資産運用における年利とは？知識を深め、理想的な年利率を達成しよう

資産運用における年利とは、投資金額に対して1年間に期待できる投資のリターンのことを指す。

この年利をいくらに設定するべきか、その最適解は個人の状況により異なる。

そこでこの記事では、資産運用における年利への理解を深めるとともに、その設定方法やより効果的な運用戦略を選択するための具体的な方法を解説する。

資産成長のための具体的なアプローチとしてぜひ最後まで読んでほしい。

資産運用における年利とは

資産運用をしていると年利という言葉が登場する。

しかし、年利とは資産運用の世界では、どのような意味で使われていて、どの程度の数字が実現可能で適切なのかよく分からないという方も多いのではないだろうか。

そこで本記事では以下の3つのポイントを解説する。

年利について知識を深めて、今後の資産運用の参考にしてほしい。

資産運用の年利とは？

資産運用における年利とは一般的に「1年間に期待できるリターン」という意味で使われている。

元本が保障された銀行預金の文脈では年利とは「元本に対する１年間の利息の割合」と説明される。

例えば100万円を1年間預けて利息が3%あれば年利3%となる。

しかし、資産運用の世界は銀行預金のように元本が保障された金融商品ばかりでもなければ、必ず配当や分配金が出るわけでもない。

配当や分配金を出さずに再投資をすることで株価や時価総額を成長させている銘柄や投信もある。

配当や分配金が出ない株や投信の年利もあるため、資産運用における年利は１年間に期待できる配当や分配金、値上がり益までも含めたトータルリターン（利回り）のことだと考えれば分かりやすいだろう。

そして、元本が保障されていない株や投資信託は市況や運用次第で値動きがあるため、平均収益率を参考に、株や投資信託の年利を判断する。

参考までに年利の計算式を紹介する。

銀行預金の年利は簡単な計算で求められる。

年利（％）＝利息÷元本÷期間（年）×100

投資信託の利回り計算式は以下の通りだ。

利回り＝（分配金＋売却益）÷投資元本×100

投資信託のリターン（年率）は複雑な計算式が使われている。

一例として日本経済新聞で使われている計算式を参考までに紹介する。

実際には投資信託などの年利は自分で計算しなくても、既に計算された年間のリターンを確認できるため安心してほしい。

実現可能な年利は？

資産運用で実現可能な年利はどの程度だろうか。

諸説あるが一般的には、資産運用の年利は3％程度だという見方がある。

過去30年間の代表的な株価指数の年利を確認してみると、世界株式で7.7％、S＆P500で9.9%という結果も確認できる。

では、株価指数に連動したインデックスファンドに投資すれば3％〜5％の年利は今後も確実なのかと言えば断定はできない。

コロナショック以降のFRBの金融緩和相場で株式という資産クラス全体が恩恵を受けてきた背景があったが、今後の金融政策次第ではS＆P500や全世界株式がこれまでのパフォーマンスを維持できるかどうかは定かではない。

また株式以外の資産クラスに分散してリスクを抑えるとリターンも落ちてしまうだろう。

資産運用の世界ではウォーレン・バフェットのように長期で年利約20％を実現してきた凄腕の投資家もいる。

しかし、バフェットですら長期的に見ると20%程度の年利とも考えられる。

インデックスへの長期投資で年利5%〜10%、資産クラスを分散して債券などを入れれば3%〜5%程度と控え目に見積もっておいた方が良いかもしれない。

年利5％を目指す資産運用について、より詳しく知りたい人は下記の記事を参考にするといいだろう。

年利5％を目指す資産運用について、分かりやすく解説されている。

年利10％を目指す資産運用について、より詳しく知りたい人は下記の記事を参考にするといいだろう。

年利10％を目指す資産運用について、分かりやすく解説されている。

• 参考：三井住友銀行「なるほどザ・ファンドQ&A」

長期的な視点にたった資産運用の重要性

資産運用は長期的な視点で行うことが大切だ。株式市場は歴史を振り返ると途中、ITバブルの崩壊やリーマンショック、コロナショックなどの危機を乗り越え右肩上がりで成長を続けてきた。

