アイフルの審査に落ちる5つの理由！通過するための対応策も紹介

消費者金融系のカードローンの1つであるアイフルは、大手ということもあり利用しようと考える人もいるだろう。

なかには、切羽詰まった状態での申込をしていることもあるかもしれない。

しかし、新規申込をしても審査で落とされて利用できないケースもある。

そこで本記事では、アイフルの審査に落ちる理由について解説する。

審査基準・審査通過率・対策方法などについても紹介するので、参考にして欲しい。

アイフルの審査基準

アイフルを含む、カードローンサービスを提供する金融機関や消費者金融などの審査基準は、非公開である。

ただし、どこのカードローンでも同様だが、必ず守らなければならない必要最低限の申込条件は公開されている。

アイフルでも公式HPから申込条件は、確認可能だ。

この申込条件から、ある程度の審査基準については予測可能である。

審査時にチェックされているであろうポイントは以下の3つだ。

上記の基準について解説するので、参考にして欲しい。

属性

属性とは、カードローン申込時に記入・入力する個人情報のことだ。

アイフルでは申込時に以下の項目を明記しなければならない。

大項目	小項目
お客様情報	氏名 生年月日 電話番号 性別 国籍 結婚有無 年収
申込金額	希望限度額 利用目的
お住まいに ついて	郵便番号 住所 建物名 住まいの種類 家賃や住宅ローンの負担額 入居年数 同居内容 扶養家族
勤め先に ついて	勤務先名 勤務先電話番号 業種・会社規模 雇用形態 保険証種別 給料日 入社年
ログイン情報	メールアドレス

