- 年代別にFIREに必要な資金が知りたい
- FIRE実現のために各年齢層で実行するべき具体的な戦略が知りたい
- 退職後の安定した生活を確保する方法が知りたい
近年、FIREという言葉が一般的になってきた。
FIREは、Financial Independence, Retire Earlyの頭文字をとった言葉で、経済的に自立することで会社を定年退職前に退職することを意味する。
しかし、具体的にどの程度の資金を確保すればFIREが可能なのかや、現実的に何歳くらいでFIREを目指せるのかについて理解している人は少ないだろう。
そこで今回は、FIREを達成するために必要な金額の目安や、FIRE達成のための戦略を年代別に紹介していく。
退職前後で注意すべきポイントや、どのように運用戦略を考えていくべきかも一緒に解説していくため、これからFIREを目指したいと考えている方は、ぜひ参考にしてほしい。
【年代別】20代・30代のFIRE戦略
FIREを目指す20代・30代が取るべき戦略について、必要な資金額や家計の管理のポイントを押さえながら確認していこう。
20代・30代のFIREに必要な資金額
20代・30代は社会人として働き始めてからそれほど時間が経っていないこともあり、まだ十分な貯蓄が貯まっていない方も多いだろう。
また、結婚や出産、住宅購入などまとまったお金が必要となるライフイベントが今後発生する時期でもあり、それによって今後のライフプランが変わってくることも多い。
FIRE達成を目指すのであれば、まずは自分のライフプランをある程度明確にイメージした上で、どのくらいのお金がかかるのかを試算してみよう。
まだ結婚していない人、子供がいない人の場合は、仮に結婚や出産などのライフイベントがあった場合にもお金が十分足りるように計算しておくのをおすすめする。
さらに、FIRE達成後にどのくらいの生活費が必要なのかについても検討し、どのくらいのお金を準備すべきかを計算していこう。
総務省が実施している家計調査報告によると、2023年度の家計の平均消費支出は下記の通りだ。
- 単身世帯
- 167,620円
- 二人以上の世帯
- 293,997円
- 総世帯
- 247,322円
総世帯の平均消費支出である247,322円を元に計算すると、1年で必要な金額は2,967,864円であり、支出金額はおよそ300万円程度だと計算できる。
仮に30歳でFIREして、90歳まで生きたと仮定すると、60年間で必要な金額は約1億8,000万円だ。
しかし、20代や30代でいきなり1億8,000万円を準備するのはあまり現実的ではない。
実際には、投資によって資金を増やしながら、支出をなるべく抑えて生活していくのが理想的だ。
一般的に、FIRE達成のために必要な資金を計算するための目安の一つに「4％ルール」というものがある。
毎年、運用資金の4％未満の金額を生活費に回して切り崩していけば、資産が尽きることなく運用を継続できるという考え方だ。
4％というのは、アメリカの平均的な株価成長率である7％から物価上昇率3％を引いた数値を意味している。
投資で得られる利益の範囲内に支出金額を抑えれば、資産を減らさずに生活できるということだ。
元手として必要な資金は、生活費を25倍した金額となり、年間の生活費が300万円の場合は300万円×25＝7,500万円と計算できる。
もちろん、上記の計算はあくまでも目安であり、生活費として必要な金額は人によって異なる。
まずは自分の支出を洗い出して計算することから始めてみよう。
節約方法や収支管理の方法
20代や30代でFIREを目指す場合、「支出を減らすこと」が特にポイントとなる。
収入源が限られている中で、何も考えずに支出を行ってしまうと、なかなかお金が貯まらずにFIRE達成までの道のりが遠くなる。
逆に、支出を減らしてコツコツお金を貯めることで、FIRE達成までの期間が短くなるだろう。
さらに、FIRE達成後も支出を抑えることを前提にすると、FIRE達成に必要な資金額も少なくて済む。
例えば、総世帯の平均的な年間消費支出金額である約300万円（月間およそ25万円）を元に計算すると、FIREに必要な資金は7,500万円だ。
しかし、毎月の支出金額を20万円に抑えると、年間の支出は240万円となり、25倍した金額である元手資金の目安金額も6,000万円と小さくなる。
