- 投資利益率（ROI）の概念と計算方法を知りたい
- ROIをどのように投資に活用するべきかを知りたい
- ROI活用時の注意点を理解したい
ROI（投資利益率）は、企業価値を分析するために用いられる指標の一つだ。
今回の記事では、ROIの概念や計算方法、ROIの活用方法などを解説する。
ファンダメンタルズ分析に興味がある方や、ROIについてよく知りたいと考えている方は、ぜひ参考にしてほしい。
投資利益率（ROI）の基本
まずは、そもそもROIとは何か、基本的な概念や計算方法をチェックしていく。
ROIとは何か
ROIは、Return On Investmentの頭文字をとった言葉で、特定の事業において投資した資本からどのくらいの収益をあげたかを図る指標を指す。
日本語では「投資利益率」や「投資収益率」ともいい、経営や株価の指標としてもチェックされる。
ROIの数値が高いほど、投資した資本を効率よく利用して収益をあげているということを示している。
ROIの計算方法とその例
ROIは、以下の計算式で求められる。
ROI＝特定の事業から生まれた利益÷投資した資本×100（％）
例えば、特定の事業分野における売上が200万円、売上原価が80万円、投資額が100万円だった場合、ROIは以下のように計算できる。
ROI＝（200万円-80万円）÷100万円×100＝120（％）
投資額は、株主資本のような自己資本だけでなく、銀行融資や社債なども含む。
ROIとROA、ROEの違いとは何か
ROIと似た言葉に、ROA（Return On Asset）やROE（Return On Equity）がある。
ROAは、総資産利益率や総資本利益率のことで、企業の総資産に対する利益率を示す指標だ。
ROAは利益÷総資本（総資産）×100で求められ、ROAが高いほど資産に対して収益性が高いことを示す。株式分析の指標に用いられる際は、「利益」の部分に当期純利益が用いられる場合が多いが、経営分析の指標として利用される場合は、経常利益で計算される場合もある。
ROEは、自己資本利益率や株主資本利益率とも言われ、株主が投資した資本に対してどれだけ効率よく稼いでいるかを示す指標だ。
ROEは、当期純利益÷自己資本×100で計算でき、ROEが高いほど株主資本を有効活用できているということを示す。
ROI、ROA、ROEはいずれも投資資本に対してどれだけ効率よく利益を得たかを表す指標だが、どんな資本を投資するかが異なる。
ROIの場合は特定の事業に投下した資本、ROAは全ての資本（総資産）、ROEは株主資本、といったように区別できる。
ROIを活用する
ROIについて理解したら、どのように投資や企業分析に活用すれば良いかを確認していこう。
ROIを投資にどう活用するか
株式投資では、企業の財務や業績の状況を分析し、投資に適した銘柄やタイミングを見つけることが重要だ。
企業の業績や財務状況・経営状況などのデータを元に、将来の株価を予測する手法を「ファンダメンタルズ分析」と呼ぶ。ファンダメンタルズ分析では、企業本来の価値に対して現在の株価が割安・割高かを重視して分析する。
企業としての安定性や事業の成長性、収益性など複数の側面から企業分析を行うことが必要だ。ROIも、このファンダメンタルズ分析の際に投資効率を図る指標として活用される。
ROIは業種や事業によって数値が異なりやすいため、ROIでの分析をする際は同業他社間での比較を行ったり過去のデータとの比較に用いたりするのが一般的だ。
事業効果が測定できる
ROIは、事業に投資した資本をどの程度効率よく活用できているかを示す指標だ。
「費用対効果」と言い換えることもできるだろう。つまり、ROIが高い企業ほど、投資効果が高い企業とも言える。
ROIは、測定する事業によって水準が大きく異なるため、何％以上なら高い・何％以下なら低いというような明確な基準があるわけではない。ただし、ROIがマイナスの場合は、赤字が出ていることになるため注意したい。
異なる事業でも比較可能
複数の事業を比較・検証したい際にも、ROIは有効だ。
投資額や内容の異なる事業の費用対効果を比べる場合、単純に絶対額で比較したのでは事業間の投資効果を正確に見極められない。
ROIを活用することで、異なる事業や企業間での比較もしやすくなるだろう。
ROI確認時の注意点
ROIは、株式投資だけでなくマーケティングや経営分析にも使われる指標だが、企業分析に用いる場合は、注意したい点もいくつかある。
ROIの適切な評価法
ROIは、過去の投資額からどれだけの利益が生まれたかを表す指標だ。
これはあくまでも過去のデータに基づくものなので、今後の事業見通しについても同じような結果が出るとは限らない。
また、ROIで表せられるのはあくまでも数値化できる部分についてである。企業ブランドや経営方針の変化などの数値化が難しいポイントはROIに反映されない。
長期的な評価には向かない
ROIは、特定の事業から生まれる投資効果を測定するための指標であるため、事業が終わるまではROIの評価ができない。
そのため、数年〜数十年単位の長期にわたる事業や、短期的に結果が出ないと考えられる事業の場合は、ROIでの評価が適していないだろう。
例えば、5年後に200％の利益が回収できる事業であっても、短期的に見るとROIは低水準またはマイナスになることも考えられる。
ROIを企業分析に用いる際は、評価方法として適しているかを注意しよう。
ROI以外の指標も重視する必要がある
ROIには、異なる事業・企業間での投資効果を比較できるというメリットがある一方、長期的な評価にはあまり向かないなどのデメリットも存在する。
そのため、ファンダメンタルズ分析を行う際は、ROIだけでなくROAやROEなどの指標も用いて様々な側面から評価を行うことが重要だ。
さらに、企業価値をはかる際には、収益性だけでなく、安定性や成長性もチェックしたい。
安定性を確認するためには、自己資本比率や流動比率などに注目しよう。また、成長性の評価には、EPS（一株あたり利益）やキャッシュフローの動きなどがポイントとなる。
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IFAとは何か
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IFAの選び方
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また、資産形成は基本的に数年〜数十年単位の長期での目線が必要となるため、長い期間パートナーとして頼れる存在を探すことが重要だ。
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まとめ
本記事では、投資利益率（ROI）の基本概念、計算方法、他の指標との比較、ROIの活用方法とそのメリット、さらにROIの確認時の注意点について詳細に解説した。
IFAはこのような専門指標に関する知識、投資戦略の策定やポートフォリオの最適化、リスク管理など、多方面でのサポートを行っている。
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