楽天証券で新NISAつみたて投資枠を始める方必見！銘柄選びとおすすめ戦略を解説

2024年よりNISA制度が新しくなり、非課税枠の拡大や非課税期間の無期限化などが大きな話題を呼んでいる。

これから新NISAを始めようという方は、どの金融機関で始めるべきか、またどういった銘柄を選ぶべきか等で悩んでいるケースが多いだろう。

本記事では、人気のネット証券「楽天証券」において新NISAのつみたて投資枠を活用した運用を始めたい方に向けておすすめの銘柄を紹介する。

具体的な戦略についても解説していくので、ぜひ本記事を参考に資産運用を始めてみよう。

楽天証券で新NISAのつみたて投資枠を活用する方法

新NISAをきっかけに投資に興味を持った方のなかには、新NISAの仕組みや利用方法が分からないという方もいるだろう。

ここでは、新NISAのつみたて投資枠の概要と楽天証券における利用手順、楽天証券の特色について解説していく。

新NISAのつみたて投資枠とは

新NISAのつみたて投資枠は、長期にわたる資産形成を支援する目的で設けられた非課税投資枠のことだ。

年間120万円・生涯1,800万円までの積立投資で得られた利益が非課税となるため、効率的に資産を増やせる仕組みとなっている。

つみたて投資枠の対象商品は「長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託」に限られている。

株式への投資などはつみたて投資枠で行うことができない。

また、従来の「つみたてNISA」と基本的な仕組みは変わらないが、投資枠が40万円から120万円に増えている。

さらに投資可能期間の恒久化、非課税期間の無期限化などによって、従来よりも効率良く資産を運用することが可能となった。

なお、新NISAには年間240万円までの「成長投資枠」も設けられている。

つみたて投資枠とは違い、上場株式やETF、投資信託など幅広い金融商品に投資できる点が成長投資枠の特徴だ。

つみたて投資枠と成長投資枠の併用も可能となっており、自由なスタイルで資産運用を行うことができる。

楽天証券でのつみたて投資枠の設定と利用手順

これから楽天証券でつみたて投資枠での運用を始める場合、まずは口座開設から始める必要がある。

楽天証券の総合取引口座の開設とともに、NISAの専用口座も開設手続きを進めよう。

楽天証券の口座開設は以下の流れで手続きを行える。

口座開設にはある程度の時間がかかるため、早めに手続きを進めておくことをおすすめする。

口座の開設が完了したら投資信託の積立設定を行う。

以下の手順で積立設定を進めよう。

一度上記の設定をしておけば、あとは自動で積立投資が行われる。

なお、2023年までつみたてNISAによる積立投資を行っていた場合、特に手続きをしなくても同じ条件で積立投資が行われる。

積立金額を増やしたり、銘柄を変更したりしたい場合のみ設定を行おう。

楽天証券で始める新NISAの特色

楽天証券でつみたて投資枠による運用を行うメリットとして以下の2点が挙げられる。

楽天証券で投資信託の積立投資を行う場合、楽天カードによる引き落としを設定すると積立額の0.5%〜1%の楽天ポイントが貯まる。

商品によっては投資信託の残高に応じたポイントがプレゼントされる仕組みも設けられている。

そして貯まったポイントは株式や投資信託の購入代金に充てることが可能だ。

効率的にポイントを貯めつつ、投資にも活用できる点が大きな魅力となっている。

また、楽天証券は取扱商品数が多く、豊富なラインナップから投資先を選択できる。

つみたて投資枠の銘柄数は2024年2月時点で221件となっており、幅広い選択肢から検討できる点が楽天証券の強みだ。

