老後資金2000万円問題が出てきたときに、40代であった方の中には「もう今から対策しても遅い」と思っている人も多いはずだ。
今回は40歳からでも遅くはない老後資金の貯め方について説明していく。
資産運用ナビ おすすめ!
アドバイザーナビ社が運営する自分に合った資産運用の相談相手を無料で探せるマッチングサービス。日経新聞、東洋経済など有名メディアに度々取り上げられている。
40歳から老後資金の貯めるには
老後資金を貯めるとなると、様々なことを考えていかなければならない。
例えば、「資産運用は何にするか」といったこともそうであるが、資金を作る上では貯蓄額の枠を作る必要もある。
貯蓄額の枠については収入に対して支出はどのくらいなのかなどのものである。収入より支出が多い方であれば節約が必要だ。
それでは収支を把握する方法を説明する。
収支を把握するには
収支を把握するうえで必要なものとして収入と支出を分けなければならない。
収入に関しては、毎月の給料や自営業の方であれば毎月の収入が挙げられる。支出に関しては固定費と変動費で把握する必要がある。固定費の部分は長期的な支出のことを言い、持ち家の場合、住宅ローンがあれば住宅ローンの返済、賃貸であれば毎月の家賃、電気代やガス代などの光熱費や毎月の携帯代などの通信費が挙げられる。
変動費は、月によって変動する費用のことを指し主に食費や美容代そしてその他の娯楽費などが該当する。
これらを確認をし、収入より支出が多い場合や支出より収入の方が多いものの、収支が月約6.7万円より低い場合は節約する必要がある。
月約6.7万円の理由としては、老後資金2000万円を貯めるにあたって40歳から65歳までにどのくらい貯金すればいいのかを簡単に計算したものだ。
2000万円÷(65-40)÷12=6.6666万円となるため切り上げると月約6.7万円となるからだ。
毎月6.7万円を貯めるとなると大きく節約しなければならないため、貯金をするより効率的と言われている資産運用について説明する。
40歳から始める資産運用~株式や投資信託
40歳から定年と言われる65歳までで老後資金2000万円を貯めるとなると、貯金であれば毎月6〜7万円となってしまうが、資産運用であれば効率的に老後資金を貯めることができる可能性もある。
お薦めする内容としては長期での運用と分散投資である。しかし、必要資金や支出分の資金は確保しておこう。
初めて資産運用を始めるのであれば投資信託が一番有効である。ただし、普通預金や定期預金と違い元本保証がないため元本割れしてしまう可能性があるのでその点は注意すべきである。
投資信託の種類としては、株式が入っている投資信託とそうでない投資信託があり、初心者で投資信託を購入するとなればインデックスファンドへの投資がお薦めだ。
インデックスファンドは東証株価指数や日経平均株価そして海外であればS&P500やNASDAQ等の指数に連動した投資信託だ。インデックスファンドに関しては、一般NISAやつみたてNISA口座を活用して投資できるため、税金も非課税で運用することができる。
もし資産運用に慣れてきたら、アクティブファンドに投資するのも1つである。アクティブファンドはファンドマネージャーに投資を任せてもらい、株価指数より連動したものより上に行く投資信託のことを意味する。
株式や投資信託での資産運用をする際は少額で投資することや長期で運用することやリスクを分散することそして少額で投資することが基礎となる。
資産運用ナビ おすすめ!
アドバイザーナビ社が運営する自分に合った資産運用の相談相手を無料で探せるマッチングサービス。日経新聞、東洋経済など有名メディアに度々取り上げられている。
40代でも始める資産運用~その他〜
先ほど株式や投資信託での運用について説明したが、40代で始める資産運用についてはその他にもiDeCoや海外積立投資などがある。
次にiDeCoや海外積立投資について説明をする。
iDeCo
一般NISAやつみたてNISAに続いて人気のある金融商品の1つで、掛け金の上限は職業や勤め先に企業年金があるかによって違ってくる。
一番掛金の上限が高いのは自営業者の月68,000円で、掛金の上限が低いのが公務員やサラリーマンの方で確定給付年金もしくは確定給付年金と企業型確定拠出年金に加入している人だ。
iDeCoの掛け金は月々50000円から始めることも可能のため、少額から投資するのであればお薦めである。
ただし、解約に関しては原則できないとされている。
海外積立投資
いわゆるオフショア投資のことで、主にタックスヘイブンの国々(ケイマン諸島やマン島など)の金融商品のことを言う。
資産運用の方式としては株式や投資信託と長期運用や分散投資そして少額での投資と共通点も多い。
掛金が安い金融商品では月100ドルで始めることが可能で、日本の金融商品よりも金利も高く複利での運用となる。
ただし、日本の金融庁が認可していない金融商品であるため、金融商品を申込する前に内閣総理大臣の許可が必要となる。
ただ海外での投資となるため、現地の代理店経由で金融商品に投資する際は外国力が必要となるが、最近では日本人向けのサポートセンターがある代理店もあるため言語に不安がある場合は日本人向けのサポートセンターがある代理店を選ぶことだ。
まとめ
資産運用に関しては株式や投資信託以外にもお薦めな金融商品もあるため、よく考えて資産運用すると良い。
ただし投資での資産運用は元本保証もないため、リスクは付きまとってくるものの資産を効率よく増やしたいのであれば、リスクを取ることは必須である。リスクを避ける方法として、長期的な運用や分散投資そして少額投資を心がけることである。
老後資金2000万円まで貯めるとなれば、貯金で行うより投資で行うことが、普通預金や定期預金よりも投資の方が資金が貯めやすい点もある。積極的に投資することにより、毎月に係る金銭的負担や精神的負担も軽くなってくるだろう。
また、現在、「資産運用ナビ」では下記ボタンから申し込むと無料で資産運用の相談にのってくれる。
資産運用に関して、少しでも不安やお悩みがある方は、無料相談を申し込んでみてはいかがだろうか。