例えば上記の小項目に「生年月日」がある。

これは、申込時の利用者の年齢を確認するために必要な情報だ。

アイフルでは、年齢において以下のような申込条件を定めている。

満20歳以上69歳まで

申込時に入力・記入された生年月日を計算して70歳を超えていた場合は、条件を満たしていないために審査には通らない。

生活状況

貸金業法では第13条第1項にて「返済能力の調査」を義務付けており、この調査に関連しているのが生活状況だ。

アイフルの場合、申込条件のなかに「定期的な収入と返済能力を有する方」とある。

このことから、生活状況を調査して返済能力の有無の判断をしていると予測できる。

見られていると推測できるのは、以下の情報だ。

これらは申込時に入力・記入する内容の一部となる。

さらにアイフルでは「家賃や住宅ローンの負担額」の記載欄も設けられている。

これも、生活状況から返済能力の有無を判断するための情報として活用されているだろう。

信用情報

信用情報とは、ローン・クレジットカードなどの契約・申込に関する情報のことであり、以下の機関にデータ保存されている。

上記はすべて国に指定された信用情報機関だが、なぜ3つもあるのかと疑問を抱く人もいるかもしれない。

日本語の表記名を見ると、それぞれ名前が異なっているのがわかるだろう。

利用する金融機関・ローン会社などによって保存される内容が異なるのだ。

アイフルの場合は消費者金融系なので、もし申込を行った場合はCIC・JICCに記録されることになる。

アイフルの審査に落ちる理由

アイフルに申し込む際、緊急の状況にある方もいるだろう。

ただ、そんな人でも審査に落ちると融資を受けることはできない。

スムーズに通る人もいれば、落ちる人もいるのはなぜなのか。

その主な理由としてあげられるのは、以下の5つだろう。

それぞれの理由について解説するので、参考にして欲しい。

他社での借入件数、借入額が多い

アイフルに新規申込・増額申請などをする際、他社で借入をしていないだろうか。

金融機関・消費者金融では、申込・増額時に他社での借入件数・総額が多いと審査で落とされる可能性が高い。

それはアイフルも同様であり、審査時に多いと判断されれば審査で落とされてしまう。

ただし、全ての借入が「他社借入」として判断されるわけではない。

主に以下の借入額が計算対象となる。

ただし、アイフルは消費者金融系であるため、銀行系カードローンは含まれない。

申告の必要もないので覚えておくと良いだろう。

他社からの借入件数や借入額が多いと、総量規制に引っかかり、審査に落ちる可能性がある。

詳細は後述するが、総量規制により年収の3分の1以上の借入はできない。

また、借入件数が多いとお金に困っている印象を与え、返済能力が低いと判断されることもある。

なので、他社での借入が多いと審査に落ちやすいのだ。

延滞・滞納をした経験がある

カードローンの審査で必ず行われているのが、信用調査だ。

これは、貸金業法第13条第2項によって定められている。

この信用調査で確認する項目のなかに延滞・滞納履歴があり、記録されている場合は審査で落とされる可能性が高くなる。

なお、記録される内容は主に以下の通りだ。

これらは「異動情報」として信用情報に記録され、最低でも5年は保管される。

情報の内容によっては10年保管されることもあるので、注意して欲しい。

総量規制に引っかかっている

総量規制とは「年収の3分の1を超える貸付を禁止」するものであり、貸金業法第13条の2に定められている。

アイフルの場合、申込時に年収・希望限度額を入力・記入する欄が設けられている。

これは総量規制に反していないかどうかチェックするためでもあるのだ。

超えている場合は貸金業法で定められているため、申込時の審査で落とされるだろう。

勤続年数が短い

勤続年数の長さも、審査での調査対象となっている可能性がある。

その理由は「定期的・継続的な収入」にかかわるからだ。

アイフルでは、具体的な勤続年数についての情報は非公開である。

そのため、一概に勤続期間を限定することは困難だ。

ただし、アイフルでは一定の借入限度額を超えると収入証明書の提出が求められる。

ここで有効な書類として認められているのが給与明細書だ。

収入証明書として給与明細書を提出する際は、直近2か月分の提出が必要と指定されている。

このことから、最低2か月は勤続年数がなければ審査で落ちる可能性が高いといえるだろう。

一般的には、1年以上のほうが1年未満の場合よりも審査の通過率が高いといわれているようだ。

しかし、具体的なデータは非公開なのであくまで目安として覚えておくと良いだろう。

書類の不備・申込内容に虚偽がある

書類の不備・申込内容に虚偽がある場合も、審査で落ちる可能性は高い。

アイフルでは、不備・虚偽が意図的なのかそうではないのか判断できないからだ。

アイフルの利用者のすべてが善良であるとは限らない。

なかには、良くないことを考えて利用しようとするケースもあるのだ。

また、アイフルでは「反社会的勢力に対する基本方針」として資金提供などは行わないとしている。

書類の不備・申込内容の虚偽はこれにあたる可能性があると判断され、審査に落ちる可能性が高くなるのだ。

アイフルの審査通過率

アイフルでは、公式サイトにて審査の通過率を公開している。

そこで2023年4月～10月までの通過率を見てみよう。

月	新規獲得件数
4月	29.7％
5月	27.7％
6月	37.8％
7月	37.0％
8月	37.4％
9月	39.2％
10月	38.8％

どの月も、全体の申込の半分に満たない通過率となっている。

インターネット上には、消費者金融系が銀行系よりも審査に通りやすいという記述があるかもしれない。

しかし、上記の一覧表を見ればわかるように通りやすいとはいえないのが現状だ。

なお、アイフルの審査は厳しいのかについては以下の記事でも紹介しているので、あわせて参考にして欲しい。

アイフルの審査に落ちたら？

アイフルの審査に落ちても、利用を諦める必要はない。

審査に落ちる理由を知れば、対処方法も見えてくる。

ここからはそれぞれの方法について解説する。

アイフルの審査に落ちた場合は、参考にして試してみて欲しい。

借入希望額を減らしてみる

審査に落ちる理由として考えられるのが、総量規制である。

「年収の3分の1を超える貸付を行ってはならない」と定められている以上、超えている場合は審査で落とさざるを得ない。

その場合、借入希望額を減らすことを検討してみると良い。

年収の3分の1を超えなければ、審査に通る可能性を高められる。

また、自分で計算して総量規制の範囲内であったとしても、ギリギリ超えているために通らない可能性もある。

そのような場合も、希望額の減額は有効だろう。

期間を空けて再度申込をする

信用情報には、利用情報として主に以下の内容が記録される。

これらはクレジット会社・消費者金融などが、審査を行うために確認した際の内容だ。

信用情報機関は3種類あるが、どこも提供日から6か月は記録が残る。

例えば、新規申込を行って審査に落ちた2か月後に再度申込を行ったとしよう。

当然審査も行われ、ここで信用情報機関に照会されてしまうのだ。

カードローンサービスを提供している金融機関・ローン会社によっては、再申込が不可能な期間を明確に定めているところもある。

すでに利用情報として2か月前に照会した記録が残っていると、再申込でも落とされる可能性があるといえるだろう。

また、アイフルの公式HPには再申込の期間が明記されていないため、6か月を空けずに再申込しても審査に通る可能性がある。

あくまで再申込をする際の目安として考えて欲しい。

中小の消費者金融を含む他社からの借入も検討する

カードローンサービスを提供しているのは、大手の金融機関・消費者金融だけではない。

中小の消費者金融でもカードローンのサービスを展開している。

急いでまとまった金額が必要な状況下にあるなどの場合は、中小の消費者金融を含めて検討する方法もあるだろう。

なお、大手消費者金融と中小の消費者金融の主な違いは以下の通りだ。

それぞれどれくらいの違いがあるのか、一覧表にして比べてみよう。

大手／中小	消費者金融	金利（年率）	限度額
大手	アイフル	3.0～18.0％	1万円～800万円
	アコム	3.0～18.0％	1万円～800万円
	プロミス	4.5～17.8％	～500万円
中小	セントラル	4.8～18.0％	1万円～300万円
	フクホー	7.3～20.0％	5万円～200万円
	ダイレクトワン	4.9～18.0％	1万円～300万円

