- 東洋証券のサービスにどのような特徴があるのか知りたい
- 東洋証券の評判が知りたい
- 運用相談をどこにするべきかわからない
創業から100年以上が経過し、中国株投資に対して強みがある「東洋証券」。
中堅の証券会社として堅実な経営をしており、どのようなサービスや特徴があるか気になっている人もいるのではないだろうか。
本記事では、東洋証券の会社概要やサービス内容と特徴、評判、利用するメリット・デメリットなどをまとめた。
東洋証券の利用がおすすめな人や、これから資産運用をする際の相談先も紹介しているので、東洋証券について詳しく知りたい人はもちろん、資産運用を始めようとしている人はぜひ参考にしてほしい。
また、東洋証券のような対面証券の評判とその特徴についてはこちらにまとめてあるのでぜひ見てほしい。
東洋証券のサービス内容
資産運用を始める際、最初に検討しなければならないのが、どの証券会社で口座を開設するかだ。
「口座開設にあたって、各社のサービス内容や特徴は必ず押さえておきたいところである。
ここでは、東洋証券の会社概要や提供しているサービス・特徴をまとめた。
「以下の内容を踏まえて、まずは東洋証券がどのような証券会社であるか理解しよう。
東洋証券会の社概要
東洋証券の会社概要は下表のとおりである。
会社名 | 東洋証券株式会社 |
---|---|
本社 | 東京都中央区八丁堀4-7-1 |
創立 | 1916年12月 |
代表取締役 | 桑原理哲 |
従業員数 | 687人(2023年3月末時点) |
店舗数 | 32店舗 |
資本金 | 134億9,468万7,500円 |
純資産 | 341億2,400万円 (2023年3月末時点) |
自己資本比率 | 55.1%(2023年3月末時点) |
東洋証券の創立は1916年で、100年以上の歴史を誇る証券会社だ。
広島県呉市に証券業を目的とする斉藤商店(廣島証券の前身)を創業し、複数回の吸収合併を経て現在に至る。
2023年3月期の有価証券報告書によると、同期の営業収益は82億2,700万円で、前期に比べて約25億円減少している。
経常利益は14億7,500万円の経常損失を出している。
2023年3月末における預かり資産額は1兆553億円だった。
2021年3月末時点が1兆1,137億円となっており、徐々に減少している状況だ。
東洋証券が提供するサービス
東洋証券では、窓口でやりとりできる一般的な対面取引だけでなく、電話でオペレーターに注文できたり、インターネットから注文できたりする「マルチチャネルサービス」を提供している。
資産運用について、窓口で相談したい場合は営業店に足を運び、店舗に行く時間がない場合はインターネットまたは電話注文が可能だ。
インターネットでのやりとりが苦手な人も、電話での注文なら手軽に行えるだろう。
東洋証券では、以下のような金融商品を取り扱っている。
- 国内株
- 中国株
- 米国株
- タイ株
- 投資信託
- 国内債券
- 外貨建債券
- 新規上場(IPO)、公募・売出株式(PO)
- 外貨建てMMF
- 保険(医療・死亡・年金など)
上記のほかにも、各商品のマーケット情報やコラムなど、資産運用に役立つ情報が定期的に更新されているため、情報収集にもぴったりだ。
- 出典:東洋証券「取扱商品」
東洋証券の特徴
東洋証券の最大の特徴は、米国株以外の海外株に投資できるところだ。
特に、中国株への投資に関しては取り扱いが長く、老舗証券会社として広く認知されている。
資産運用する際、開設する口座には総合口座と特定口座の2つがあるが、東洋証券の場合、中国株への投資も特定口座で扱える。
そのため、源泉徴収を自動的に行ってくれることから、利用者に余計な手間がかからないのも便利な点である。
また、中堅の証券会社の場合、インターネット取引に対応していないケースもあるものの、東洋証券では、窓口・電話・インターネットの3つから取引方法を随時選択できる。
自分の状況に合わせて取引の手段を変えられるのも特徴として挙げられるだろう。
東洋証券の評判とは?
