資金を貯めておくだけでなく、万一の備えにもなる。
貯蓄だけでは対応できない備えにもなるため、新生児の進学のことを考えると、おすすめの保険だ。
生命保険
生命保険とは、人に関わる将来のリスク全般に備える保険のことだ。
被保険者が亡くなったら給付金が出る死亡保険の意味で使うこともある。
死亡保険は親が被保険者として加入して、万一、亡くなった際に家計の収入が途絶えた際の備えとして有効だ。しかし、新生児の生命保険への加入はよく考える必要がある。
保険の原則は「滅多に起きないが、もし起きたら損失が経済的に大きなものに備えること」だ。仮に新生児が亡くなったとしても、ご家庭の収入が直接、途絶えるわけではない。
死亡保険に関しては、新生児ではなく家計を支える親が入っておく方が、万一、親が亡くなっても残された子どもに給付金を残せる。
ただし、新生児で生命保険に入るメリットがないわけではない。生命保険は早めに加入しておけば月々の掛け金を安く抑えられるためだ。
また、特約で死亡以外でも大きな病気にかかっても保険金を受け取れるようにするなど、様々な備えができる。
また、早めに生命保険料を納めてしまい、契約者を子ども名義に変更して保険をプレゼントするという使い方もできる。
デメリットは、長期的な視野で考えると生命保険の保障内容が古くなり、見直しが必要になることもあることだ。
そのため、新生児を生命保険に加入させても将来的に解約を視野に入れる場合は、無理に契約を急ぐ必要はないだろう。
新生児が入るべき保険の選び方とタイミング
新生児が入るべき保険の選び方とタイミングについて解説する。
まず、３つの保険選びをする際に共通するのが、公的な保障や制度や貯蓄で十分かどうかを検討することだ。
あらゆるリスクに備えられる方が良いが、保険料と家計との兼ね合いもある。
よく保険は家に次いで「人生で二番目に高い買い物」と表現されることがある。月々の保険料も長い目で考えると大きな負担となる。
まずは、社会保障で本当に不十分なのかどうかを検討した上で、不足する部分を補うという考えで保険選びをしよう。
医療保険の選び方と加入時期
医療保険を選ぶ際には以下の4つをまずは整理する。
- 保障金額
- 保険料
- 保証期間
- 保障内容
まず、どれだけ保障金額が必要なのかを考えてみよう。
公的な保障が手厚い自治体ならば、保障金額がそれほど必要ない可能性がある。
保障金額が高ければ保険料も自ずと上がってしまう。自治体の保障をよく調べた上で、保障金額と保険料のバランスがちょうど良い保険を探すことで、無理なく無駄なく病気・入院に備えられる。
必要最低限の保障でよければ、共済保険のような掛け捨ての安い保険も選択肢に入るだろう。
また、保障期間についても、新生児が自立するまでなのか、生涯にわたって保障が継続される方が良いのかを確認しておくべきだ。
そして、医療保険は近年、最新の医療技術や事情によって様々なタイプが登場している。
入院したらすぐに入院給付金が出るタイプ、様々な特約を組み合わせることで多くの保障がつけられるタイプなど、同じ医療保険でも保障内容は異なる。
保障内容に関しても何が必要なのかをしっかり吟味しよう。
医療保険加入のタイミングは原則、早い方が望ましい。理由は保険加入時の年齢が若い方が保険料を抑えられるためだ。
また、何か病気になってしまうと保険に加入できなくなってしまう恐れもあるためだ。
学資保険の選び方と加入時期
学資保険を選ぶ際には目的をはっきりさせることが大切だ。
新生児の将来の教育資金の準備が目的なのか、親・保護者が亡くなった際の保障が目的なのか、それとも新生児の病気・ケガが目的なのかだ。
学資保険には、貯蓄だけでなく死亡保障が付いているタイプもあれば、医療保障が付いているタイプもある。
学資保険で何を保障したいのかを明確にして、無駄のない保険を選ぶようにしよう。
また、幼稚園入園・小・中・高・大学入学までの節目ごとの出費に備えたいのか、大学入学に重点的に備えたいのかでも選ぶべき学資保険は変わってくる。
ちなみに、近年、教育資金の積立ができる保険は学資保険だけではなく、低解約返戻金型終身保険を選ぶ人も増えている。
低解約返戻金型終身保険は終身保険の一つで、保険料を払っている間の解約返戻金を少なくする代わりに、保険料が割安な保険だ。
学資保険に比べて受取りのタイミングの自由度が高いことがメリットだ。
目的を明確にして、学資保険だけでなく低解約返戻金型終身保険も選択肢に広げて、本当に必要な保険を選ぼう。
学資保険加入のタイミングは原則、早い方が望ましい。
学資保険は一定の年齢になると加入できなくなる、年齢が上がるほど保険料が上がってしまうのが一般的だからだ。
生命保険の選び方と加入時期
生命保険（死亡保険）を選ぶ際にも目的を明確にすることが大切だ。
家計の収入を支えている親にかけて、亡くなった際に収入が途絶えたときの備えということなら、新生児ではなく親が生命保険に加入する方が良いだろう。
しかし、新生児を生命保険に入れることで、保険を子供にプレゼントできるというメリットがある。
新生児の保険料を最初は親が支払って払い終える、または後から子どもが保険料を支払う形態にすることで保障と保険金（解約返戻金）を受け取れるようにできる。
生命保険には保険期間が定められている定期保険、死亡するまで保障が続く終身保険、終身保険に特約を組み合わせた定期保険特約付終身保険がある。
保障期間や内容がそれぞれ異なるため、目的や保障期間を考えて選ぶことが大切だ。
加入時期に関しては、早い方が保険料を抑えられる。
ただ、貯蓄をしてそのまま現金で渡した方が良いこともあるため、新生児を本当に生命保険に加入させるべきかどうかを考えた上で、最終決定した方が良いだろう。
新生児も保険に加入して未来のリスクに備えよう
本記事では、新生児が保険に入る必要性と必要な保険の内容、選ぶ際に重視すべきポイントについて解説した。
新生児を保険に入れることは新しい家族を未来のリスクから守るために大切なものだ。
保険に早く加入することで保険料負担が軽くなるが、実際に加入の必要があるかどうか、入るべき保険の種類は家族の生活状況や積立する目的があるかどうかによって変わる。
本記事を読んだだけでは、新生児を保険に入れるべきか判断できないという人もいるはずだ。
そんな時は保険のプロに相談することも検討しよう。
一人一人に合ったアドバイスをもらうことで、的確に必要な保険を選択することができる。
ただ、保険のプロは数多く存在し、家族にとって最適な担当なのかを見極めることは難しい。
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