東洋証券の特徴と評判を徹底解説! なぜ投資家に選ばれているのか

この記事で解決できるお悩み
  • 東洋証券のサービスにどのような特徴があるのか知りたい
  • 東洋証券の評判が知りたい
  • 運用相談をどこにするべきかわからない

1916年12月に広島県呉市で斉藤商店を創業し、中国株式の取扱いを1993年12月に開始している「東洋証券」。

どのようなサービスや特徴があるか気になっている人もいるのではないだろうか。

本記事では、東洋証券の会社概要やサービス内容と特徴、評判、利用するメリット・デメリットなどをまとめた。

東洋証券の利用がおすすめな人や、これから資産運用をする際の相談先も紹介しているので、東洋証券について詳しく知りたい人はもちろん、資産運用を始めようとしている人はぜひ参考にしてほしい。

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平 行秀
監修者

証券アナリスト(CMA)

平 行秀(Yukihide Taira)

アドバイザーナビ株式会社 代表取締役社長。野村證券を経て2019年に同社を創業し、 投資家とIFAのマッチング事業などを展開。

目次

東洋証券のサービス内容

資産運用を始める際、最初に検討しなければならないのが、どの証券会社で口座を開設するかだ。「口座開設にあたって、各社のサービス内容や特徴は必ず押さえておきたいところである。

ここでは、東洋証券の会社概要や提供しているサービス・特徴をまとめた。以下の内容を踏まえて、まずは東洋証券がどのような証券会社であるか理解しよう。

東洋証券の会社概要

東洋証券の会社概要は下表のとおりである。

会社名東洋証券株式会社
本社東京都中央区八丁堀4-7-1
創業1916年12月
(設立:1934年4月)
代表取締役小川典裕
従業員数646人(連結:2025年3月末時点)
店舗数32支店
資本金134億9,400万円
純資産301億2,200万円
(連結:2025年3月末時点)
自己資本比率43.4%(連結:2025年3月末時点)
出典:東洋証券『Annual Select 2025』

東洋証券は1916年12月に広島県呉市で斉藤商店を創業し、1934年4月に設立している。

2025年3月期の連結決算では、営業収益は112億8,900万円(11,289百万円)で、前期(2024年3月期:120億2,300万円)に比べて減少している。

経常利益は10億3,600万円(2025年3月期・連結:1,036百万円)だった。2025年3月末時点の預かり資産は1兆2,953億円(1.2953兆円)としている。

預かり資産は、中期経営計画のKPIとして「1.5兆円超」を掲げている。

  • 出典:東洋証券『Annual Select 2025』

東洋証券が提供するサービス

東洋証券では、支店窓口での対面取引に加え、カスタマーセンターや電話注文サービス「TO YOU Call」、インターネット取引「TO YOU Net」といった取引チャネルを提供している。

資産運用について、窓口で相談したい場合は営業店に足を運び、店舗に行く時間がない場合はインターネットまたは電話注文が可能だ。

インターネットでのやりとりが苦手な人も、電話での注文なら手軽に行えるだろう。

東洋証券では、以下のような金融商品を取り扱っている。

  • 国内株
  • 中国株
  • タイ株
  • 投資信託
  • 国内債券
  • 外貨建債券
  • 新規上場(IPO)、公募・売出株式(PO)
  • 個人向け国債
  • 株券オプション取引
  • 外国株式(委託取引)

上記のほかにも、各商品の手数料やリスク等の重要事項が定められているため、取引前に確認しておきたい。

  • 出典:東洋証券『Annual Select 2025』/東洋証券『契約締結前交付書面集(別紙 手数料・管理料等のご案内)』

東洋証券の特徴

東洋証券の特徴の1つは、中国株式やタイ株式など海外株式の取扱いがあるところだ。

中国株式は1993年12月に取扱いを開始し、1994年3月に上海B株、1994年4月に深センB株の取扱いを開始している。

東洋証券は、全国の支店窓口のほか、カスタマーセンターや電話注文サービス「TO YOU Call」、インターネット取引「TO YOU Net」を取引チャネルとしている。

支店口座の個人顧客は、電話注文サービス「TO YOU Call」等を通じて国内株式取引を行えるとしている。

また、インターネット取引「TO YOU Net」も提供している。

自分の状況に合わせて取引の手段を変えられるのも特徴として挙げられるだろう。

東洋証券の特徴と注意点とは?