20代・30代でFIREを目指す場合は、まずは支出を抑えることを意識して普段の生活を過ごしてみよう。
支出を抑える上で重要なのが「固定費を削減する」ということだ。
固定費は毎月決まって必要となるお金なので、支出の削減効果が大きい項目となる。
固定費に含まれるのは、以下のような支出だ。
- 住居費
- 水道光熱費
- 保険料
- 通信費
- 車の維持費
- サブスクリプション費用・月会費
20代・30代の場合は、特にサブスクリプションサービスの費用をチェックしてみよう。
月1,000円の費用であっても、年間では12,000円、5つのサービスに加入しているとすると年間で60,000円の支出となる。
利用していないサブスクに加入していないか、無駄にグレードの高いプランに申し込んでいないか、などをチェックしてみよう。
家計の管理や無駄な支出のチェックにおすすめなのが、家計簿アプリを活用した資産管理だ。
利用している銀行やクレジットカード、ECサイトなどの情報を入力しておくと、自動的に収入・支出が記録される。
家計の収支を可視化することで、不要な支出の削減につながり、FIRE達成に向けた資産形成にも役立つだろう。
20代・30代におすすめの投資戦略
支出を抑えるのと同時に、投資によって資産を増やすことも意識しよう。
20代・30代で投資を始める場合は、FIRE達成後も見据えた長期的な運用計画を事前に立てておくのをおすすめする。
若いうちから資産形成を始める場合、まとまったお金を一気に投資に回すというよりは、毎月少額をコツコツ投資していくという人のほうが多いだろう。
特におすすめなのが、新NISAのつみたて投資枠やiDeCoなどの非課税制度を利用した積立投資だ。
本来投資では、利益に対して20.315％の税金がかかるが、NISAやiDeCoを利用すると運用益を非課税で受け取れる。
ただし、NISAやiDeCoにはそれぞれメリット・デメリットがあるため、あらかじめ制度の仕組みをよく理解した上で、適切な金額を投資に回すようにしよう。
どんな制度が自分に適しているかわからないという人や、どの程度の金額を運用に回すべきかわからないという人は、資産運用の専門家に相談するのも一つの手だ。
【年代別】40代のFIRE戦略
40代でFIRE達成を目指す場合、20代・30代とは異なる戦略が必要となる。
ここでは、FIRE達成を目指す40代が取るべき戦略について、必要な資金額や資金計画の立て方を踏まえて解説していく。
40代のFIREに必要な資金額
40代は、子供の教育費や住宅ローン、自動車ローン、保険料などの支出が多くなりやすい年代だ。
20代〜30代に比べて支出が増えやすいという一方、給料などの収入も上がり、貯蓄もある程度貯まっているという人も多い。
結婚や住宅購入などまとまったお金を使うライフイベントにはある程度見通しが立っているため、今後の資金計画について考えやすくなっているのも特徴だ。
40代まで働いた場合は、ある程度退職金や年金も得られるため、老後の収入にも多少余裕が出てくる。
とはいえ、定年退職まで会社員として働いた場合と比べると、退職金や年金の金額は大幅に減ってしまうため、やはり運用を前提とした資金計画を立てる必要がある。
45歳でFIREを達成した場合、45歳から65歳までの20年間は年金に頼らず、それまでの貯金と退職金で生活する。
生活費が年間300万円の場合、必要となるお金は300万円×20年＝6,000万円だ。
退職金を受け取れる場合は、その分を引いて計算する。
65歳以降については、生活費の概算から受給できる年金額を差し引いたものが必要な資金となる。
先述の通り「4％ルール」を元に計算しても良いが、具体的に年金や退職金の試算ができるのであれば、年金受給開始前後に分けてシミュレーションしてみるのも良いだろう。
リスク管理と退職後を見据えた資金計画の重要性
40代でFIREを目指す場合、適切なリスク管理と退職後を見据えた資金計画の設計が重要となる。
FIREを目指した資産運用を行うにあたっても、リスクとリターンのバランスを重視した運用戦略が求められる。
例えば、20代や30代は、時間を味方につけて投資を行える分、多少リスクをとった運用も可能となる。
しかし、40代では取れるリスクも20代・30代とは変化しているため、若い頃とは異なる運用も検討する必要があるだろう。
また、FIRE達成後は定期的な収入が運用収入のみとなるため、一般的に収入金額は大幅に下がる。
