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積立投資におすすめの戦略と投資法とは?自分に最適なやり方を見つけよう

この記事で解決できるお悩み
  • 積立投資におすすめの投資手法が知りたい
  • 積立投資を成功させたい
  • 積立投資のメリットが知りたい

「積立投資を始めたいけれど、どの商品に投資すればいいかわからない」「積立投資を成功させられるのか不安」

こういった悩みを抱えている方はいないだろうか。

そのような方に向けて本記事では、積立投資の仕組みからおすすめの積立投資法、そして積立投資を成功させる戦略まで解説していく。

ぜひ最後まで読んで、積立投資を始めるきっかけとしてほしい。

また、積立投資に限らず、資産運用の基本やメリットを知りたい方はこちらを参考にしてほしい。

目次

なぜ積立投資がおすすめなのか

そもそも、積立投資が推奨される背景にはどのような理由があるのだろうか。

そこでまずは以下3点について解説するので、「積立投資を始めるとどんな良いことがあるのか」を理解していただきたい。

  • 積立投資をおすすめする理由
  • 積立投資の注意点
  • 積立投資には新NISAの活用がおすすめ

積立投資をおすすめする理由

積立投資とは、月5,000円や10,000円など一定の金額をあらかじめ設定した時期に投資していくことをいう。

積立投資を行うメリットとしては、以下の3つが挙げられる。

積立投資を行うメリット
  • 少額から始めることが可能
  • 購入時期がずれることによる「時間の分散」が可能
  • 設定しておくことで自動的に買付が行われる