東洋証券の会社概要やサービスの内容と特徴は先ほど解説したとおりだが、実際に利用する前に、取引チャネルや手数料体系などの条件も押さえておきたいところだ。

ここでは、相談体制や連絡手段、手数料などのポイントをまとめた。

どの証券会社にするか検討するにあたっては、以下の内容もぜひ参考にしてほしい。

東洋証券の相談体制や連絡手段について

東洋証券は全国に32支店を展開し、各支店を通じて資産運用提案や投資助言を行うとしている。

相談体制や連絡手段は証券会社ごとに異なるため、利用を検討する際は拠点や連絡手段を確認しておきたい。

また、取引に関する問い合わせ窓口としてカスタマーセンターを設けている。

本社所在地は東京都中央区八丁堀4-7-1である。

支店での相談に加え、カスタマーセンター等の連絡手段も含めて、自分の利用スタイルに合うか整理しておくとよいだろう。

資産運用の相談先を選ぶ際は、取扱商品、手数料、拠点や連絡体制など複数の観点で検討したい。

  • 出典:東洋証券『Annual Select 2025』

特徴の例

東洋証券の特徴としては、以下のような内容が挙げられる。

  • 1993年12月に中国株式の取扱いを開始し、1994年3月に上海B株、1994年4月に深センB株の取扱いを開始している。
  • 全国に32支店を展開し、各支店を通じて資産運用提案や投資助言を行うとしている。
  • カスタマーセンターのほか、電話注文サービス「TO YOU Call」やインターネット取引「TO YOU Net」を提供している。

中国株式は1993年12月に取扱いを開始している。

また、支店窓口での対面取引に加え、電話注文やインターネット取引のチャネルも提供している。

取引や相談の方法は、支店窓口・電話・インターネットなどから、自分に合う手段を整理しておくとよいだろう。

注意点の例

一方、東洋証券を利用するにあたっては、以下のような点にも注意したい。

  • 取引チャネルや書面交付方法により、手数料体系が異なる。
  • 営業店での国内株式委託手数料は、約定代金総額×1.2650%(最低3,300円)としている。
  • ホームトレードでは、取引報告書等を電子交付にした場合、約定代金100万円以下の国内株式手数料は1,485円としている。

対面で相談できる一方、取引方法や書面交付方法などにより手数料体系が定められている。

また、電話注文やインターネット取引には受付時間などの条件があるため、取引前に確認しておきたい。

資産運用は長期にわたって行うものである以上、相談相手との相性は慎重に見極めたほうがよいだろう。

東洋証券はどんな投資家に向いているのか

結論として、東洋証券は中国株式やタイ株式など海外株式の取扱いがあり、これらの取引を検討している人にとって選択肢の一つとなる。

ここでは、東洋証券はどのような投資家におすすめなのか、メリット・デメリットを踏まえて紹介しよう。

東洋証券のメリット

東洋証券のメリットは以下が挙げられる。

東洋証券のメリット
  • 対面だけでなく、電話やインターネットで取引できる
  • 全国に32支店がある
  • 中国株式の取扱いを1993年12月に開始している
  • 取引チャネル(支店窓口・電話・インターネット)を選べる

東洋証券の場合、対面での取引だけでなく、自分の状況に合わせて電話注文やインターネットでの注文ができる。

自宅でじっくり考えながら取引したい場合には、インターネット取引が便利だ。

出先で相場の急変を知った場合、電話で注文できるなら即座に対応できるだろう。

東洋証券は全国に32支店があり、窓口で相談しながら資産運用を進めたい人にとっては検討材料になる。

ほかにも、中国株式やタイ株式など海外株式の取扱いがある。

外国株投資に関して、スポットで東洋証券を利用する方法も有用と言えるだろう。

東洋証券のデメリット

東洋証券には、以下のデメリットがある。

  • 取引チャネルや書面交付方法により、手数料体系が異なる
  • 注文受付時間など条件がある

取引手数料に関して、ホームトレードサービスでは、取引報告書等を電子交付にした場合、約定代金100万円以下の国内株式手数料は1,485円(税込)としている。

単元未満株(端株売却)の手数料は、営業店のお客さまが当社資産アドバイザー経由、カスタマーセンターの専用ダイヤル(TO YOU コール)経由で売買する場合の国内株式委託手数料を適用したうえで、1単元の取引手数料を算出し、単元未満株数で手数料を按分する方式だ。

営業店で売買する場合の国内株式委託手数料は、約定代金100万円以下で約定代金総額×1.2650%(最低3,300円・税込)としている。

ほかにも、電話注文やインターネット取引には受付時間などの条件があるため、取引前に確認しておきたい。

時間に一定程度の制限がかかるため、この点もネックになるだろう。

東洋証券はどんな投資家に向いているのか

東洋証券がおすすめなのは、以下に該当するような人だ。

  • 中国株を始めとした外国株への投資を考えている
  • 生活圏内に店舗がある
  • 平日の日中に取引をするのがメインである

先述したように、東洋証券は中国株式の取扱いがあるため、中国株に投資したい人は選択肢の一つになる。

また、店舗で担当者に相談しながら資産運用をしていきたい人も東洋証券がおすすめだ。

デメリットで紹介したように、取引時間が平日の日中に限られるため、その時間帯に比較的自由に動ける人も、東洋証券は使い勝手がよいだろう。

資産運用の相談先にはどんな選択肢がある?