子供の教育資金や結婚資金など、将来必要となるお金があるのであれば、事前にどのように準備しておくか計画を立てておく必要がある。
独身の場合や夫婦二人世帯の場合、子供がいる世帯の場合など、家族構成によっても必要な生活費は大きく異なるため、今後どのように収入・支出が変化するかを具体的にシミュレーションした上で、資金計画を立てていこう。
ここで注意したいのがインフレリスクや予期せぬ怪我や病気によるリスクだ。
年金収入が得られる60代までは20年程度の時間があるため、それまでに経済環境が大きく変わってしまうというリスクには注意したい。
現在の物価水準では年間の生活費が300万円だとしても、10年後には物価が高騰していて年間生活費が400万円に上昇するかもしれない。
想定よりも支出が増えてしまうと、計画よりも資産の切り崩しスピードが早まることで、FIREの資金計画が破綻してしまう可能性もあるため気をつけよう。
怪我や病気、災害などによる予期せぬ支出も同様だ。
こうした予測できない支出に備えて、ギリギリの資金計画を立てるのではなく、余裕をもって資金の見通しを立てるようにしよう。
40代におすすめの投資戦略
40代におすすめの投資戦略は、「長期・積立・分散」投資を意識した資産運用だ。
資産形成の王道とも言われる「長期・積立・分散」投資を意識して、リスクを抑えながら効果的に資産を増やしていくことを目指そう。
インデックスファンドを活用した積立投資を軸にして運用を行うと、忙しい人でも無理なく投資を継続しやすいだろう。
自分のリスク許容度や運用ニーズに合わせて運用方針を決めたいという方は、ロボアドバイザーを利用したり、資産運用の専門家に運用戦略について相談したりするのがおすすめだ。
インフレリスクが気になるという方は、不動産や金（ゴールド）など実物資産への投資も検討してみてはいかがだろうか。
また、家族がいる場合は保険を活用した資産運用を取り入れるのも良いだろう。
貯蓄性の高い保険であれば、万が一の事態に備えつつ、将来に向けた資産形成も同時に行える。
貯蓄型保険には、以下のような種類がある。
| 終身保険 | 一生涯死亡保障が続くタイプの保険 被保険者が死亡または高度障害状態になった際に保険金を受け取れる 解約時には解約返戻金を受け取れるものが多い |
|---|---|
| 養老保険 | 満期時に生存していれば満期保険金（生存保険金）が受け取れて、保険期間中に死亡した場合は死亡保険金が受け取れるタイプの保険 |
| 個人年金保険 | 契約時に定めた年齢から年金を受け取れるタイプの保険 年金の受け取り前に死亡した場合、払込保険料と同程度の金額が死亡保険金として支払われる |
| 学資保険 | 子供の年齢や進学タイミングなどに合わせて満期保険金や祝金が受け取れる保険 契約者である親や祖父母が死亡・高度障害状態になった場合は、それ以降の保険料支払いが免除される |
掛け捨てタイプの保険は解約返戻金がない、もしくは少なく設定されているが、貯蓄型の保険であればFIRE達成後の資産作りにも活用できる。
備えたいリスクや運用目的に合わせて、使いやすい保険を選ぶと良いだろう。
【年代別】50代・60代のFIRE戦略
さらに退職までの時間が短くなる50代・60代では、FIREを目指すための戦略が大きく異なる。
ここでは、50代・60代のFIREに必要な資金額や注意すべきポイント、おすすめの運用戦略について解説していく。
50代・60代のFIREに必要な資金額
50代や60代は、ある程度仕事の上でのキャリアが成熟し、体力的にもピークアウトを迎える頃だ。
若い頃からコツコツと資産形成に取り組んでいれば、ある程度まとまったお金も貯まっている頃ではないだろうか。
「50代・60代でFIREしてもそれほどメリットがないのではないか」と考える人がいるかもしれないが、ある程度先の見通しの立ちやすい年齢だからこそ、精神的にもゆとりを持ってFIREできるとも言える。
仮に、本来の定年退職が65歳である人が、60歳でFIREする場合、5年早く会社に縛られない自由な生活を手に入れたと言える。
5年間という限られた時間だからこそ「65歳までの5年間は夫婦で世界一周旅行に出かける」「老後も見据えて住みやすい家にリフォームする」といったようにまとまったお金も使いやすくなるだろう。
40代までにFIREするよりも退職金や年金の受け取り金額も増えやすいという点もメリットだ。
