- 資産形成のデメリットについて知りたい
- 投資のリスクを理解し、対策方法を知りたい
- より賢く、安全に資産形成を行いたい
結論から言うと、投資のデメリットは資産が減少する可能性があることだ。せっかく貯めた資産が減少する恐れのある投資に対して、マイナスイメージを抱く人もいるだろう。
しかし、投資はリスクと上手に向き合うことで、資産形成をスムーズに進められる効果的な資産運用法だ。
本記事では、資産形成の基礎やデメリットを克服するための戦略について解説する。投資に対して不安がある方は、ぜひ一度参考にしてほしい。
資産形成の基礎
デメリットを説明する前に、資産形成の概念や方法など基礎の部分から解説しよう。事前に資産形成についての理解を深めておくことで、デメリットがより理解しやすくなる。
資産形成の概念
資産形成に対して、株式に投資することをイメージしている人もいるだろう。資産形成とは、株式・債券・預貯金・保険・不動産などの資産を効率的に増やしていく取り組みのことを指す。資産の種類は問わないのが大きな特徴だ。
資産形成の方法とその特性
資産形成の方法として、貯蓄と投資の2種類に分けられる。貯蓄とは、銀行の普通預金や定期預金のことだ。各銀行が設定している金利分のリターンを得られる。
メガバンクの普通預金金利は0.001%に設定されているため、ほとんどリターンは期待できない。100万円の預金に対して、10円の利子が付く計算だ。
一方で、銀行に預けたお金が減少することはほとんどない。そのため、いつでも引き出せる流動性の高い貯蓄は、守りの資産と言えるだろう。
投資は、株式や債券などの価値が変動する金融商品を購入して、資産の増加を目指す方法だ。老後資金のような将来必要になるお金を備えるのに向いている。金融商品を長期間保有することが基本であるため、投資の流動性は低い。投資は攻めの資産だ。
定期預金の金利が5%を上回っていたバブル期であれば、貯蓄だけでも十分に資産を形成できた。しかし、今は貯蓄だけで資産形成に取り組む難易度は大幅に上昇している。
リスク許容度と相談しながら、投資を組み合わせて攻めと守りのバランスを調整する必要があるだろう。
資産形成の目的とは
資産形成の目的は、老後資金に備えたり、余った資金を運用したり、早期退職のための資金を用意したりするなど、人によってさまざまだ。
資産形成に取り組む際、目的に合わせたポートフォリオを作成する必要がある。短期間で必要になる子どもの教育資金であれば、流動性の高い貯蓄が向いているだろう。
一方で、余剰資金を運用するのであれば、定期預金よりも株式や投資信託への投資がおすすめだ。
目的に合った方法を選択できていないと遠回りをしたり、必要な時に資金が不足したりしてしまう。金融資産を保有しているにもかかわらず、現金が足りなくなったら元も子もない。必ず目的に合った資産形成方法を選ぼう。
資産形成のデメリットを理解する
資産形成のデメリットは、一定のリスクをともなうことだ。ただ、一般的に認識されているリスクとは異なる意味を持つ。
ここでは、資産形成の大きなデメリットであるリスクについて解説していこう。
資産形成のリスクとは何か
資産形成におけるリスクとは、価格が変動する幅のことを指す。価格の変動が激しい金融商品は、リスクが高いことになる。
リスクと聞くと、危険と捉える人もいるだろう。しかし、投資の世界では、「リスク≠危険」だ。「リスク=価格が変動する幅」と覚えておこう。
資産価値がほとんど変動しない銀行預金はリスクが小さいのに対して、景気や企業業績によって株価が変動する株式はリスクの大きい金融商品だ。
資産形成における失敗とその対処法
資産形成における失敗とは、投資ができなくなってしまうことだ。資産価値が減少することではない。投資を継続できていれば、市場の上昇局面で利益を得られる可能性があるからだ。
失敗しないために最も重要なのは、リスクを背負い過ぎないことだ。リスク許容度を超えたリスクを取ってしまうと、暴落局面に耐えられない。その結果、資産の大半を失い、市場から退場せざるを得なくなる。
資産形成に伴う心理的ストレス
資産形成に取り組んでいると、個人差はあるものの心理的なストレスを感じるだろう。特に暴落タイミングでは、資産額が減少することに強いストレスを感じる人が多い。資産額の減少に耐えきれなくなった結果、暴落中の金融商品を売却してしまう。
長期投資で利益を狙うにあたって、暴落はチャンスだ。価格が安いタイミングで、金融商品を追加購入できるからだ。資産が大幅に減少したタイミングで売却するのは、原則から外れた思考法と言える。
とはいえ、対応策なしで、ストレスのかかる暴落時に資産を保有し続けるのは難しいだろう。そこで、有効な対応策として、生活資金に手を出さないことが挙げられる。資産運用に取り組む際は、心の支えとなる生活防衛資金を残しておこう。
デメリットを克服するための戦略
デメリットへの対応策として、余剰資金で取り組む投資法をお伝えしたが、ほかにもいくつか戦略がある。ここでは、デメリットを克服するための戦略を三つ解説しよう。
リスク分散による資産保護
