iDeCoにデメリットはあるの？iDeCoについて詳しく知ろう！

「老後のために、約2,000万円用意しましょう。」というセリフを聞いたことはないだろうか。

昔とは違い公的年金だけで生活ができない現在だからこそ、将来のために自ら資金を用意する必要がある。

将来の資金を用意するにあたっておすすめなのが、私的年金の「iDeCo」だ。

ただ、投資である以上リスクがないのか、デメリットは何か、と気になる方も多いだろう。

今回の記事では、「iDeCoのデメリット」を中心に紹介していくので、今後の参考にしてほしい。

iDeCoとはどのような制度か

「iDeCoってよく聞くけど、詳しく知らないんだよね…。」と思う人もいるだろう。

最近は投資に注目が集まっており、NISAなどの似たキーワードも聞くようになってきたからだ。

まずは、以下でiDeCoについて基本から解説していくので、1つ1つ学んでいこう。

iDeCoの基本

「国民年金」は、国内に住んでいる20歳〜60歳までの全員に加入義務があり、「国が運営している年金」のことを公的年金という。

そして、老後に受給できる年金のことを、「老齢基礎年金」「老齢厚生年金」と呼び、多くの人が毎月保険料を支払っているだろう。

iDeCoは公的年金とは別の「私的年金」に区分され、加入は任意である。

そのため、「老後の資金が公的年金だけでは心配だから。」といった理由から加入する人が増えている。

公的年金と違うポイントは「運用する」ということだ。

将来のために資産運用を行い、結果に応じて将来もらえる金額が変わる。

また、運用した年金を受け取る際には、控除額が大きい「退職所得控除」を使えるので、節税効果が大きいポイントも人気の理由だ。

iDeCoのメリット

iDeCoのデメリットを紹介する前に、まずはメリットを知っていこう。

つまり、退職金2,000万円の内、425万円が課税対象になる。

これだけの金額が非課税になれば節税効果は非常に大きいだろう。

iDeCoと他の投資法との違い

iDeCoと同じようによく耳にする資産形成法としては、「NISA」と「積立型保険」などが挙げられるだろう。

以下でそれぞれとの比較をしていくので、違いはどのようなポイントかを知っていこう。

NISA

NISAとは、資産運用で得た利益の一定額を非課税にすることができる制度である。

「成長投資枠」「つみたて投資枠」という2つの非課税枠が設けられており、併用も可能だ。

合計で年間360万円、生涯1,800万円までの非課税枠が与えられる。

積立型保険

積立型保険とは、貯蓄性のある終身保険・養老保険・個人年金保険などのことを指す。

万が一のリスクに備えながら貯蓄も行える保険で、解約返戻金としてお金を受け取ることが可能だ。

解約返戻金は、一時所得として扱われるため、以下のような計算式になる。

iDeCoのデメリット

次にiDeCoのデメリットを解説していくので、しっかりと理解した上でiDeCoを検討していこう。

原則60歳まで引き出すことができない

iDeCoは、元本と利益を原則60歳まで引き出すことができず、流動性が低い。

流動性とは、「現金に変えやすいかどうか」ということを指すため、iDeCoは必要なときに現金に変えにくいと言える。

将来のために自分の資産の多くをiDeCoの拠出に回していた場合、iDeCoとして資産が数百万円あったとしても、現金が急に必要になった場合困ってしまうこともある。

例えば、子どもが大学に進学するタイミングで数百万円の出費がかかるときに「iDeCoに拠出していた資金があれば対応できた」という事態に陥る可能性は少なくない。

また、ケガや病気でしばらく働けなくなり、収入が途絶えたときに後悔する場合もあるだろう。

換金性が低いことを踏まえ、計画的にiDeCoを利用することが大切だ。

投資の上限額が決まっている

公的年金の種類により、以下のようにiDeCoの拠出上限額が決まっている。

元本割れのリスクがある

iDeCoは、節税をしながら将来のために資産を「運用」できる年金制度だ。

投資信託などの金融商品から自分で商品を選ぶため、選ぶ商品によっては元本割れしてしまうリスクがある。

iDeCoで扱う商品は多くあるが、「元本確保型」と「元本変動型」に大きく分けることができ、後者の「元本変動型」は元本割れしてしまう可能性があるので、デメリットとしてしっかりと頭に入れておこう。