普段から楽天関連のサービスを使ってポイントを貯めている人や豊富なラインナップから選びたい人は、楽天証券によるつみたて投資枠の活用をおすすめする。

なお、つみたて投資枠に限らず、「楽天証券を活用した新NISAの始め方が知りたい」という方にはこちらの記事で詳しくまとめたので、ぜひチェックしてほしい。

楽天証券で始める新NISAつみたて投資枠に適した銘柄の選び方

楽天証券におけるつみたて投資枠の利用方法を紹介したが、実際に投資を行う場合はどういった銘柄を選べば良いのだろうか。

事前にポイントを把握しておき、適切な銘柄を見極めることが大切だ。

ここでは、つみたて投資枠に適した銘柄の特徴と銘柄選定時に押さえるべきポイント、楽天証券で取り扱っているおすすめの銘柄について解説していく。

つみたて投資枠に適した銘柄の特徴

新NISAのつみたて投資枠は非課税期間が無期限となっており、数十年にわたる長期的な運用が可能である。

つまり、長期目線での運用に適した銘柄を選ぶことが大切だ。

つみたて投資枠に適した銘柄の特徴として以下の2点が挙げられる。

長期間にわたって運用を行うため、ランニングコストが高い商品を選ぶとコストがかさんでしまう。

保有期間中にかかる「信託報酬」が安い商品を選び、運用期間中のコストの負担を抑えることが大切だ。

また、投資信託は利益を分配するタイプと分配せずに再び投資に回すタイプの2種類に大別される。

再び投資に回す「再投資型」の方がつみたて投資枠での投資には適している。

利益を再び投資に回すことで元本が増え、次の利益が大きくなる。

その利益も投資に回せばさらに大きな利益を得られるようになり、雪だるま式に資産が増えていく。

この仕組みを活用して効率良く資産を増やすためにも、分配金が再投資されるタイプの商品を選ぼう。

つみたて投資枠の銘柄選定時に押さえるべきポイント

銘柄を選定する際、以下の2点を考慮しておくことが重要だ。

まず、自分自身のリスク許容度を把握した上で銘柄選定に進むことが大切だ。

リスク許容度とは、投資先の収益がマイナスに振れたときにどの程度の損失まで耐えられるかといった度合いのことを指す。

投資信託は商品によってリスク・リターンのバランスがそれぞれ異なる。

自分のリスク許容度を把握していないと、想定外の損失を抱えてしまう危険性がある。

自分がどの程度のリスクを許容できるか把握し、適切なリスク・リターンのバランスの商品を選択しよう。

また、投資信託の純資産額の大きさも事前に確かめておくと良い。

純資産額とは、投資信託に組み入れられている株式や債券等の時価総額のことを指し、ファンドの規模を表す数値として活用されることが多い。

純資産額が小さい投資信託の場合、運用を継続できずに繰り上げ償還となってしまうリスクがある。

長期的に運用を継続していくためにも、純資産額が多くて規模が大きい投資信託を活用しよう。

楽天証券でおすすめの新NISAつみたて投資枠の銘柄

楽天証券で購入できるおすすめの新NISA投資銘柄として、以下の3つが挙げられる。

上記はいずれも信託報酬が低いため、長期運用をしてもコストの負担を抑えられる。

ファンドの規模も大きいため、繰り上げ償還となるリスクも低いと考えられる商品だ。

あとは、自分自身のリスク許容度と合わせて商品を選択することとなる。

上記の3つは下に行くほど分散効果が高く、リスクが比較的小さい投資先となっている。

リスクを取りたい場合は「eMAXISSlim米国株式（S&P500）」を選び、より安定した運用をしたい場合は「eMAXISSlim全世界株式（オール・カントリー）」の活用がおすすめだ。