一つ目の戦略は、リスク分散による資産保護だ。複数の銘柄に分散させて投資することで、1銘柄の価格変動から受ける影響を小さくできる。分散させる方法としては、資産クラス・地域・銘柄などが挙げられる。
資産クラスとは、株式や債券、預金などの金融商品の種類のことを指す。一般的には、株式>債券>預金の順番で、リスクが高いとされている。
ただ、リスクが高いからといって株式が投資に適さないわけではない。リスクに見合ったリターンも期待できるため、資産運用のポートフォリオに加えたい金融商品だ。
先進国や新興国などの地域を組み合わせて投資することでも、リスクの分散は図れる。経済基盤が整っている先進国の銘柄よりも、発展途上である新興国の銘柄の方がリスクが高い傾向にある。
銘柄でリスクを分散させることもできる。個別銘柄の選び方がわからない人には、複数の銘柄がセットになった投資信託がおすすめだ。
長期視点の重要性とは
資産形成に取り組むにあたって、長期視点で考えることは非常に重要である。金融資産は、短期間で見ると価値が増えたり、減ったりする。しかし、20年以上にわたってつみたて投資を継続することで、平均リターンがプラスになると検証されているからだ。
もちろん、これまでの歴史から検証した結果であるため、未来のリターンが確実にプラスになるとは限らない。起こり得る危険に備えて、生活防衛資金は必ず残しておこう。
長期運用を前提とした投資におすすめの制度が、NISA(少額投資非課税制度)とiDeCo(個人型確定拠出年金)だ。どちらも一定の元本から出た利益に対して税金がかからない税制優遇が認められている。
一般NISA・つみたてNISA・ジュニアNISAと分かれている現行のNISA制度は、2024年から新しい制度に生まれ変わる。
制度の恒久化・非課税期間の無期限化・投資可能額の上限アップなどが加わり、これまで以上にお得な制度となった。制度が変わるタイミングに合わせて、新しくNISAを始めてみてはどうだろうか。
情報収集と学習の役割
資産形成において情報収集や学習は非常に重要である。最新情報や知識によって、投資成績に影響を与える可能性があるからだ。
ただ、勉強する意欲が湧かなかったり、勉強しても意味がわからなかったりする人もいるだろう。そんな人におすすめなのが、資産運用のプロフェッショナルであるIFAだ。
IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)と共に資産形成を見直す
IFAとは、独立系ファイナンシャルアドバイザーの略で、金融機関から独立したお金の専門家として資産形成をサポートする存在だ。ここでは、IFAを活用した資産形成の方法について解説しよう。
IFAの役割と資産形成の関係
IFAは資産運用のプロフェッショナルだ。豊富な経験と知識を活用し、投資家のニーズに合わせてカスタマイズされたアドバイスを提供している。
目的に合わせた証券口座やおすすめの銘柄についても解説しているため、資産形成への良いスタートを踏み出せるだろう。
また、投資商品ごとに異なる特徴や、最新の経済情勢を踏まえたアドバイスもおこなっている。
IFAによる資産形成戦略の再構築
IFAは、投資を始める前のサポートだけではなく、アフターフォローも実施している。保有する金融商品の価格変動に合わせてポートフォリオのバランスを見直したり、ライフプランに合わせて資産形成戦略を再構築したりしている。
転職や出産、進学などのライフサイクルによって、リスク許容度は異なるだろう。一人ひとりの家計状況やお悩みに合わせて、タイミングに応じた提案をするのがIFAの役割だ。
IFAとのパートナーシップの形成
IFAとのパートナーシップを形成できると、より効果的に資産形成を進められる。銀行や証券会社などに勤務する金融機関の担当者と違い、IFAは基本的に異動がない。そのため、長期間にわたって、資産形成をサポートしてもらえる。
良好な関係を築けていると、家計や資産に関する相談がしやすいだろう。身近に金融機関で働く知人がいない人は、IFAの無料相談を受けてみてほしい。
しかし、どのようにIFAを探したらいいかわからない、という人も多いだろう。そのような場合には「資産運用ナビ」を利用してみよう。
「資産運用ナビ」はIFAと投資家を結ぶ新たなマッチングサービスだ。無料相談もできるので、長期的な資産形成のパートナーとなる、信頼できるIFAが見つかるはずだ。
まとめ
本記事では、資産形成の基本概念、デメリット、それらを克服するための戦略について述べた。資産形成について、詳しく理解していただけただろう。 確かな資産形成には継続した情報収集や学習が必要になるが、これを助けるのが金の専門家であるIFAだ。
IFAは資産形成のリスクを適切に評価し、それぞれの投資家ニーズとリスク許容度に合った投資戦略を提供することができる。
IFAに依頼すると、資産形成のリスク管理、投資戦略の立案、心理的ストレスの軽減など、デメリットの克服が可能になる。
また、検索プラットフォーム「資産運用ナビ」では自身が運用していきたい商品や相談内容、地域を指定したうえで検索することもできる。理想の資産運用を目指すためにも、ぜひ一度相談してみてはどうだろうか。