1. ホーム
  2. 投資信託・ファンド
  3. 投資信託の利回りはどうやって計算できる?

投資信託の利回りはどうやって計算できる?

投資信託の利回りとは? 計算方法と運用成功への鍵を握るポイント わたしのIFAコラム
この記事で解決できるお悩み
  • 投資信託の利回り計算の方法が分からない
  • 投資信託選びに役立つ情報が知りたい
  • 投資の基本的な考え方を学びたい

投資信託を選ぶ際には、投資信託の利回りがひとつの基準となる。さまざまな投資信託のランキングを見ていると、利回りランキングがあり、気になっている人も多いのではないだろうか。

利回りだけで投資信託の良し悪しが完全にわかるわけではないが、重要な指標のひとつであることは間違いない。

そこでこの記事では、「投資信託の利回り計算の方法が分からない」「投資信託選びに役立つ情報が知りたい」「投資の基本的な考え方を学びたい」と考えている人向けに、利回りの計算方法と運用成功への鍵を握るポイントを解説する。

目次

投資信託で利回りを計算する意味

投資信託の利回りとは 資産運用ナビコラム

金融機関のサイトには、投資信託のさまざまなランキングが掲載されている。投資信託の選定で、多くの人が参考にする指標が利回りである。利回りで投資信託の何がわかるのだろうか。

利回りで比較する意味はあるのだろうか。投資信託の利回りについて解説する。

投資信託の利回りの基本概念

利回りはさまざまな投資で利用されている指標のひとつである。利回りを投資目標とするとわかりやすいだろう。

利回りは、投資額に対してどのくらいの利益を生み出したか、年単位で数値化する。

投資信託で見られる分配金利回りでは、過去一年以上の分配金累計をもとに年率で算出される。

掲載されているサイトによって、計算方法に違いがあるため、注意しよう。

投資信託の利回りと騰落率の違い

運用実績を確認できるランキングには、分配金利回りのほか、騰落率も掲載されている。

騰落率は、一定期間で価格がどの程度変動したかを表す指標で、サイトによって期間は異なる。おおむね、1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、1年で比較されている。

利回りは総合評価を比較するのに対して、騰落率では、直近の運用実績を比較できる。

 投資信託の利回りを比較する意義

投資信託は、販売当初では基準価額1万円だが、日々変動する。基準価額の異なる投資信託の分配金を比べる際には、分配金の額だけでは評価しにくい。

たとえば、分配金額が同じ30円であっても、基準価額が1万円の投資信託と5000円の投資信託とでは、5000円の投資信託のほうが、投資額は少なくてすむ。

分配金の額だけでは優劣を判断しにくいが、利回りであれば比較しやすい。ただし、利回りだけで判断せず、投資先の情報や前述した騰落率など総合的な判断が必要となる。

投資信託の利回りを計算する方法

投資信託の利回り計算方法 資産運用ナビコラム

投資信託には、先進国の債券に投資する「先進国債券インデックスファンド」や全政界の株式に投資する「全世界株式インデックスファンド」、8資産に均等配分する「8資産均等型ファンド」などさまざまな種類がある。