金利については上限はほぼ同等であるが、下限だけで見ると差があることがわかる。

借入金が大きい場合は、大手よりも中小消費者金融のほうが返済時の負担が大きくなるだろう。

また、借入限度額については明確に差がある。

アイフルだけで見た場合、限度額の上限は800万円だが、消費者金融はその半分にも満たない。

大きな額の借入が必要な場合は、限度額上限でも足りないというケースも出てくるだろう。

なお、中小消費者金融も大手と同様に申込時には審査が行われる。

会社の規模が小さいからといって、審査が甘いわけではないので注意して欲しい。

アイフルの審査に通過するための対応策

審査にスムーズに通過するためにはどうすれば良いのか、疑問を抱いている人もいるだろう。

特に切羽詰まった状態の場合、何としても通過したいと思うのは当然だ。

その主な対策として以下の6つがあげられる。

それぞれの方法について解説するので、参考にして欲しい。

年収に見合った借入額を希望する

年収に見合った借入希望額を申請することが重要だ。

その理由として以下のようなものが考えられる。

「年収の3分の1を超える貸付禁止」と貸金業法で定められているため、最低限守らなければならない条件といえる。

自分の年収は給与明細などを見れば容易に計算できるはずだ。

借入希望額をその3分の1以下に抑えれば、審査に通りやすくなるだろう。

なお、審査で注目しているのは総量規制だけではない。

申込時の情報を総合的に判断して、返済能力の有無を判断している。

例え総量規制にかからなくても、年収に対して借入希望額が高すぎると判断されれば審査に通らない。

総量規制を念頭に置いたうえで日常的な収支を考えて、借入希望額を設定すると良いだろう。

他社からの借入件数・金額を少なくしておく

他社から借入を行っている場合は、件数・金額は少なくしておいたほうが良い。

なぜなら、貸金業法は2006年に多重債務者問題の抜本的対策として改正を行ったからだ。

具体的には総量規制や貸金業への参入・行為規制の強化などがそれにあたる。

貸金業法の改正が行われたのは、簡単にいえば多重債務者の減少と増やさないためだ。

他社からの借入件数・金額が多い利用者の場合、多重債務者になるリスクが高いと判断され、審査に通らない可能性が高い。

そのため、審査にスムーズに通りたい場合は他社分の借入件数・金額は少なくしておいたほうが良いだろう。

雇用形態・勤続年数・収入などの属性を高くしておく

申込時に入力・記入する属性の部分にも注目したほうが良い。

特に以下の3つについては、高いもしくは安定している状態が望ましい。

収入については返済時に大きな影響を及ぼす要素であるため、増やしておいたほうが良いことは容易に想像がつくだろう。

勤続年数については、アイフルでは明確な年数は非公開である。

しかし、収入証明書の種類として2か月分の給与明細があげられており、このことから最低でも2か月は必要だと予想できる。

なお、一般的には1年以上と1年未満では前者の方が審査通過率が高いといわれているようだ。

あくまでも目安だが、短いよりは長いほうが良いといえる。

雇用形態については、金融機関・消費者金融などで明確に明記されているところもある。

この場合は、条件を満たしていなければ審査に通らない。

アイフルの場合、アルバイト・パートを含む仕事をしていれば申込可能だ。

反対に、年金受給者・内定者は申込不可としている。

利用したい場合は、パート・アルバイトなどで一定の収入を継続して得ておくと良いだろう。

申込書類には正確な情報の記載を心掛ける

アイフルに限らず金融機関・消費者金融などでは、申込内容だけで判断しているわけではない。

信用情報機関への問い合わせや本人確認書類などを通じて、申込時に入力・記入された情報を精査している。

入力・記入・提出された情報に誤り・虚偽があれば、審査で落とされる可能性が高まるので注意したほうが良いだろう。

それが単なる誤りなのか、それとも意図的に行った虚偽申告なのかは、アイフル側ではわからない。

誤り・虚偽が意図的であった場合、反社会的勢力とのつながりも考慮しなければならない。

そうなれば審査に落とされる可能性は一気に高まるのだ。

アイフルの場合、インターネット・スマホなどからも申込が可能である。

