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30代からiDeCoを始めるなら?おすすめ商品と活用法を解説

この記事で解決できるお悩み
  • 30代に適したiDeCoの運用法が知りたい
  • 30代向けのiDeCoのおすすめ商品が知りたい
  • 30代からiDeCoを始めるべきか迷っている 

税制面での優遇を受けながら老後に向けた資産形成を行えるiDeCoは、30代から始めることによるメリットが大きい。

適切な運用法やおすすめの商品を理解し、早いうちから老後に向けて資産を運用していくことが大切だ。

本記事では、iDeCoが30代におすすめの理由や利用時の注意点、おすすめの運用法について解説していく。

具体的なおすすめ商品やiDeCoの相談先についても紹介するので、ぜひ本記事を参考にiDeCoを効果的に活用して老後に向けた資産準備を行おう。

目次

30代にiDeCoはおすすめなのか

iDeCoは老後に向けた資産準備に活用される制度だが、30代のうちから利用して資産運用を行うことを推奨する。

ここでは、iDeCoが30代におすすめである理由や始める際の注意点、適正投資額について解説していく。

iDeCoが30代におすすめの理由

iDeCoが30代におすすめの理由として、主に以下の3点が挙げられる。

iDeCoが30代におすすめの理由
  • 税制優遇を長期にわたって活用できる
  • 複利効果によって資産効率が高められる
  • 長期運用でリスクが低減できる

iDeCoの大きな特徴として「掛金が全額所得控除」「運用益が非課税で再投資」といった税制優遇を受けられる点が挙げられる。

30代のうちからiDeCoを活用して運用を行うことで、長期にわたって税制優遇の恩恵を受けられる点がメリットだ。

また、iDeCoは運用益が再投資される仕組みとなっており、複利効果の恩恵を受けやすい。

複利効果とは、投資で得た利益を再投資することで利益が新たな利益を生み出し、雪だるま式に資産が増えていく仕組みのことだ。

複利効果は運用期間が長くなるほど威力を発揮するため、30代という若いうちからiDeCoで運用していくことが推奨される。

そして、投資は運用期間が長くなるとリスクが平均化され、短期投資に比べてリスクを低減できるという特性がある。

30代から投資を始めておけば、長期投資によってリスクを低減しながら安全に資産を準備できる可能性が高くなるのだ。

これらの理由を踏まえ、30代からiDeCoで資産準備を始めていこう。

30代からiDeCoを始める際の注意点

iDeCoを始める際、以下の2点に注意が必要だ。

  • 元本保証がない商品が多い
  • 原則として60歳まで引き出せない

iDeCoで運用できる商品はほとんどが株式や債券に投資を行う投資信託となっており、元本保証の商品は少ない。

運用状況によって資産が増減する点を理解した上でiDeCoを活用しよう。

また、iDeCoは老後に向けた資金準備のための制度であるため、基本的には60歳になるまで資金は引き出せない。

子どもの教育資金やマイホームの購入代金など、60歳を迎える前に必要となる資金の準備にiDeCoは向いていないため注意が必要だ。

万が一の資金需要があっても引き出せないため、必ず余剰資金でiDeCoを始めよう。

30代からのiDeCoの適正投資額

30代でiDeCoを始める場合、どの程度の投資額が適正なのだろうか。

本人の収入や資金計画にもよるが、手取り収入の5〜10%ほどをiDeCoに回すことを推奨する。

例えば手取り収入が月20万円の場合、iDeCoの掛金は10,000円〜20,000円が適正と言える。

前述した通り、iDeCoは原則として60歳まで資金を引き出せないため、過剰に掛金を拠出すると生活に影響が生じる可能性があるため、無理のない範囲で投資額を設定しよう。

なお、iDeCoは毎月の掛金の上限額が設けられているため、掛金の範囲内で投資額を設定することが大切だ。

職業や会社の企業年金制度の状況によって上限額が異なり、例えば会社員で企業年金がない方の場合、2024年6月現在では月額23,000円(年額276,000円)が上限となる。