楽天証券の新NISAつみたて投資枠を活用したおすすめの運用戦略とは？

新NISAでこれから積立投資を始める際、しっかりと戦略を練っておくことが大切だ。

「とりあえず始めてみよう」という感覚で投資を始めてしまうと、失敗して痛い目を見てしまう可能性がある。

ここでは、新NISAの積立投資におけるリスク管理のポイントや運用戦略について解説していく。

積立投資におけるリスク管理の重要性

投資を行う際、リスクの存在について認識しておく必要がある。

リスクとは、投資先の価格の振れ幅の大きさのことを指し、リスクが大きいほど大きな利益を得られる可能性がある反面、損失が大きくなる危険性も伴う。

大きな損失を抱える危険性を回避するためにも、リスク管理の徹底が重要だ。

積立投資におけるリスク管理のポイントとして以下の2点が挙げられる。

まず、長期目線での積立投資がリスク管理の大きなポイントとなる。

10年・20年といった長期間にわたって投資を行い、じっくりと資産を増やしていく戦略がおすすめだ。

長期投資を行うことで一時的な価格変動の影響を受けにくくなり、リターンが安定化する。

さらに毎月一定額を買い続ける積立投資により、平均購入単価を抑えられるというメリットもある。

長期間にわたる積立投資で資産を増やしていく運用スタイルを心掛けよう。

また、投資先の分散も積立投資における重要なポイントのひとつだ。

特徴が異なる複数の投資先に資産を分けることでリスクを分散させ、安定したリターンを狙いに行く戦略である。

資産を分けることで投資先のひとつが暴落したときのダメージを小さく抑えられる。

さらにほかの投資先で利益が出ていれば損失を補うことも可能だ。

長期投資・分散投資を心掛け、積立投資におけるリスクを低減させた運用戦略を実践しよう。

ポートフォリオ管理と調整のテクニック

積立投資は「スタートしたらあとは放置」ではなく、定期的にポートフォリオ（資産配分）をチェックすることが大切だ。

状況に応じてポートフォリオを調整し、適切なリスク・リターンのバランスを維持しよう。

例えば「株式50%・債券50%」というポートフォリオで運用するケースを考える。

株価の上昇によって比率が「株式70%・債券30%」というバランスに変化する可能性がある。

リスクが大きい株式の比率が増え、低リスクな債券の比率が減ることで資産全体のリスクが大きくなってしまう。

このとき、株式の一部を売却して債券を追加購入すれば、もとの配分比率に戻すことができる。

定期的にポートフォリオの内容をチェックし、資産配分の比率を調整していこう。

なお、バランス型の投資信託であれば自動的に配分比率を維持した形で運用を行ってくれる。

定期的な配分比率の調整の手間をかけたくない場合は、バランス型の投資信託も視野に入れておこう。

楽天証券で始める新NISAつみたて投資枠の銘柄選びは誰に相談するべき？

ここまで新NISAの戦略などを解説してきたが、本記事の内容を投資初心者の方が実践することは容易ではない。

自分自身のリスク許容度を把握して銘柄を選定したり、定期的なポートフォリオの見直しでリスクを継続的に管理したりと、投資に慣れない人にとってはハードルが高い内容が多くなっているためだ。

ここでは、新NISAで資産運用を行う際の相談先としておすすめのIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）について解説していく。

新NISAでの資産運用は誰に相談するべきか

新NISAで資産運用を始める際に専門家に相談すべき理由として「最適な運用戦略を検討できる」という点が挙げられる。

自分にとってベストなプランを見つけ出せる点が専門家に相談すべき最大の理由だ。

NISA制度が新しくなったことで多くのメディアがさまざまな情報を発信しており、比較的情報を得やすい状況となっている。

しかし情報量が多い分、自分に合った戦略を選ぶことが難しいのも事実である。

こうしたなかで専門家は「あなたに最適な戦略」の提案を行う。

資産の状況や今後のライフプラン、家族構成などを踏まえ、あなたにとってベストなプランをアドバイスしてくれるのだ。

さまざまな情報が飛び交う新NISAだからこそ、自分に合った戦略を見つけ出すために運用の専門家に相談することをおすすめする。

IFAの役割とメリット

資産運用の専門家にもさまざまな種類が存在するが、なかでもIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）への相談がおすすめだ。

IFAとは、金融機関には所属しない立場から顧客の資産運用をサポートする専門家のことである。

IFAに相談を行うメリットとして以下の2点が挙げられる。

IFAは金融機関から独立しており、自社で商品を取り扱っているわけではない。

販売方針やノルマなどが設けられていない中立な立場での提案を受けられるため、本当に自分に合った商品の提案を受けられる点が魅力だ。

また、IFAには銀行や証券会社のような転勤制度がなく、長期的なサポートを受けられる。

長期投資が前提となる新NISAのつみたて投資枠の運用相談先として最適だ。

信頼できる相談先をお探しの方は、ぜひ一度IFAに資産運用の相談をしてみてはいかがだろうか。

「資産運用ナビ」の利用方法

信頼できるIFAに相談したい方は「資産運用ナビ」の利用をおすすめする。

「資産運用ナビ」とは、相談先を探している投資家に最適なIFAを紹介するサービスのことだ。

「資産運用ナビ」では、希望の条件を入力するだけで全国にいるアドバイザーのなかから最適な担当者を抽出して紹介している。

資産状況や運用目的、性格などがマッチしたアドバイザーを分析するシステムにより、適切な相談先を見つけられるだろう。

紹介されたアドバイザーのプロフィールは事前に確認でき、経歴や実績などをチェックした上で面談するかどうかを判断できる。

担当者のプロフィールに納得いただければ、そのまま面談の申し込みが可能だ。

紹介料・相談費用は原則として一切かからず、何度でも相談することができる。

提案内容に納得できるまで繰り返し相談しても、金銭的な負担がかからないことが特徴だ。

信頼できる相談先を探している方は、ぜひこの機会に「資産運用ナビ」を活用してみてはいかがだろうか。

新NISAつみたて投資枠を楽天証券で始めるなら銘柄選びは慎重に

本記事では、楽天証券のつみたて投資枠の基本的な利用方法やおすすめの銘柄、新NISAにおける戦略のポイントなどを解説した。

新NISAのつみたて投資枠を活用した資産運用においては、適切な銘柄を選んだ上でリスク管理を徹底し、長期目線で運用を継続していくことが重要となる。

そして新NISAを活用した資産運用に不安な点などがある場合は専門家からアドバイスを受けることをおすすめする。

特に、IFAは中立な立場からあなたに最適な提案を長期間にわたって継続してくれるだろう。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」を活用し、信頼できるアドバイザーを見つけよう。

楽天証券で始める新NISAに関するQ&A