情報を送信する前に、記載内容に誤りがないか何度もチェックして欲しい。

闇雲に複数社に申込をしない

急いでまとまった金額が必要になった場合、審査に落ちるとスムーズな借入ができない。

このような事態を避けるために、複数社に申込を行う利用者がいる。

多くのカードローンに申込を行っておけば、どこか1つくらいは審査に通るだろうという考えがある故の行動だ。

しかし、実際にはそれほど甘くない。

同じタイミングで信用情報機関への問い合わせが行われるとは限らないからだ。

例えば3社に同時申込を行ったとしよう。

3社それぞれの審査方法は異なり、どのタイミングで信用情報機関への照会が行われるかはわからない。

照会履歴は利用情報として記録される。

そのため、同日または1日前に照会した履歴が記録されていれば、怪しまれる可能性が高くなるだろう。

多重債務者になるリスクに加え、反社会勢力とのつながりも疑われるかもしれないのだ。

すると、3社すべてで審査落ちする可能性もないとはいえない。

その後、別のローン会社に申込をしてもそれまでの照会履歴が残っている。

よって、こちらでも落とされる可能性が高まる。

このような理由から、複数社への同時申込はおすすめしない。

信用情報に傷をつけない

信用情報に傷をつけないことは、審査に通過するための対策として特に重要である。

延滞・滞納だけではなく、破産なども異動情報として信用情報に記録され、これらは最低でも5年は残ってしまう。

長い場合は10年残ることもあるので覚えておいたほうが良いだろう。

異動情報として記録されるのはカードローン・キャッシング・クレジット情報だけではない。

割賦払いのスマホ代も、遅延・延滞すれば記録として残る。

信用情報に傷をつけると、その後のあらゆるローン・クレジットなどの契約が困難になる。

人生設計の変更を余儀なくされることもあるので、注意して欲しい。

アイフルの審査に通過するための信用情報の開示請求

アイフルに申込を行う際、信用情報に自信がない場合は、事前に開示請求をすることをおすすめする。

信用情報機関は3つあり、アイフルであれば以下のどちらかに開示請求をすればいい。

どちらも公式サイトから請求が可能となっている。

請求方法としては、インターネットや郵送の2通りが用意されているので、利用しやすい方法を選択しよう。

審査を通過するためにアイフルの1秒診断も活用してみよう

アイフルでは、公式サイトにて「1秒診断」というシステムを公開している。

電話・メールなどで問い合わせをしなくても、簡単に利用可能か確認できるシステムだ。

年齢・年収・他社借入額の3つの項目を選択・入力して「診断開始」をクリックすれば、融資の可否が表示される。

「可能」との結果が表示された場合は、下に申込ページへのリンクボタンが表示されるので、クリックして手続きを進めよう。

アイフルの審査に落ちても闇金融に手は出さない

カードローンのサービスを展開しているのは、金融機関・大中小消費者金融・ローン会社ばかりではない。

いわゆる闇金融と呼ばれるところも貸付を行っているが、決して利用してはならない。

闇金融と呼ばれるところは国・都道府県に貸金業としての登録を行っていない。

そのため、金利が極端に高い傾向がある。

また、支払いが滞ると強制的な取り立てを行うこともあるので注意が必要だ。

どれだけ切羽詰まっていても、闇金融は避けて欲しい。

アイフルの審査を通過するためにしっかりと準備をして審査申込をしよう

本記事では、アイフルの審査に落ちる理由について解説した。

審査に落ちるからには、必ず原因・理由がある。

それらを解決することで審査に通過して利用が開始できるだろう。

審査に落ちた理由は、アイフルに問い合わせをしても教えてもらえない。

しかし、ある程度の予測は可能であり、その対処法についても解説した。

ぜひ参考にして、申込を行って欲しい。

■アイフルの貸付条件について
※【商号】アイフル株式会社【登録番号】近畿財務局長(14)第00218号【貸付利率】3.0%～18.0%（実質年率）【遅延損害金】20.0%（実質年率）【契約限度額または貸付金額】800万円以内（要審査）【返済方式】借入後残高スライド元利定額リボルビング返済方式【返済期間・回数】借入直後最長14年6ヶ月（1～151回）【担保・連帯保証人】不要