そもそもなぜ投資をしているのかというと、老後への備えや子どもの教育資金の捻出など答えは様々だと思う。
とはいえ投資の目的は個々で異なるものの、多くの方が資産運用を通じて生活を豊かで充実したものにしたいと考えているのではないでしょうか。
特に個人投資家の場合、資産形成期で運用資金そのものが少額であったり、自分で事業投資をしている方もいるでしょう。
またマネーリテラシーが高い方は投資先も自分で判断しており、リスクとリターンの可能性を出来る限り把握しておきたいと考える方も多いと思う。
では機関投資家が個人投資家を含む顧客に求められることが何かといえば、個人投資家が大きな資産を持つようになるとポートフォリオの柔軟性が少なくなるため、こうした資産家の資産を長期に渡ってサポートすることだ。
そして機関投資家が行う資産運用の仕事は本質的に以下の2つの役割がある。
- 顧客である投資家のために最善を尽くす受託者責任としての側面
- 収益の追求という側面
この受託者責任と利益の追求という2つの役割を達成するためには、機関投資家自身が顧客からの継続的な信頼を得ることが必要となるでしょう。
この機関投資家で最も世界中から愛されている人物こそ、世界一の投資家ともいわれるウォーレン・バフェットだ。
実際、毎年米国ネブラスカ州オマハで行われるバフェット率いるバークシャー・ハサウェイの年次株主総会は、世界中の投資家が集うバフェットファンの一大イベントとなっている。日本でもバフェットの書籍に出会って投資を始めたという方も多いのではないでしょうか。
実際、マーケットの動向を知る上で世界中の金融関係者がバフェットの意見については積極的に耳を傾けており、FRBパウエル議長の発言と同じく、米国を含む海外投資をする上ではベンチマーク的な存在といえるでしょう。
このように資産家になると資産の運用先を個人で行うのかプロに任せるのか、プロに任せるなら誰に任せるのか、その決断をする時期がやってくるかもしれません。
インフレを念頭におくべき理由
全ての投資家が念頭に置かなければならないのがインフレです。
インフレが発生すると物価が上昇するため、現役を引退したシニア層へ特に大きな影響を与える。
またインフレは購買力の減退に直結しており、仮にインフレ率2%が36年続くと購買力は半減するといわれており、長期で見れば日々の株式相場の地合いよりもインフレが長期化することの方が深刻な問題となるのだ。
そのため米国ではFRBがインフレ率を2%以内に抑えることを目標としていますが、インフレは完全にコントロールすることは出来ません。
例えば、人生の終活期にインフレによって医療費が高騰するリスクもあるため、どのくらいのお金が生涯必要なのか、インフレを意識して資産運用を行うことが大切なのだ。
インフレリスクと市場リスクを考慮する
資産運用をする上で運用期間が長くなると、どこかのタイミングでインフレや株式市場の下落に影響を受ける可能性が高くなります。
そのため、投資家人生の中で何度かこうした経験をすることをあらかじめ想定しておくことが大切だ。
例えば、「銀行預金」は超低金利時代なので預けていても資産は増えていきませんが、資産全体のリスクをコントロールできるというメリットもある。
あらかじめライフプランに合わせて現金を確保しておくことができれば、市場の暴落があったとしてもライフプランへの影響を限定的に抑えることが出来る。
そのためFIREを達成している方にとっても資産の全てを運用に回すのではなく、定期預金の活用をすることはメリットがあるといえるでしょう。
むしろ戦略的に一定の定期預金を確保しておくことも大切な投資ではないでしょうか。
個人投資家の資産運用のポイント
投資における良い習慣の継続で資産家になった方は、その過程で金融リテラシーを身につけている方も多いはずだ。
ところが運用資産が1億を超えるようになると、それまでにはない新たな課題に直面することになる。
ある方は資産の継承であったり、投資ではなくても資産の一部を社会貢献に使いたいと考える方もいるでしょう。
また資産が大きくなるとポートフォリオの柔軟性を保ちにくくなることが大きな課題となり、それまで個別株に投資をしていた方も資産形成期のような投資をしにくくなるケースが多い。
このような状況になった場合、資産のアドバイスを専門家に求めることで、大きなミスを減らすことに繋がるのではないでしょうか。
機関投資家の役割とは
機関投資家とは顧客の資金の運用や管理をする法人投資家のことだ。
そのため機関投資家は個人投資家よりも大きな資金を持ち、マーケットにも大きな影響を与えることがあるため別名「クジラ」とも呼ばれている。
また莫大な資金を抱えているということは、当然、顧客に向けて運用の説明責任を果たす必要がある。
そのため機関投資家の多くは個別株を購入する際、チャートではなく四半期決算がアナリスト予想を上回る好決算であったかを重視している。
この場合の好決算とはEPSや売上高、今後の企業業績の見通しであるガイダンスの全てが市場予想を上回ることを指している。
好決算の株を購入することで、仮に株価が下落したとしても、なぜ該当銘柄の購入の判断をしたのか、機関投資家も根拠に基づいた説明をすることができるからだ。
そのため機関投資家は下落相場中に落ちたナイフを掴むことはせずに、マーケットが底打ちをしたことを確認した上でじっくり複数回に分けて購入することがほとんどだ。
また機関投資家を選ぶ上で大切なことは市場平均を上回るリターンはもちろん大切ですが、長期でお付き合いをしていくためには、顧客から与えられた目的を丁寧に誠実に遂行しているのかどうか、これも大きなポイントとなるでしょう。
自分なりの資産運用をしていこう
今回は資産運用を考える上での個人投資家と機関投資家の役割の違いについて解説していきた。
自分とは異なる目的でマーケットに参加している存在を知ることで、機関投資家ならどうするのか、個人投資家ならどうするのか、その局面における相場の地合いを考えることの積み重ねが相場全体を洞察することへとつながるはずだ。
資産運用にはさまざまな選択肢がありますが、ぜひ周囲の雑音に惑わされ過ぎず、あなたらしい生き方の一つとして楽しんでみてはいかがでしょうか。
最後になりますが、投資にはリスクがつきものであり、100%安全という投資対象はありません。
とはいえリスクヘッジをしながら資産運用を続けることは現実的に可能なはずだ。
ぜひ投資の目的を忘れずに、投資を通じてより豊かな人生を歩んでほしいと願っている。
もし、悩みや不安がある方は「資産運用ナビ」を利用して専門家であるIFAに相談してみることをおすすめする。
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