まずメリットとして挙げられるのは、少額から始められる点だ。

投資する金融商品によっても異なるが、100円の少額から始められるものもある。

それだけでなく、証券会社によっては自身が普段ためているdポイントや楽天ポイントなどを活用した「ポイント投資」も可能だ。

また、積立投資は、あらかじめ設定した時期(毎日や毎月など)に投資していく手法であり、購入時期がずれることから「時間の分散」が可能となる。

「時間の分散」の中でも、代表的なのが「ドル・コスト平均法」だ。

ドル・コスト平均法とは、商品の価格が高いときには少なく、低いときには多く購入することで購入時の平均価額が抑えられることをいう。

ドル・コスト平均法を活用することにより、自身の資産における価格変動のリスクが減らせるのはメリットの一つである。

さらに、設定してしまえば勝手に買付が実施されるため、買い忘れがない点もメリットといえるだろう。

積立投資の注意点

積立投資を行う際には、以下のデメリットについて把握する必要がある。

  • 元本保証はない
  • 短期間での大きなリターンは見込めない
  • 手数料や税金がかかる

積立投資にかかわらず、投資全般において基本的に元本保証はないため、マイナスになるリスクがあるのだ。

投資対象となる金融商品は、金利や国際情勢、為替相場などのさまざまな外的要因の影響を受けて価格が変動する。

「マイナスになることがあるなんて知らなかった」といったことがないよう、投資にはどのようなリスクがあるのかをしっかり把握することが大切だ。

また、積立投資は一定金額をコツコツと投資していくものであるため、短期間での大きなリターンは見込めない点がデメリットといえる。

しかし、長期にわたって運用を行うことで「複利の効果」を得ることが可能だ。

複利の効果とは、運用によって得られた利益(利息など)を再投資することで、利益に対しても利益がついていくことをいう。その結果、雪だるま式に資産が増えていくのだ。

そのため、継続して積立投資を行い、長期間運用することが重要となる。

加えて、積立投資を行う場合は、購入時手数料や信託報酬などの手数料(コスト)がかかり、運用によって利益が出れば利益に対して課税される。

できるだけ利益を最大化するためにも、以下3点には気をつけてほしい。

  • 購入時手数料が無料(ノーロード)の商品を選択する
  • 信託報酬が低い商品を選択する
  • 新NISAを活用する

一括投資と異なり、積立投資は定期的に購入時手数料の支払いが発生することとなる。

せっかく運用によって利益が得られたとしても、購入時手数料がかかってしまうと手元に残る金額が少なくなってしまう。

また、投資信託を購入する場合は、信託報酬が日々控除される。

投資信託は、運用のプロに運用を「信じて託す」投資方法であるため、その手間に対して信託報酬を支払わなければならないのだ。

信託報酬は、投資信託を保有している間常にかかるものであるため、できるだけ低い商品を選択するようにしよう。

加えて、運用時の利益に対する税金対策として、新NISAを活用することも重要だ。

新NISAとは、個人投資家に向けた税制優遇制度のことをいう。

通常、運用によって利益を得た場合は20.315%(所得税15%、復興特別所得税0.315%、住民税5%)が課税される。

しかし、新NISAであれば運用によって利益を得たとしても、非課税となるのだ。

購入時手数料が無料で信託報酬が低い商品を選択し、新NISAで運用して資産を拡大しよう。

積立投資には新NISAの活用がおすすめ

積立投資に新NISAを活用するメリットは2つある。

積立投資に新NISAを活用するメリット
  • 運用時に得られた利益が非課税
  • 非課税保有期間が無期限

先述したとおり、新NISAでは運用時に得られた利益が非課税となる。

この点は、新NISAを活用する最大のメリットといえるだろう。

ただ、非課税となるのは元本が非課税保有限度額(1,800万円)の範囲内に限られる。

非課税保有限度額を超えた分に関しては、課税される点には注意しなければならない。

また、今までの一般NISAでは5年、つみたてNISAでは20年の非課税保有期間が設けられていたが、新NISAでは無期限となる。

そのため、期間の制限なく長期にわたって運用が可能な点も大きなメリットだ。

長期での運用が必要となる積立投資とは相性が良い制度なのである。

このことから、積立投資を行う際には、新NISAを活用することがおすすめだ。

おすすめの積立投資法を紹介

先述した新NISA以外にも、さまざまな積立投資法が存在する。

ここでは、積立投資を始めるのにおすすめの投資手法として、少額で始められ、長期運用が可能な以下3つを紹介したい。

  • iDeCo
  • 投信積立
  • ロボアドバイザー

それぞれ特徴を見ていこう。

iDeCo

iDeCoとは、個人型確定拠出年金のことで、自分で設定した金額を毎月もしくは毎年拠出し、運用していく私的年金をいう。

受け取れるのは原則60歳以上であり、それまでは引き出せない。

 iDeCoを利用するメリットとしては、以下の3つがある。

iDeCoを利用するメリット
  • 拠出額は全額所得控除される
  • 運用益は非課税
  • 受け取り時にも控除が受けられる

拠出額が全額所得控除されるだけでなく、運用益も非課税であり、年金で受け取る場合は公的年金等控除、一時金で受け取る場合は退職所得控除が受けられるのは魅力的なポイントだ。

また、iDeCoを利用できるのは、原則20歳以上65歳未満で、拠出額は月5,000円から設定が可能となる。

ただ、拠出額には上限が設けられており、利用者の職業によって異なる点には注意しなければならない。

例えば、自営業の方であれば月68,000円まで拠出可能だが、公務員は月12,000円が限度となる。

 iDeCoでは、運用方針や投資する商品は自分で決めなければならないため、あらかじめ自身のリスク許容度や余剰資金額を把握しておくことが大切だ。

投信積立

投信積立とは、自分で設定した金額で、指定した投資信託を購入し、積立ていく方法だ。

月100円から誰でも無理のない範囲で始められる点がメリットの一つである。

ただ、先述したとおり短期間での大きなリターンは見込めない。

そのため、投信積立を利用する際は、いつまでにいくら準備したいのかといった具体的な目標を立て、それに向けた積立金額を設定し、コツコツと継続していくことが大切だ。

ロボアドバイザー

ロボアドバイザーとは、質問に答えるだけで運用プランや商品の提案が受けられるものだ。

ロボアドバイザーには「アドバイス型」と「投資一任型」の2種類が用意されており、それぞれの違いは以下のとおりである。

アドバイス型投資一任型
運用プランや商品に関するアドバイスにとどまる
自身で商品の買付やリバランスを行う必要がある
運用プランや商品に関するアドバイスに加え、買付まで行ってくれる
運用成果によっては自動的にリバランスしてくれる
アドバイス型と比較すると手数料が高い

自分で投資する商品を選択することに不安がある方は、ロボアドバイザーを利用して積立投資を始めるのもおすすめだ。

積立投資を成功させるためにおすすめの戦略

積立投資を成功させるために必要なのは以下の3点だ。

  • リスク許容度・余剰資金額の理解と適切な運用目標の設定
  • 長期運用に適した金融商品の選択
  • バランスの良いポートフォリオ構築

これらを意識して戦略を立てよう。

リスク許容度・余剰資金額の理解と適切な運用目標の設定

積立投資を始める際には、まず自身のリスク許容度や毎月積立投資に回せる余剰資金額の理解と適切な運用目標の設定が重要となる。

リスク許容度とは、運用によって発生する損失をどれだけ許容できるかというその度合いを表す言葉だ。

リスク許容度は、高ければ高いほどリスクのある投資にも挑戦しやすい。

その一方で、リスク許容度が低ければ、少しのマイナスでも落ち込んでしまったりすることが考えられるため、リスクが低い投資方法や商品を選んで着実に資産形成をしていくことがおすすめだ。