掛金の上限額の範囲内で手取り収入の5〜10%ほどの投資額に設定しよう。

30代におすすめのiDeCoの運用法

実際に30代がiDeCoで資産準備を始める場合、どのような運用法が推奨されるのだろうか。

30代でiDeCoの運用を行う際のポイントを2点紹介していく。

リスク分散を意識した運用

30代は運用期間が比較的長いことからある程度リスクを取った運用を行える年代だ。

とは言えリスクを完全に無視できない年代でもあり、ハイリスクな株式に集中的な投資を行うことは推奨できない。

リスク分散を意識し、株式だけでなく債券などの低リスク資産を組み合わせながら投資を行っていくと良いだろう。

特定の資産クラス・投資対象地域に資産を集中させてしまうと、その投資先が下落したときに資産全体が影響を受けてしまう。

しかし複数の資産クラス・地域に分散させておけば、投資先のひとつが下落しても資産全体で受ける影響は軽微で済む。

ほかの投資先でリターンが出ていれば、損失との相殺も可能だ。

例えば、株式と債券は値動きの相関性が低く、どちらか一方の下落局面では他方が上昇しやすいという傾向が見られる。

株式と債券に分散させておくことで、片方で損失を抱えてももう一方でカバーできる可能性がある。

債券は株式に比べて収益性が低いため、債券の比率を高くし過ぎると期待リターンが小さくなってしまう。

「株式80%・債券20%」などのバランスで収益性を維持しつつ、リスクを分散させておこう。

バランス型ファンドの活用

リスクを分散させるのであれば、バランス型ファンドの活用を視野に入れておくと良い。

バランス型ファンドとは、株式や債券、不動産などの資産クラスをバランス良く組み入れた投資信託のことだ。

国内外の資産に分散されているケースも多く、手軽に分散効果を得られる点が特徴となっている。

例えば「国内株式25%・国内債券25%・外国株式25%・外国債券25%」といった比率で運用される。

国内外の株式・債券にバランス良く投資を行えるため、リスクを抑えながらリターンを目指せることが特徴だ。

また、基本的には上記のような比率を維持したまま運用されるため、自分自身で資産配分を調整する必要がない。

適度なバランスで長期的に運用を継続できる点がバランス型ファンドのメリットだ。

バランス型ファンドを中心に資産配分を構成し、あとは本人のリスク許容度に合わせて株式ファンドを組み入れるといった工夫をしながら運用を行うと良いだろう。

30代におすすめのiDeCo商品

30代でiDeCoの運用を始めるのであれば、以下の3つの商品がおすすめだ。

  • DCインデックスバランス(株式80)
  • iFree 8資産バランス
  • SBI・全世界株式インデックス・ファンド

それぞれの特徴と推奨する理由について解説していく。

DCインデックスバランス(株式80)

DCインデックスバランス(株式80)は、日興アセットマネジメントが運用を行うバランス型ファンドだ。

国内株式・海外株式・国内債券・海外債券の4つの資産に分散投資を行う仕組みとなっており、株式の組入比率を原則80%とする商品である。

前述の通り、30代はリスク分散が重要である一方、債券の比率を高めると収益性が低下してしまう。

株式の比率を高めつつ、リスクヘッジとして債券を組み入れる形が理想的である。

本商品は株式の組入比率が80%となっており、中長期的な収益性を期待できるファンドだ。

さらに国内外の株式・債券への分散投資を行っているため、リスクも分散されている。

自分で資産配分を調整する必要もなく、株式80%の比率を基本的に維持しながら運用を行える点が魅力だ。

30代でiDeCoの運用を行うのであれば「DCインデックスバランス(株式80)」の活用を検討してみよう。

iFree 8資産バランス

30代はある程度のリスクを取れる年代ではあるものの、性格的に「とにかくリスクを抑えたい」という方もいるだろう。

リスクを抑えた安全性の高い運用を実践したい方は、大和アセットマネジメントの「iFree 8資産バランス」がおすすめだ。

本商品は以下の8種類の資産に均等に分散投資を行うことが特徴である。

  • 国内株式
  • 先進国株式
  • 新興国株式
  • 国内債券
  • 先進国債券
  • 新興国債券
  • 国内REIT(不動産投資信託)
  • 海外REIT(不動産投資信託)