元本割れリスクを考慮せずに老後の資金計画を立ててしまうと、万が一元本割れが起きたときに計画が狂う可能性がある。

iDeCoを受給する60歳以降のタイミングでは主な収入源が公的年金というケースも多く、資金が不足したときにカバーする手立てがない。

必ず元本割れリスクがあることを踏まえた上での資金計画を立てておこう。

元本割れとは？

支払った金額よりも低い価値になること（損をする）

デメリットがあるから不要？iDeCoが自分に適しているかの判断基準

iDeCoは原則60歳まで現金にすることができない。

そのため、自分に適しているのかをしっかりと見定める必要がある。

以下に判断基準を記載したので、確認してみよう。

自身のライフステージと資産形成の目標

現在の年齢が若ければ若いほど、「老後の自分」を想像するのは難しい。

しかし、難しいという理由から資産形成の目標を設定していない人は、一度「何をどうするためにiDeCoをはじめたいのか？」について考え直してみよう。

また、現在の自分が「どのライフステージにいるか」ということも大切だ。

iDeCoをはじめること自体は将来の自分のためになるので、いい選択だと言える。

例えば、すでに子どもが独立していたり、教育費の準備にひと段落がついていたりするような場合、iDeCoを活用して老後に向けた資金準備を始めると良いだろう。

また、当面結婚や子どもが生まれる予定がなく、仕事に打ち込んでいる人も早めからiDeCoを始めておくと良い。

しかし、体調不良で仕事を休んでいる人・出産や結婚を控えている人などは、今は控えた方がいい選択かもしれない。

金銭的に余裕のある生活を送れるほどの年収があれば別だが、まずは「生活」を優先し、落ち着きを取り戻してから考える方がベストだろう。

iDeCoのデメリットを許容できるか

上記で紹介したiDeCoのデメリットを受け入れることができるのか、というポイントは非常に大切だ。

特に、「60歳まで現金として受け取れない」「元本割れをする可能性がある」という2つのポイントは、しっかりと考える必要がある。

もし急に会社が倒産しても、再就職までの数ヶ月間生活できるだけの生活防衛費があれば、2つのデメリットを乗り越えることはできる。

しかし、生活防衛費がまだ確保できていないケースや借金がある人などは、もう少し様子を見た方がいい。

他の手段も検討してみる

「お得な制度なのは分かったけど…デメリットが不安だな。」と、不安に感じてしまう人もいるだろう。

そのように感じた人は、他の方法で将来の資金を確保する方がいい。

つみたてNISAを利用し、ローリスクで長い期間をかけ、少しずつ利益をだしていくのも1つの選択だ。

また、「どうしても元本割れが怖い。」ということであれば、貯金を行うのもいいだろう。

また、個別株式や不動産投資で積極的にリターンを追求する方法も良いだろう。

比較的低リスクなiDeCoで資産の基盤を固めつつ、余剰資金で株式や不動産に投資をして大きなリターンを狙いに行くという戦略だ。

個別株式は比較的値動きが大きいため、価格の差を利用することで短期的にも大きなリターンを得られる可能性がある。

そして不動産投資はローンを組んで物件を購入することで、少額の自己資金でも大きなリターンを目指せるという特徴がある。

自分が長く続けられるベストな方法で、お金と向き合うことが理想的な資産の作り方だと言える。

デメリットも考えたiDeCoの相談は誰にするべきか？

iDeCoについて解説したが、「デメリットを考えると勇気が出ない。」と感じる人もいるだろう。

「だけど、現金は価値が落ちていくし…どうしよう。」と悩んでしまうかもしれない。

そのような人におすすめなのは、「IFA」と呼ばれる資産運用のプロフェッショナルに力を借りることだ。

そもそもIFAとは？

「IFA」は「Independent Financial Advisor」の略で、金融機関に属さない「独立系ファイナンシャルアドバイザー」のことを指す。

IFAは、資産運用に関する専門知識を深く持ち、数々の経験から得た目線で相談者の資産運用の悩みを解決し、より過ごしやすい未来を一緒に創っていくパートナーだと言えるだろう。

IFAへの相談による投資戦略の改善

投資をはじめるということは、「元本割れ」などのリスクと向き合わなければならない。

また、投資に関する知識も必要で、初心者からすれば「不安」という二文字が深くのしかかる。

しかし、IFAに相談することでその不安を一緒に背負い、「未来への楽しみ」という気持ちに変換できるため、自分自身の選択や判断に自信のない人は相談するといい。

そうすることで、リスクを最小限に減らしながら利益につなげられる「オーダーメイドプラン」を提案してくれるだろう。

また、投資戦略と同じように、あなたに最適なIFAも投資の経験値や目標、資産状況によって異なる。

検索プラットフォーム「資産運用ナビ」などを活用し、自身の条件にあったアドバイザーを探すことも忘れないようにしよう。

IFAが解決できるiDeCoのデメリット

IFAに相談することで「リスクと上手く付き合う」ことが可能だ。

投資を行うということは、必ず一定のリスクはある。

しかし、適切な知識があれば、リスクを可能な限り減らすことができ、豊かな将来を迎えることができるだろう。

また、60歳まで引き出すことができないことを大きなデメリットと感じている場合、「iDeCo以外で老後の資金を確保する方法」を提示してもらえる。

「急にお金が必要になったらどうしよう…。」と不安を抱えたまま投資をはじめるのは、得策ではない。

リスクだけではなく、自分が抱えている不安を減らしながら将来と向き合うためにも、1人で悩み抱え込まず、ぜひIFAに相談してほしい。

iDeCoのメリットとデメリットを比較して加入の検討を！

本記事では、iDeCoのメカニズム、デメリット、そして自分にとってiDeCoが適切な投資手段かどうかを判断する基準について詳しく説明した。

IFAに相談すれば、iDeCoのデメリットを適切に理解した上で、自分の資産形成戦略に組み込むかどうかを判断することができる。

これにより適切なリスク管理が可能となり、理想的な投資成果を手に入れられる可能性も高まるだろう。

また、IFAの検索には「資産運用ナビ」などのプラットフォームを活用し、自身にあったアドバイザーを効率よく探すようにしよう。

一人ひとりの資産状況やライフスタイルに合わせた適切な投資方法や資産運用方法を提案が期待できるので、ぜひ相談してはいかがだろうか。

iDeCoのデメリットに関するQ＆A