この株式市場の上昇の恩恵を受けるには多少、下がったから売ることなく、資産運用をやめずに続ける必要があった。

株式市場の上げ下げのタイミングを上手く見極めるのは簡単なことではない。

しかし、今後も世界経済が多少、停滞する時期を挟んでも成長し続けると考えるならば長期的な資産運用が良い結果につながるだろう。

また、日本人の平均寿命は男性で81.5歳、女性は87.09歳と長寿化の傾向にある。

老後に必要な資金が2,000万円とも3,000万円とも言われる時代だからこそ、長い人生を乗り切るための資産運用はますます重要になったと言っても良いだろう。

• 参考：厚生労働省「令和４年簡易生命表の概況」

資産運用の年利を高める！複利のメカニズムとその効果

長期投資では複利の恩恵を受けることができるとよく目にするのではないだろうか。

20世紀を代表する理論物理学者のアインシュタインは以下のような言葉を残している。

「複利は人類による最大の発明だ。知っている人は複利で稼ぎ、知らない人は利息を払う。」

人類最大の発明と言われるほどの複利を味方につけない手はない。

資産運用では複利を上手く活用することで大きな恩恵を受けられる。

しかし、改めて複利と言われると良く分からないという方も多いのではないだろうか。

複利について、以上3つのポイントを解説する。

複利の基本原則と計算方法

よく単利は足し算で、複利は掛け算で雪だるま式に増えると表現される。

計算式は以下の通り。

単利：計算式：投資金額×（（利回り（％）÷100）×投資期間＋1） 複利：投資金額×（（利回り（％）÷100）＋1）^投資期間

単利と複利の違いを実感するために、100万円を年率3%で運用した場合を比較してみよう。

	単利	複利
1年	103万円	106万円
2年	106万円	109万円
3年	109万円	112万円
4年	112万円	116万円
5年	115万円	119万円
6年	118万円	123万円
7年	121万円	127万円
8年	124万円	130万円

年利３%でも単利と複利ではかなりの差が生まれることが確認できるのではないだろうか。

そして資産運用では利息に限らず配当金や分配金などを再投資することで、複利で雪だるま式に増やすことができる。

これを複利効果とよぶ。

複利効果を最大化する運用戦略

複利効果を最大化する運用戦略として一部の投資家の間で有名なのが「Drip」だ。

「Dividend Reinvestment Plan」の略で株式投資をして配当金が出ても受け取らずに、自動で配当金を受け取らずに買付手数料無料で再投資できる仕組みだ。

投資大国のアメリカの制度で個別株を複利運用する戦略として知られている。

日本では外資系のサクソバンク証券が一時期、Dripを提供していたが諸般の事情で現在は利用できない。

残念ながら日本では個別株を自動的に再投資できるDripは原則、使えない。

Dripに近いサービスを提供しているのがマネックス証券だ。

配当金再投資サービスではDripのような税制優遇措置は受けられず、買付手数料も必要だが配当金を自動的に再投資できる。

しかし複利効果を最大化する運用はDripや個別株の配当金再投資だけではない。

投資信託で分配金のない投資信託を選ぶか、分配金再投資型を選択できる投資信託を選ぶことでも複利効果の最大化が可能だ。

また運用益が非課税となるNISA口座を最大限に活用することで、資金効率を高めることもできる。

手始めに分配金の出ない投資信託をNISAのつみたて枠で少しずつ買う運用戦略が取り組みやすいだろう。

• 参考：サクソバンク証券
• 参考：マネックス証券

複利運用を実践する際の注意点

複利運用は資産形成をする際には利用できる限りするべきだが注意点もある。

配当金や分配金を受け取れない点と運用資金が拘束されてしまう点だ。

配当や分配金を受け取れる株や投資信託ならば、手元に使えるお金が入ってくる。

しかし複利運用では配当や分配金を再投資するか、そもそも手元に入ってこないことが前提となる。

効率よく資産を増やすなら分配金や配当を再投資するべきだが、分配金や配当を生活費に当てられなくなる点にだけ注意してほしい。

理想的な年利を達成するための資産運用戦略とは

資産運用と人生設計は密接な関係にある。資産を運用する目的は、人生をよりよくする手段であり目的ではない。

そして人生設計や考え方は人それぞれのため、万人にとって理想的な資産運用戦略というのは、そもそも存在しない。

資産形成の際に複利運用が一般的に推奨されてはいるが、配当金や分配金を受け取れる運用の方が良い人もいるだろう。

リスクを積極的に取るべき人もいれば、極力、抑えるべき人もいる。

理想的な資産運用は人生設計やゴールから逆算して考えるべきだ。

このような考え方をゴールベースの資産管理とよぶ。

本記事の主題である年利に関しても高ければ高いほど良いというものではなく人生設計やリスク選好、許容度の観点から総合的に考えるべきだ。

以上、３つの観点から理想的な資産運用について考えてみよう。

運用目的とリスク許容度の明確化

理想的な資産運用を考える際に必要なのが、人生設計をもとに資産運用をする目的とリスク許容度を明確にすることだ。

つまり資産運用のゴールを決めた上で、実現できるシナリオを考え、具体的な運用先を決めることで、人それぞれの最適なポートフォリオが導き出される。

このような目的から逆算して考えるアプローチはアメリカで浸透している。

資産運用は人生設計と切り離して考えるべきではない。老後の生活費やマイホームの購入、子どもの教育などのライフステージとの兼ね合いを考慮した上で決めることが望ましい。