値動きの特徴が異なる国内外の資産に均等に分散されているため、リスクを抑えた安全性の高い運用を実践できることが魅力の商品だ。

老後に向けた資産準備において安全性を重視したい方は「iFree 8資産バランス」の活用を推奨する。

SBI・全世界株式インデックス・ファンド

リスクを抑えたいという人がいる一方で「積極的にリスクを取ってリターンを狙いたい」という方もいるだろう。

30代から老後までの期間を活用して資産を増やしていきたいのであれば、SBIアセットマネジメントの「SBI・全世界株式インデックス・ファンド」の活用を推奨する。

本商品は全世界の株式市場の動きを捉えることを目標として運用され、日本を含む全世界の株式に分散投資が行えることが特徴だ。

株式のみで構成される分、バランス型ファンドに比べるとリスクは大きいものの、中長期的に大きなリターンを期待できる。

投資対象地域が世界中に分散されているため、特定の地域の政治的・経済的リスクによる影響を受けにくい仕組みとなっている。

先進国による安定的なリターンと新興国による大きな成長期待を両立でき、世界の経済成長の恩恵を受けられる商品だ。

ある程度のリスクを取って老後資産を増やしていきたい方は「SBI・全世界株式インデックス・ファンド」を活用すると良いだろう。

30代はiDeCoの相談を誰にするべき?

30代でiDeCoの運用を始める際、投資助言を行う専門家に相談することを推奨する。

なかでもIFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)が相談先として最適だ。

ここでは、専門家に相談すべき理由やIFAの特徴、IFA検索サービス「資産運用ナビ」の利用方法について解説していく。

専門家に相談すべき理由

30代のiDeCoの利用を専門家に相談すべき理由として「最適な運用方法を提案してもらえる」という点が挙げられる。

老後に向けた資産準備を自分に合った方法で効果的に行うためにも、専門家の力を借りると良いだろう。

ここまで解説してきた通り、iDeCoの投資額や運用方法、商品などは最適解が人によって異なる。

収入や資産状況、資金計画によってiDeCoの活用戦略が大きく変わってくるため、自分の状況に合ったプランを立てる必要があるのだ。

専門家に相談を行うことで、あなたの資産状況や運用目的、リスク許容度を踏まえた最適なプランを提案してもらえる。

スムーズに最適解に辿り着けるため、効率良く老後に向けた資産準備を始められるだろう。

専門家の力を借りて最適解を見つけ出し、効果的な資産運用を実践しよう。

IFAとは

IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)とは、特定の金融機関には所属せずに独立した立場で顧客の資産運用をサポートする専門家のことだ。

顧客からの相談を受けてライフプランを提案したり、提携先の金融機関の商品を提案・仲介したりすることが主な役割となっている。

IFAに相談するメリットとして以下の2点が挙げられる。

IFAに相談するメリット
  • 中立な立場からの投資助言を得られる
  • 長期にわたるサポートを受けられる

IFAは金融機関に所属しておらず、顧客に対して中立的な立場で投資助言を行っている。

客観的な目線で本当に顧客に合った商品を提案できる立場であり、手数料が高い商品などを無理に勧誘される心配がない。

安心して投資相談を行える点がメリットだ。

また、IFAは原則として転勤や異動などで担当者が変更されず、長期的にサポートを継続してくれる。

ライフスタイルの変化に合わせてiDeCoの商品の乗り換えを提案されたり、iDeCo以外の資金面での悩みを相談できたりと、長期的に信頼できるパートナーになる。

中立な立場から長期にわたってサポートを続けてくれる点がIFAの魅力だ。

30代からのiDeCoでお悩みの方はIFAへの相談を検討してみよう。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」