具体的にFIRE達成に必要な金額を計算する際は、65歳までの収支と65歳以降の収支にわけて計算してみよう。
60歳で退職して、以降の年間生活費は400万円とする。60歳から65歳の5年間で必要な金額は400万円×5年＝2,000万円だ。
65歳以降も同じく400万円の年間生活費が必要となり、年金収入として約300万円の収入があるとする。
毎年400万円-300万円＝100万円が不足するため、これをあらかじめ準備しておく必要がある。
4％ルールに従って計算すると、100万円×25＝2,500万円が必要準備額だと計算される。
つまり、65歳までの2,000万円＋65歳以降の2,500万円＝4,500万円がFIRE達成に必要な金額となる。
上記の計算は退職金を考慮していないため、まとまった退職金を得られる人はその分も差し引いて計算できる。
もしくは、退職金は生活費として切り崩さず、趣味や家のリフォーム、子供・孫の教育資金など特別な支出に利用するのも良いだろう。
資産保全の重要性と退職金の活用方法
50代・60代でFIREを目指す場合は、資産を守ることを意識しながら資産形成に取り組む必要がある。
ここで重要なのが、現金や預貯金が必ずしも安全で有効な資金の置き場とは限らないということだ。
元本割れのリスクは低いものの、利息がほとんど得られないため、お金を増やす効果はほとんど期待できない。
近年はインフレや増税などによって、実質的な価値が目減りしてしまうことのリスクも懸念されるようになってきた。
インフレや増税などに負けないためには、蓄えた金融資産や退職金を賢く活用するのが重要だ。
リスクを抑えつつ資産を増やしていくことで、大事な資産を守りながら老後の生活に向けた準備が可能となる。
また、50代・60代で投資を始める場合は、ある程度まとまった資金を投資に回せる場合が多いだろう。
積立投資でコツコツと投資を行いながら資産を増やしていくのも良いが、それでは今ある資産を投資に回すまでに時間がかかってしまうのがネックとなる。
まとまったお金で運用できる方法も視野に入れながら、自分に適した投資戦略を模索していこう。
50代・60代におすすめの投資戦略
ここからは、50代・60代におすすめの投資戦略について解説する。
シニア世代は、現役世代に比べて取れるリスクが少なくなるため、なるべく安定的に運用できて運用コストが安いものがおすすめだ。
具体的には、インデックスファンドなどに投資するのが良いだろう。
先進国株や日本株の動きに連動するようなインデックスファンドであれば、仕組みもシンプルでわかりやすく、運用コストもそれほどかからない。
NISAを利用して投資を行えば、運用益に本来かかる20.315％の税金も非課税となるため、効率よく投資を行える。
また、NISAの成長投資枠を利用すれば、個別株への投資も可能だ。
「応援したい企業や好きな企業に投資をしたい」「配当利回りの高い株に投資をしたい」「株主優待を楽しみたい」といったニーズのある方は、個別企業への投資もおすすめだ。
自分で選んだ企業の株価は気になってチェックしやすいし、相場の動きを日々確認することで頭の体操にもなるだろう。
逆に、あまり投資をお勧めしないのは、仕組み債や仕組み預金のような複雑な金融商品や、ヘッジファンド、私募投資信託、不動産クラウドファンディングなどのような現金化に時間がかかるような金融商品だ。
これらの商品は万が一のことがあった際にスムーズに換金が難しかったり、相続が発生した際に手続きが煩雑だったりする。
一般的な公募投資信託や株式、債券などであれば、急な出費によって運用資金を売却しなければならなくなったとしても、証券会社を通じて数日で現金化できるため、精神的にもそれほど負担がかからないだろう。
年代別のFIRE戦略はどこに相談するべき？
FIREを目指す場合は、専門家への相談がおすすめだ。
ここでは、FIRE達成を専門家に相談すべき理由や、おすすめの相談先について紹介する。
なぜ専門家に相談するべきなのか
ここまで解説した通り、FIRE達成までの道のりや適した運用方法は、年代によって異なる。
また同じ年齢の人であっても、家族構成やライフプラン、生活水準、住んでいる地域などによってFIREに向けて準備すべき金額は変わってくる。
本記事では、主に4％ルールに基づいてFIREに必要な資金額を計算したが、そもそも4％ルールは「株式相場の成長と物価上昇率の差が4％」という試算に基づいたルールだ。