東洋証券の会社概要やサービスの内容と特徴は先ほど解説したとおりだが、実際の評判・利用者の口コミが気になる人も多いのではないだろうか。
ここでは、東洋証券の顧客満足度や信頼度、プラス・マイナスな評判をまとめた。
どの証券会社にするか検討するにあたって評判を重視する人は、以下の内容もぜひ参考にしてほしい。
東洋証券の顧客満足度や信頼度について
東洋証券は店舗数が32あり、中堅の証券会社のなかでも比較的多く、来店して相談に来る顧客に対するきめ細やかなコンサルティングに強みがある。
国内で最も店舗を構えているのがみずほ証券の221店舗で、以下、大和証券や野村證券など、大手が名を連ねている。
ほかの中規模証券会社では、いちよし証券が52店舗、アイザワ証券が45店舗、次いで東洋証券の32店舗となっている。
創業が広島県であることから、広島県に5店舗、山口県にも5店舗、島根県に2店舗など、中国地方に多くの支店を構えているのも特徴的だ。
もちろん、都市部にもそれぞれ支店があるため、店舗にアクセスするのも比較的容易と言えるだろう。
顧客満足度や信頼度に関する定量的な調査結果はなかったものの、創業から100年を超える歴史を受け継ぎ、地域に根差した経営をしている様子が伺える。
良い評判の例
東洋証券の良い評判としては、以下のような内容が見られた。
- 中国株に強いと言われている東洋証券に口座を作りました。取り扱い銘柄が多く、「TOYO CHINA Monthly」というレポートもとても勉強になり、投資判断に役立った。
- 個人投資家に優しい証券会社というイメージを受けた。ニュースリリースも適切に行われており、投資情報の入手に役立っている。ホームページの作りもシンプルで、目的とする情報にすぐに辿り着ける。
- ある程度好きな企業の株式を購入しようと思っていたが、東洋証券の株式検索機能が充実していて、株主優待情報や銘柄の価値判断がとてもしやすかった。当初購入しようとしていた銘柄以外にも目が向くようになり、さまざまな情報を総合的に判断して銘柄選定するようになった。
口コミでも多数寄せられているのが、「中国株に強い」という点だ。
東洋証券では、中国株式情報はもちろん、ランキングやレポート、コラムなど、さまざまな情報を定期的に更新している。
ホームページ自体はややレガシーなデザインではあるものの、情報が体系立ててまとまっており、欲しい情報にアクセスしやすいという口コミがあるのも納得できる。
悪い評判の例
一方、東洋証券には以下のような評判もいくつか寄せられているようだ。
- 解約しようにも解約させてくれず、とても時間がかかった。信用できない証券会社。
- 手数料が安いというふれこみで利用したら手数料が値上げになった。ほかのネット証券は無料化が進んでいるため、利用するメリットを感じられない。
- どこも似たような対応かもしれないが、買ってくれるまでは一生懸命に対応してくれるが、売った後はなしのつぶてで、連絡が全くない。
マイナスな口コミは、東洋証券に限った話ではなく、各社に共通するような内容と言える。
特に、「営業や勧誘に関する押しが強いわりに、購入後のサポートが不十分」といった口コミが多数見受けられた。
また、東洋証券は比較的店舗数も多く、相談対応にかかる人件費が嵩むのは否めない。
この点が手数料に上乗せされるのはやむを得ず、ネット証券の手数料無料に比べるとネックになるのは無理もないだろう。
営業や窓口担当者の対応が不親切であるといった口コミも寄せられていたが、この点も評価は人によって異なるうえ、各証券会社に共通するものだ。
資産運用は長期にわたって行うものである以上、相談相手との相性は慎重に見極めたほうがよいだろう。
東洋証券はどんな投資家に向いているのか
結論として、東洋証券は中国株投資を中心に、外国株への投資を考えている人に特におすすめしたい。
ここでは、東洋証券はどのような投資家におすすめなのか、メリット・デメリットを踏まえて紹介しよう。
東洋証券のメリット
東洋証券のメリットは以下が挙げられる。
- 対面だけでなく、電話やインターネットで取引できる
- 店舗も比較的多く、窓口で相談しやすい
- 中国株式の取り扱いに強みがある
- 投資判断に役立つ情報が豊富で、各情報にアクセスしやすい
東洋証券の場合、対面での取引だけでなく、自分の状況に合わせて電話注文やインターネットでの注文ができる。
自宅でじっくり考えながら取引したい場合には、インターネット取引が便利だ。
出先で相場の急変を知った場合、電話で注文できるなら即座に対応できるだろう。
東洋証券の店舗数は32店舗あり、都市部にお住まいの方はもちろん、中国地方に住んでいる人は窓口に行きやすいはずだ。
ほかにも、口コミにあるように中国株の取り扱い銘柄が豊富で、タイ株も取り扱っているのはかなり珍しい。
外国株投資に関して、スポットで東洋証券を利用する方法も有用と言えるだろう。
東洋証券のデメリット
東洋証券には、以下のデメリットがある。
- 取引手数料が高い
- 取引時間が限られる
取引手数料に関して、自宅でのホームトレードの場合、約定代金が100万円以下で手数料は1,485円(取引報告書等を電子交付にした場合)かかる。
単元未満株の取引をした際の手数料は、1単元約定代金が100万円以下の場合に最低3,300円(約定代金総額×1.2650%)だ。
窓口で売買すると、約定代金100万円以下で最低3,300円の手数料がかかるため、ネット証券会社に比べると大きなデメリットになるだろう。
ほかにも、電話注文に対応しているのは平日の午前8時から午後5時まで、インターネット注文は、国内現物株式の注文が午前6時から各取引所終了時までで、15:35〜26:00は翌営業日扱いだ。
時間に一定程度の制限がかかるため、この点もネックになるだろう。
東洋証券はどんな投資家に向いているのか
東洋証券がおすすめなのは、以下に該当するような人だ。
- 中国株を始めとした外国株への投資を考えている
- 生活圏内に店舗がある
- 平日の日中に取引をするのがメインである
先述したように、東洋証券は中国株に強みがあるため、メイン口座にするかどうかは判断が分かれるものの、中国株に投資したい人は東洋証券を利用すべきである。
また、店舗で担当者に相談しながら資産運用をしていきたい人も東洋証券がおすすめだ。
デメリットで紹介したように、取引時間が平日の日中に限られるため、その時間帯に比較的自由に動ける人も、東洋証券は使い勝手がよいだろう。
資産運用の相談先にはどんな選択肢がある?