投資対象による選別が終わったら、次に同じ種類同士で比較検討しなければならない。

たとえば「全世界株式インデックスファンド」への投資を決めたら、どの金融機関で取り扱うファンドに投資するか絞り込む必要がある。

この際、投資対象や構成銘柄数、純資産総額などさまざまな指標で比較するが、分配金利回りもそのひとつである。

ここでは利回り計算の方法とともに、分配金利回りで比較する際の注意点とポイントを紹介する。

投資信託の分配金利回りの計算方法

分配金利回りは、基準価額に対する分配金の割合で求める。

算出に用いる基準価額と分配金の期間は、掲載サイトによって異なる。直近の基準価額に対して年間の分配金がどのくらい支払われたかを算出する場合は、

 分配金利回り=年間分配金合計÷直近基準価額×100

で求める。たとえば、年間分配金合計1,000円、直近基準価額が10,000円なら、

 1,000円÷10,000円×100=10%

となる。利回りで比較する場合には、次の注意点とポイントも参考にしよう。

投資信託の利回りを計算するポイント

利回りは、基準価額とこれまでの分配金の実績をもとに算出される。あくまでも過去の実績にもとづく指標であるため、参考にはなるが、過度な期待は禁物である。

将来の分配金が約束されているわけではない。

また、利回りは基準価額を分母にして求める。分配金の額が同じでも基準価額が下がれば利回りは高くなる。

特に過去1年間の分配金をもとに算出している場合、直近で大きく値下がりした投資信託の利回りがランキング上位に位置することもあるので注意が必要だ。

利回りだけじゃない!投資信託を選ぶポイント

投資信託選びのポイントIFAコラム

投資初心者にとって、数ある投資信託から自分に合った商品を選ぶのも一苦労だろう。専門用語も多く、理解するのにも時間がかかる。

ここでは、投資信託を選ぶ際のポイントを3つ紹介する。

運用成績(利回り)とリスクを評価

長期・積立運用、分散投資を投資スタイルとする場合、投資信託の譲渡益よりも、分配金を重視することになる。そのため、分配金利回りを確認することが大切である。

一方、安定した利回りを実現するためには、リスクの評価も重要だ。選んだ投資信託によっては、高いリスクで運用してしまう可能性もある。

リスク許容度は人それぞれ異なるため、投資信託の選び方もさまざまあるが、投資対象と投資地域に着目して商品を選ぶと、リスクも加味した投資となる。

たとえば、投資信託の投資対象は金融商品だが、不動産投資信託であれば不動産の家賃収入の増減により分配金が決定される。

債券や株式とは商品性の異なる商品であるため、ポートフォリオに組み込んでおくと分散投資となり、リスクを抑えることができる。

手数料と税金を考慮

投資家にとって、投資額に対してどのくらいの収益があったかが重要で、収益額は手数料と税金を引いたあとの手取額で判断する。

一般的に利回りなどの指標は、税引前で計算されており、手取額は計算してみないとわからない。

また投資信託ではさまざまな手数料が差し引かれるため、手数料を考慮した商品選びも重要となる。

特に手数料は金融機関や投資商品によって異なるため、投資する前に十分調査しておきたい。

ファンドの目的と運用方針の理解

投資信託は、商品ごとに目的と運用方針が決まっている。目的として、「毎月安定した分配」や「信託財産の成長」などがある。

運用方針は「対象通貨から3通貨を選定」「割安銘柄を厳選して投資」「為替ヘッジはしない」「企業の信用度重視」など多種多様である。

ファンドごとを比較し、どのような違いがあるか確認しよう。またファンドは、多くの専門用語で説明されている。専門用語の意味を一つひとつ調べ、理解を深めるとよい。

投資信託の利回りや計算方法について知りたいなら誰に相談するべき?

IFAが投資信託選びをサポート 資産運用ナビコラム

利回り計算について解説してきたが、うまく計算できず比較検討を断念してしまったり、理解不十分で間違った判断をしてしまったりするかもしれない。

IFAの投資サポートを受ければ、最短ルートで利回りを活用できる。

ここではIFAに相談するメリットなどについて解説する。

 IFAのアドバイスが投資信託選びに役立つ理由

IFAと連携すれば、投資信託ごとに異なる特徴を考慮した投資信託選びが可能だ。

投資信託の特徴などに記載されている専門用語も、わからなければ質問でき、メリットやデメリット、ほかの商品との比較解説もしてくれるため、個人で選ぶよりも安心だ。

 IFAと一緒に利回り計算を行うメリット

投資信託を選ぶ際には、利回りのチェックは欠かせない。幅広く商品を選ぶときには、自ら利回りを計算し、比較することもあるだろう。

利回りだけでなく、さまざまな指標で比較する際にはIFAのような投資の専門家がいると安心だ。

計算間違いを防げ、どのような視点で比較すればよいか教えてくれる。

IFAが提供するサービスと手続きの流れ

多くの投資の専門家がIFAとして活躍している。「資産運用ナビ」は信頼できるIFA探しに向いている。

気になったIFAを見つけたら、問い合わせ、無料相談を受けてみよう。初回の相談から悩みの解決に向けて、丁寧に対応してくれる。

なかなかぴったりのIFAが見つからなくても、マッチングサービスを利用すれば、「資産状況」「運用目的」「相性」などの項目からアドバイザーを探してくれる。

IFAのプロフィールや自動診断ツールを活用し、納得してから手続きに進むので安心だ。

投資信託は利回りを計算して選ぼう

まとめ 資産運用ナビコラム

この記事では、利回りの基本概念、計算方法、投資信託選びのポイントを詳しく解説した。

IFAに相談することで、投資信託選びや利回り計算について適切なアドバイスが得られる。投資信託の利回り計算や選び方への不安が解消され、効果的な投資が可能となるだろう。

手数料や税金、運用方針などの情報を総合的に考慮できるため、投資信託選びに一役買う。

IFAに相談することで、安心して投資信託選びができるため、「資産運用ナビ」の申し込みを検討してみよう。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。資産運用の相談サイト「資産運用マッチング」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

・本サイト「資産運用ナビ」はアドバイザーナビ株式会社が運営しております。
・本サイトに掲載される情報に関しては、最大限の注意を払っておりますが、金利、手数料、その他商品情報の完全な正確性や信頼性を保証するものではありません。
・本コラムは情報提供を目的としたものであり、個別銘柄の推奨や、金融商品の紹介、周旋を行うものではございません。

目次