また、積立投資は余剰資金で行うことが必須である。

余剰資金がないにもかかわらず、月50,000円などの高額な積立投資をしてしまうと、自身の生活が立ち行かなくなってしまうケースも考えられる。

それだけでなく、積立金額が高すぎることによって継続できなくなることもあるだろう。

そのため、ある程度の生活資金は手元に残した上で、余剰資金額がいくらであるかを認識し、継続して積立投資を行ってほしい。

さらに、適切な運用目標を設定する必要もある。

いつまでにいくら準備したいのかを明確にすることで、毎月いくら積み立てれば良いのか、どれほどの運用成果を出せば達成できるのか、といった運用目標を立てることが可能となる。

このように、リスク許容度や余剰資金額の理解と適切な運用目標の設定は、毎月の積立金額に加え、自身が投資する金融商品の選択にあたって重要な判断軸となるのだ。

長期運用に適した金融商品の選択

長期運用に適した金融商品を選択することも、積立投資を成功させる戦略の一つだ。

投資対象となる金融商品にはさまざまなものがあるが、長期運用に適しているのは以下の2つといえる。

  • 株式
  • 分配金を再投資するファンド

株式に対して積立投資する方法として「株式累積投資(るいとう)」がある。

これは一定額を積み立てて指定した銘柄を購入していく方法だ。

得られた配当金などは自動的に再投資される仕組みとなる。

また、分配金を再投資する投資信託(ファンド)であれば、配当金が元金に組み込まれるため、資産を雪だるま式に増やしていけるだろう。

これらの商品を活用して、長期の積立投資を行ってほしい。

バランスの良いポートフォリオ構築

バランスの良いポートフォリオを構築することも、積立投資を成功させるために必要だ。

ポートフォリオとは、金融商品の組み合わせのことをいう。

例えば、1つの銘柄に集中投資をしたとする。その銘柄の株価が下がってしまうと、自身の資産価値にも大きな影響を与えることとなるだろう。

しかし、複数の銘柄や債券、投資信託といった他の金融商品も組み合わせて投資した場合はどうだろうか。

1つの商品の価値が下がっても、他の商品の価値が上がればマイナスをカバーできる。

このことから、複数の金融商品を組み合わせたバランスの良いポートフォリオを構築し、分散投資を行うことが重要だ。

おすすめの方法で積立投資を進めたいなら相談は誰にするべき?

ここでは、以下の3点について解説していく。

  • 積立投資における専門家の重要性
  • IFAに相談するメリット
  • IFA検索サービス「資産運用ナビ」の活用法

それぞれ見ていこう。

積立投資における専門家の重要性

積立投資は、運用目標の設定から投資する商品の選定、そして運用成果の定期的なチェックが必要不可欠となる。

しかし、自分一人では投資する商品を選べない、目標とする運用成果が出ているのかがわからない、といった悩みを抱えることもあるはずだ。

そのようなときは、専門家にアドバイスをもらうことをおすすめする。

専門家に相談することで、自信を持った投資判断ができるだけでなく、期待する運用成果が出せていないときは、ポートフォリオの組み替えに対する具体的な提案をしてくれる。

そのため、積立投資を成功させるための強力なパートナーとなってくれるだろう。

IFAに相談するメリット

IFAとは「独立系ファイナンシャルアドバイザー」と呼ばれる、銀行や証券会社などの金融機関に所属していない資産運用の専門家だ。

IFAに相談するメリットとしては、以下の2つが挙げられる。

IFAに相談するメリット
  • 自分に最適な商品を中立的な立場で提案してもらえる
  • 転勤がないため長期的な相談が可能

自分に最適な商品を中立的な立場から提案してもらえるのは、IFAに相談する最大のメリットだ。

銀行や証券会社などに所属する営業担当者に相談すれば、自社の商品を提案される。

しかし、IFAはさまざまな金融機関と業務提携しており、幅広い商品を取り扱っていることから、個々人にとって最適だと思われる商品を中立的な立場から提案してくれるのだ。

それだけでなく、金融機関に所属する営業担当者は転勤になることも多いため、途中で担当者が変わってしまう可能性もある。

しかし、IFAは基本的に転勤がないため、長期的に相談できるのも大きなメリットだ。

資産運用は長期にわたるため、信頼できるIFAを見つけよう。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」の活用法