資産運用をする際、相談先として最初に思い浮かぶのが金融機関の担当者ではないだろうか。

相談先は必ずしも証券会社に勤める営業・窓口担当だけが正解とは限らない。

大手証券会社では、ロボアドバイザーなどと呼ばれる、AIを駆使した資産運用のアドバイスを提供するケースもあるだろう。

ここでは、資産運用の相談先にどのような選択肢があるのか、近年の対面証券の傾向やデメリット、専門家の重要性なども紹介しよう。

近年の対面証券の傾向とデメリット

「対面証券」とは、東洋証券や野村證券を始めとする5大証券など、店舗を構えて窓口で相談できる形態の証券会社のことだ。

近年、対面型の証券会社においては、インターネット取引の普及により、サービスの差別化が課題となる場合がある。

店舗を構えて窓口での販売・相談に一定程度のウエイトを置いているため、その分のコストがかかる点は理解しておきたい。

また、金融商品の提案には手数料体系があるため、提案内容はコストも含めて確認することが重要だ。

大切な資産を運用するにあたって、本来の目的を逸脱した金融商品を勧められるのは本末転倒だ。

資産運用に関する適切なアドバイスを求めたい一方、「相談をするのもためらわれる」という人も多いだろう。

資産運用における専門家の重要性

そもそも、資産運用をするにあたって、目的や運用額、自身の年齢や家族構成など、前提となる条件は人によって異なる。

つまり、世間一般に言われる投資手法が正解・最適解なわけがなく、各個人で資産運用の方法は千差万別なのだ。

また、同じ人においても、自分に合った運用方法はライフステージによっても変化する。

  • パートナーや子どもができた
  • 賃貸から持ち家に変更した
  • 子どもが私立学校に通うことになった
  • 子どもが独立した

上記は一例だが、それぞれのライフステージにおいて、取れるリスクの大きさは異なって当然だ。

資産運用の最適な方法はその都度異なるため、客観的な立場からアドバイスを提供してくれる専門家の存在は必須である。

IFAという選択肢

資産運用に関して相談先を検討するなら、IFAという選択肢もある。

東洋証券は、2021年4月にIFA向けの金融商品仲介サービスを開始している。

相談先を選ぶ際は、取扱商品、手数料、相談・連絡手段などの条件を整理しておきたい。

さまざまな金融商品から、あなたの投資目的に合わせた運用方法の提案を受けられるのは、相談先を検討するうえで重要な観点だ。

東洋証券の評判をもとに資産運用の進め方を考えよう

東洋証券は、1916年12月に創業した証券会社で、中国株式の取扱いを1993年12月に開始している。

全国の支店窓口に加え、カスタマーセンターや電話注文サービス「TO YOU Call」、インターネット取引「TO YOU Net」といった取引チャネルを提供していることから、自分の利用スタイルに合わせて選択しやすい。

取引方法や書面交付方法などにより手数料体系が定められているため、条件を確認したうえで利用したい。注文受付時間などの条件がある点にも注意が必要だ。

中国株式やタイ株式など海外株式の取引をしたい人、対面相談や電話注文・インターネット取引といったチャネルも含めて検討したい人は、東洋証券を選択肢の一つとして考えてもよいだろう。

ただ、対面取引の場合は担当者との相性はつきもので、提案内容は目的やコストも含めて慎重に整理したい。

そのため、資産運用をする際は、中立的な立場でアドバイスや提案をしてくれる人に相談したほうがよいだろう。

IFAなら、公平中立な立場から、あなたの投資目的や状況に合わせて最適な金融商品の提案やアドバイスをもらえる。

IFAは地域に根ざして活動しているため、生涯にわたって相談することも可能だ。まずは無料相談をしてみて、IFAに話を聞いてもらうことから始めよう。

東洋証券の評判に関するQ&A

東洋証券の預かり資産はどのくらいですか?

東洋証券の預かり資産は、2025年3月末時点で1兆2,953億円(1.2953兆円)としている。

東洋証券は他の中堅証券とどのような違いがありますか?

中国株式は1993年12月に取扱いを開始し、1994年3月に上海B株、1994年4月に深センB株の取扱いを開始している。

また、2008年6月にタイ株式の取扱いを開始しており、中国株式・タイ株式など海外株式の取扱いがある点が特徴の一つだ。

投資相談は証券会社にするのが最適ですか?

投資にまつわる相談は、証券会社にするのが最適とは限らない。

さまざまな金融商品から最適な投資先を検討したいなら、金融機関に属さない独立系ファイナンシャルアドバイザーのIFAに相談したほうがよいだろう。

東洋証券で注目の投資信託は何ですか?

投資信託は、取扱商品や申込期間などが商品ごとに異なるため、最新の取扱条件を踏まえて検討したい。

購入にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面などで手数料・リスク等の重要事項を確認したうえで判断しよう。

参考・出典

この記事を書いた人

証券会社・証券口座メディア編集部は、ネット証券から対面・外資系証券まで多様な証券会社の選択肢を解説し、投資初心者でも最適な口座を開設できるよう支援している。元証券会社勤務者の知見を活かし手数料やサービス内容を客観的に比較し、おすすめのネット証券や対面証券をご紹介。運営元アドバイザーナビ株式会社は資産運用アドバイザーと投資家のマッチングサービス「資産運用ナビ」を展開し、読者が信頼できる相談先を提案している。透明性の高い情報提供を通じて、資産形成の第一歩を後押しする。