資産運用をする際、相談先として最初に思い浮かぶのが金融機関の担当者ではないだろうか。
相談先は必ずしも証券会社に勤める営業・窓口担当だけが正解とは限らない。
大手証券会社では、ロボアドバイザーなどと呼ばれる、AIを駆使した資産運用のアドバイスを提供するケースもあるだろう。
ここでは、資産運用の相談先にどのような選択肢があるのか、近年の対面証券の傾向やデメリット、専門家の重要性なども紹介しよう。
近年の対面証券の傾向とデメリット
「対面証券」とは、東洋証券や野村證券を始めとする5大証券など、店舗を構えて窓口で相談できる形態の証券会社のことだ。
近年、東洋証券や水戸証券などを含む中規模証券会社においては、ネット証券会社の普及により、サービスの訴求に苦戦する傾向にある。
店舗を構えて窓口での販売・相談に一定程度のウエイトを置いているため、その分のコストがどうしてもかかってしまう。この点は、ユーザー離れに拍車をかける要因になるだろう。
また、金融機関の担当者には厳しいノルマが課せられるのが通常で、販売手数料を目的とした勧誘・営業をかけるケースも珍しくない。
大切な資産を運用するにあたって、本来の目的を逸脱した金融商品を勧められるのは本末転倒だ。
資産運用に関する適切なアドバイスを求めたい一方、担当者も業績を上げるのに必死であることから、「相談をするのもためらわれる」という人も多いだろう。
資産運用における専門家の重要性
そもそも、資産運用をするにあたって、目的や運用額、自身の年齢や家族構成など、前提となる条件は人によって異なる。
つまり、世間一般に言われる投資手法が正解・最適解なわけがなく、各個人で資産運用の方法は千差万別なのだ。
また、同じ人においても、自分に合った運用方法はライフステージによっても変化する。
- パートナーや子どもができた
- 賃貸から持ち家に変更した
- 子どもが私立学校に通うことになった
- 子どもが独立した
上記は一例だが、それぞれのライフステージにおいて、取れるリスクの大きさは異なって当然だ。
資産運用の最適な方法はその都度異なるため、客観的な立場からアドバイスを提供してくれる専門家の存在は必須である。
IFAという選択肢、IFA検索サービス「資産運用ナビ」の活用法
客観的な立場から資産運用に関してアドバイスをもらうなら、独立系ファイナンシャルアドバイザーであるIFAがおすすめだ。
名前からも分かるように、IFAは金融機関に所属しておらず、公平中立な立場から、あなたの状況に合わせた最適な金融商品の提案ができる。
自社商品を販売しなければならないという制約がないのはもちろん、ノルマがあるわけでもない。
さまざまな金融商品から、あなたの投資目的に合わせた運用方法の提案を受けられるのは、IFAを利用する大きなメリットだ。
IFAの検索サービスである「資産運用ナビ」なら、あなたの居住地や運用予定額、投資対象などの条件から、希望に合うIFAを簡単に見つけられる。
各IFAの強みや得意領域などは、プロフィールから閲覧可能だ。
IFAへの初回相談は無料なので、まずは話を聞いてみて、相性が合うかどうか判断するとよいだろう。
「資産運用ナビ」を使って、自分にぴったりな相談相手を探してみてほしい。
東洋証券の評判をもとに資産運用の進め方を考えよう
東洋証券は、創業100年以上の老舗証券会社で、中国株投資に強みがある。
ホームページも体系的に分かりやすく整理されており、投資判断に役立つ情報も定期的に更新されていることから、資産運用について学びながら投資をスタートさせられるだろう。
窓口による対面取引にも力を入れている分、手数料が高いのは大きなネックである。
取引時間も限定的な点には注意が必要だ。
中国を始めとした外国株投資をしたい人、勉強しながら資産運用をしたい人などは、東洋証券を利用してもよいだろう。
ただ、対面取引の場合は担当者との相性はつきもので、自分本位な商品の提案・勧誘を受けることも多い。
そのため、資産運用をする際は、中立的な立場でアドバイスや提案をしてくれる人に相談したほうがよいだろう。
「資産運用ナビ」では、特定の金融機関に属さないIFAを簡単に見つけられる。
IFAなら、公平中立な立場から、あなたの投資目的や状況に合わせて最適な金融商品の提案やアドバイスをもらえる。
IFAは地域に根ざして活動しているため、生涯にわたって相談することも可能だ。
まずは無料相談をしてみて、IFAに話を聞いてもらうことから始めよう。