相談先のIFAをお探しの方は、IFA検索サービス「資産運用ナビ」を利用しよう。

「資産運用ナビ」とは、相談先を探す投資家とIFAのマッチングを行うオンラインプラットフォームのことだ。

サービスの利用はとても簡単で、あなたの資産状況や運用目的、アドバイザーに求める条件などをフォームに入力するだけで良い。

あとは全国のデータベースからあなたに最適なIFAが紹介され、気になる相談先が見つかればマッチングが成立するという流れだ。

IFAの紹介料・相談費用は無料となっており、初回面談を何人と行っても費用はかからない。

初回の面談を行ってみて「性格的な相性が合わない」と思ったら別のIFAと面談ができ、そこでも費用はかからないという仕組みだ。

もちろんIFAの紹介は全国47都道府県どこでも対応可能で、対面・WEBでの面談を選択できる。

自宅にいながらWEBで面談を行えるため、気軽にIFAとマッチングできることが特徴だ。

iDeCoを始めとした投資の悩み・不安を相談したい方は、ぜひこの機会に「資産運用ナビ」を活用して信頼できる相談先を探してみてはいかがだろうか。

30代からのiDeCoで老後の資産を準備しよう

30代からiDeCoを始めておくことで、税制面での優遇を長期的に活用しながら複利効果によって投資効率を高められる。

リスク分散を意識し、バランス型ファンドを活用しながらじっくりと資産を運用していこう。

また、本記事では30代のiDeCoにおすすめの商品を3つ紹介してきたが、運用方法や商品の最適解は個人によって異なる。

自分にとっての最適解を見つけ出すためにも、豊富な経験や知識を持つ専門家に相談することを推奨する。

特に、IFAは中立な立場から長期にわたる投資助言を提供してくれるため、安心して相談できる専門家だ。

ぜひこの機会にIFA検索サービス「資産運用ナビ」を活用し、自分に合った相談先のIFAを探してみてはいかがだろうか。

30代のiDeCoに関するQ&A

iDeCoをやっている30代の割合はどのくらいですか?

確定拠出年金統計資料(2023年3月末)によると、個人型確定拠出年金(iDeCo)の30〜39歳の加入者数は636,987人となっている。

総務省統計局の「人口推計-2024年(令和6年)5月報」によると30代の人口は約1,330万人となっており、iDeCoの加入率は約4.8%と計算される。

30代はiDeCoとNISAのどちらから始めた方がいいですか?

両方とも活用したい制度ではあるが、優先的に利用すべきなのはiDeCoである。

iDeCoは掛金の全額所得控除によって所得税・住民税の負担が軽減でき、投資成果以外のメリットが大きい。

まずはiDeCoを活用して税負担を軽減し、余裕があればNISAを活用して資産運用を行うと良いだろう。

30代からiDeCoを始めた場合、どの程度の資産成長が期待できますか?

拠出する掛金の額や運用利回りによって異なるため、以下の条件で試算を行う。

  • 年齢
    • 30歳
  • 毎月の掛金
    • 10,000円
  • 運用利回り
    • 5.0%
  • 受給開始年齢
    • 60歳

上記のパターンで運用すると積立元本が360万円となり、運用益が約450万円となる。

元本と運用益を合わせて810万円の資産が準備できる。

そして本来課税対象となる約90万円が非課税となる点もiDeCoのメリットだ。

30代がiDeCoで失敗するのはどんな時ですか?

iDeCoは原則として60歳まで資金を引き出せないというデメリットがある。

過剰な金額をiDeCoに拠出してしまい、緊急の資金需要があったときに引き出せずに資金が不足するという失敗が想定される。

突発的な出費に対応できるだけの貯蓄を準備し、余剰資金で無理なくiDeCoを活用することが大切だ。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。資産運用の相談サイト「資産運用マッチング」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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