運用方法や今後のインフレ状況によっては4％ルールでは正しく計算できない場合もあるだろう。
そのため、FIRE実現に向けて資産の管理を始めるのであれば、正しい知識や最新の情報に基づいて適切なアドバイスを行ってくれる資産運用の専門家への相談が不可欠となるのだ。
専門家に相談しながら資産運用を進めることで、正しい道筋をわかりやすく示してくれつつ、相場や経済環境の変化にも柔軟に対応してくれる。
IFAとは何か
個人でも気軽に相談しやすい資産運用の専門家としては、金融機関の営業担当者やFP（ファイナンシャルプランナー）、IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）などが挙げられる。
中でも、FIRE達成を目指す際におすすめなのがIFAだ。
IFAは、銀行や証券会社などの特定の金融機関に所属せずに、資産運用のアドバイスや金融商品の提案を行うスペシャリストだ。
IFAの多くは金融機関出身者であるため、豊富な知識・経験に基づくアドバイスが見込めるというメリットがある。
金融機関の営業担当者のように特定の会社に所属していないため、会社の営業方針や販売ノルマに影響されず、顧客のニーズに向き合った提案が期待できるのも魅力的だ。
また、多くのFPは具体的な金融商品の提案や販売までは行えないが、IFAは金融商品仲介業者としての登録を受けているため、金融商品の仲介も対応できる。
運用戦略の立案から金融商品の購入、運用開始後のフォローまで長期的に資産運用を任せられるのは大きなメリットだ。
FIREを目指す上で疑問や不安がある方や、自分一人で適切な運用戦略を立てるのが難しいと感じている方は、ぜひIFAの活用を検討してみてほしい。
IFA検索サービス「資産運用ナビ」の紹介
IFAを利用する上では、自分に適したアドバイザー選びが重要だ。
相性の良いアドバイザーを選ぶことで、自分のニーズに対して的確なアドバイスをもらいやすくなり、FIREまでの道のりも短くなるだろう。
しかし、自分に適したアドバイザーをどのように選べば良いかわからないという方も多いだろう。
そのような方は、IFA検索サービス「資産運用ナビ」を利用してみてほしい。
「資産運用ナビ」は、投資家とIFAをつなぐマッチングサービスで、年齢や金融資産、住まいなどの項目を入力すると、自動的に自分にぴったりのアドバイザーが検索される。
アドバイザーの経歴や得意分野、過去の実績などはプロフィールページから確認できるため、気になるところをしっかりと確認した上で、面談を申し込むかどうか判断できる。
面談は全国どこでも可能で、オンラインでの相談にも対応しているため、金融機関の営業時間に合わせて相談に行くのが難しいという方にもおすすめだ。
相談料は原則無料となっており、何度でも相談できるため、複数のアドバイザーに相談した上で最適な担当者を選ぶという使い方も良いだろう。
資産運用について相談できるパートナーを探したいという方は、ぜひIFA検索サービス「資産運用ナビ」を活用してみてほしい。
年代別のFIRE戦略を理解して自分に合った運用計画を立てよう
FIRE達成を目指す場合は、年代別のFIRE戦略や必要な資金額について把握することが重要だ。
どのような人生を送りたいかを考えて、何歳でFIREを達成するかの目標を立ててみよう。
各年代によって取れるリスクや投資できる金額が異なるため、年代に合わせた資産形成のアプローチ方法を理解した上で、個々の状況にあった最適な運用計画を立てることを意識するのをおすすめする。
本記事では、FIRE達成に必要な金額の計算方法なども紹介したが、実際はリスク許容度や投資ニーズ、生活水準などによって必要金額は大幅に変動する。
そのため、最短でFIREを目指すなら資産運用の専門家に相談した上で、資金管理を徹底的に行うのが良いだろう。
FIREを前提とした資金運用を相談する際は、IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）の活用がおすすめだ。
中立的な立場で顧客に最適なアドバイスを長期にわたって提供してくれるため、安心して資産管理を任せられる。
自分にぴったりのアドバイザーを見つけたいという方は、ぜひIFA検索サービス「資産運用ナビ」を利用してみてはいかがだろうか。
年代別のFIREに関するQ&A