そして、資産運用のポートフォリオだけでなく人生設計や目的に関しても定期的な見直しを続けることが推奨される。

しかし、資産運用と人生設計の２つの観点からゴールベースの資産管理をするのは決して簡単なことではない。

できれば資産運用の専門家に相談して客観的なアドバイスをもらうのが、おすすめだ。

リスクとリターンのバランスの重要性

年利を高くしようとすればするほど、その分、リスクも高くなってしまう。

そのため、リターンを適度に維持しつつリスクを抑える方法として資産アセットや銘柄を適度に分散し長期投資をすることが資産運用の世界では、推奨されている。

分散投資と長期投資は資産運用の基本だ。

ただ、どの程度までリスクを取っても良くて、どこまでリターンを追求しても良いのかを決めること自体が難しいのではないだろうか。

年齢一つとっても、若くて働き盛りの人ならリスクを多少多めにとった運用もしやすい。

一方、退職した高齢者ならば大切な資産を減らさない視点での運用が無難だ。

分散投資と長期投資によるリスクとリターンの調整はもちろん重要だが、どのようにバランスをとるべきかを人生設計から考える必要があるだろう。

理想的なアセットアロケーション

株式と債券の比率をどのように組み合わせるかでリスクとリターンのバランスを調整するのが、アセットアロケーション（資産配分）の基本となる。

株式と債券を国内外で分けた国内株式、外国株式、国内債券、外国債券の４つが伝統的な資産クラスだ。

一般的には外国株式、国内株式、外国債券、国内債券の順にハイリスク・ハイリターンと考えられている。

非伝統的な資産クラスの不動産やコモディティ、ヘッジファンドなども加えられることもある。

これらの様々な資産クラスをどのように配分するかでリスクとリターンのバランスが決まる。

リスクを積極的に取るなら株式の比率が多くなり、抑えるなら債券の比率が多くなる。

長期分散投資を前提としてリスクを取るなら全世界株式やS＆P500への集中投資、リスクを抑えるなら伝統的な株式60%債券40%の「60/40」ポートフォリオやGPIFが採用している株式50%債券50%（国内株25%、外国株25%、国内債券25%、外国債券25%）などが挙げられるだろう。

絶対的な正解はないが、リスク選好や人生設計に即したちょうど良いバランスを模索してみてほしい。

• 参考：JPモルガン、GPIF

資産運用で目標の年利を達成したいなら誰に相談するべき？

年利や単利、複利、ゴールベースの資産管理、理想的なアセットアロケーションなど資産運用に関する重要な考え方について解説した。

しかし自分の人生設計に合わせた最適なリスク・リターンを実現できるポートフォリオを組むのは難しいと感じた方も多いのではないだろうか。

そこで、おすすめなのは資産運用の専門家に相談することだ。

以上3つの観点から資産運用の相談先について解説する。

資産運用に関する専門家の必要性

資産運用は人生設計も踏まえて考えるべきだ。

しかし、ライフステージごとに必要なファイナンシャル・プランニングと資産運用を適切に行うのは専門的な知識と経験が欠かせない。

そこで、おすすめなのが専門家に相談することだ。資産運用の専門家には豊富な専門知識と経験がある。

一人では気づけない資産運用や人生設計についてのアドバイスを期待できる。

確かにメディアなどでも資産運用の情報は手に入る。

しかし一般的な情報が本当に自分の人生設計に適しているとは限らないだろう。

専門家の知見から自分の人生設計に適した資産運用の在り方を相談できると心強いだろう。

IFAに資産運用を相談するのがおすすめ

IFAとはIndependent Financial Advisorの略で、独立系金融アドバイザー等と訳される資産運用の専門家だ。

銀行や証券会社などの金融機関に所属しておらず独立した立場にあるのが特徴だ。

銀行や証券会社に所属していないIFAの良さは顧客のことを第一に考えた提案がしやすい点だ。

金融機関の中には厳しい営業目標を課しているところもあり、顧客に不利な提案を強いられることも度々あると言われている。

顧客に寄りそった提案ができる環境や立場を求めて証券会社や銀行から独立したIFAも多いため、信頼できるアドバイザーを見つけやすいだろう。

また銀行や証券会社の場合、自分の担当者を選んだり指名したりできないのが一般的だが、IFAの場合は

相性の良いアドバイザーを選んだり指名したりできるのもメリットだ。

「資産運用ナビ」を利用方法とそのメリット

「資産運用ナビ」はIFA検索サービスだ。利用方法はとてもシンプルで、納得できるまでIFAを探せるのが特徴だ。

自分の年齢や職業、相談内容などを入力すると、おすすめのIFAのプロフィール一覧を見ることができる。

その中から気になるIFAを選んでオンラインで面談し、お互いに合意できれば契約成立となる。

IFAを選ぶ際には経歴や得意分野、資産運用に対する考え方や価値観、相性などに注目すると良いだろう。

オンライン面談は特に制限なく何度でも無料でできるため、納得するまでIFAを探せる。

専門家に資産運用や人生設計の相談を希望するなら活用してみてはいかがだろうか。

目標の年利の達成を目指す資産運用に専門家の力を

資産運用における年利や目安となる年利率を解説。運用は複利の力を利用して、長期的な資産増加を目指すことが重要。

資産運用戦略の選択方法についても紹介したので、あなたの資産形成にも役立ててほしい。

資産運用に関する疑問や不安があれば、専門家からアドバイスを受けることを推奨する。

特にIFAは、中立的な立場からあなたに最適なアドバイスを長期にわたって提供してくれるIFA検索サービス「資産運用ナビ」を活用し、あなたに合ったIFAをみつけよう。

資産運用の年利に関するQ＆A