IFAは全国各地にいるため、自分にあったIFAと出会えるのか不安という方もいるのではないだろうか。

そのような方には、IFA検索サービスである「資産運用ナビ」をぜひ活用してほしい。

「資産運用ナビ」とは、専用フォームに相談内容や住んでいる地域、年齢などの必要項目を入力するだけで自分にあったIFAを見つけられるサービスをいう。

無料で利用できるため「資産運用ナビ」を活用して信頼できるIFAを探してほしい。

あなたにおすすめの方法で積立投資を進めよう

本記事では、積立投資の仕組みからおすすめの積立投資法、そして積立投資を成功させる戦略まで解説した。

積立投資は、一定の金額をあらかじめ設定した時期に投資していくことをいう。

少額から始められるだけでなく、ドル・コスト平均法を活用できるといったメリットがある。

また、新NISAには運用によって得られた利益を非課税にでき、非課税保有期間も無期限といった特徴がある。

積立投資とは相性の良い制度なのだ。

加えて、おすすめの投資手法として「iDeCo」「投信積立」「ロボアドバイザー」の3つを紹介した。

それぞれの特徴を踏まえて、自分にあった投資手法を選択してほしい。

さらに、積立投資を成功させるためには「リスク許容度・余剰資金額の理解と適切な運用目標の設定」「長期運用に適した金融商品の選択」「バランスの良いポートフォリオ構築」が必要となる。

これらを行うにあたって疑問や不安があれば、資産運用の専門家であるIFAの力を借りてみよう。

中立的な立場からの最適なアドバイスを受けることで、積立投資の成功につながるはずだ。

そして、IFAを探す際には「資産運用ナビ」を活用して最適なIFAを見つけてほしい。

積立投資のおすすめに関するQ&A

積立投資に向いている投資手法を教えてください。

主に以下の投資手法が積立投資に向いている。

  • iDeCo
  • 投信積立
  • ロボアドバイザー
  • 株式累積投資(るいとう)

これらの方法の中から、自分にあった手法を使って積立投資を行おう。

積立投資の最大のメリットとは何ですか?

積立投資の最大のメリットは、ドル・コスト平均法が活用できる点にある。

ドル・コスト平均法を利用することで、購入時の平均価額が抑えられるだけでなく、価格変動のリスクも減らせる。

積立投資はいつから始めるのがおすすめですか?

積立投資は、短期間では大きなリターンは見込めない。

コツコツと継続的に積立投資を行い、長期にわたって運用することが重要となる。

そのため、積立投資は早めに始めよう。

積立投資で推奨されるリターン率はどれくらいですか?

積立投資で推奨されるリターン率は4%ほどとされている。

政府がまとめた報告書によると、株式や債券に20年間分散投資した結果、リターンは2〜8%の範囲に収まるという結果が出ている。

そのため、組み入れる資産クラスによるが、4%前後のリターンを狙うことは十分可能である。

投資信託と株式では、積立投資のリターンにどの程度違いがありますか?また、どちらの方がよりおすすめですか?

まず、国内の株式投資で狙えるリターンは、高くても4%程度だ。

高配当株の基準が4%と言われており、平均すると3%ほどになるケースも多い。

海外株式であれば8〜10%ほどのリターンも狙えなくはないが、昨今の株高の市況が後押ししている背景がある点には注意が必要である。

投資信託の場合、組入銘柄次第だが、先述したようにリターンは2~8%に収まる。

リターンに大きな違いはないため、分散投資できるという意味では、投資信託のほうがおすすめと言えるだろう。

積立投資で推奨される資産配分はどのようなものですか?

一つの基準として、年齢に相当する割合で債券を保有し、残りを株式とする考え方がある。

40歳の人なら、債券を40%、株式を60%とするものだ。

年齢が上がるほどリスクを取りづらくなるため、債券の割合を高めることでバランスを取る考え方である。

手間をかけたくなければ、国内・海外株式と債券の4つに均等に配分してもよい。

日本の年金を運用するGPIFも4等分するポートフォリオを構成しているため、実績としては十分だ。

積立投資の運用結果を定期的に評価するおすすめの方法はありますか?

運用成果を評価するなら、毎年時期を定めて、どの程度のリターンが出ているか定点観測するのがおすすめである。

一つの証券会社で運用していれば、Webサイトのマイページから折れ線グラフなどで運用成績を確認できるはずだ。

表示形式を変えれば、年単位のリターンも比較できるだろう。

年に一度くらいで構わないので、年始や年度始めなど、タイミングを決めて年単位で成績を振り返るのがおすすめだ。

積立投資でドル・コスト平均法の効果を最大化するコツはありますか?

ドル・コスト平均法の効果を高めるなら、購入頻度を増やすのがおすすめである。

しかし、売買手数料がかかる場合は運用費用が嵩んでしまうため注意が必要だ。

月に一度の積立投資をしているなら週に一度の頻度に、週に一度の積立投資をしているなら毎日積立にするなど、状況に合わせて頻度を増やす方向で考えるとよいだろう。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。資産運用の相談サイト「資産運用マッチング」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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・本コラムは情報提供を目的としたものであり、個別銘柄の推奨や、金融商品の紹介、周旋を行うものではございません。

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