- 東海東京証券のサービスにどのような特徴があるのか知りたい
- 東海東京証券の評判が知りたい
- 運用相談をどこにするべきかわからない
東海地方を地盤とする東海東京証券。
対面やコールセンターでの手厚いサポートに加えて、さまざまな独自のサービスを展開しているという特徴を持つ。
今回の記事では、東海東京証券の利用者からの評判をもとに、メリット・デメリットを詳しく解説する。
東海東京証券はどんな投資家に適しているかや、資産運用の相談先としてどのような選択肢があるかについても紹介するため、これから資産運用を始めようと考えている方は、ぜひ参考にしていただきたい。
また、東海東京証券のような対面証券の評判とその特徴についてはこちらにまとめてあるのでぜひ見てほしい。
東海東京証券のサービス内容
まずは、東海東京証券の会社概要や提供しているサービス、証券会社としての特徴などを紹介する。
東海東京証券会社概要
東海東京証券は、平成8年に丸万証券と東海証券、平成12年に東京証券が合併して誕生した証券会社だ。
平成21年には持株会社制となり、東海東京フィナンシャルグループの事業の中核を担う会社となった。
東海東京フィナンシャルグループでは、山口フィナンシャルグループと共同で設立した「ワイエム証券株式会社」や横浜銀行との合弁会社として誕生した「浜銀TT証券株式会社」、池田泉州ホールディングスとの共同出資による「池田泉州TT証券株式会社」など、各地方に密着する形で事業を展開するためのアライアンス戦略を積極的に活用しているという特徴がある。
東海東京証券では、女性の投資をサポートする「乙女のお財布」や資産を売却せずに必要な資金を確保する「証券担保ローン」、アプリ一つでさまざまな金融サービスを利用できる「おかねのコンパス」など独自のサービスを多数展開している。
東海東京証券が提供するサービス
東海東京証券が提供しているサービスは下記の通りだ。
| 取扱商品 | 株式 債券 投資信託 東海東京ファンドラップ WEB完結型保険 年金・保険商品 オプション取引 証券担保ローン |
|---|---|
| 取引コース | かんたんダイレクトサービス あんしん総合サービス |
| 入金方法 | 銀行振込 東海東京カード 即時入金サービス |
| 出金方法 | 銀行振込 東海東京カード 即時入金サービス |
東海東京証券では、「かんたんダイレクトサービス」と「あんしん総合サービス」の2種類の取引コースから好きな方を選択して取引を始められる。
かんたんダイレクトサービスは、割安な手数料でオンライントレードを行う方向けのコースで、店舗取引よりも株式手数料が割引されている。
困った時は専門スタッフによる電話サポートを受けられるため、オンライントレードでも安心して取引できるだろう。
かんたんダイレクトサービスの株式委託手数料は下記の通りだ。
| オンライントレード | コールセンター取引 |
|---|---|
| 基本委託手数料に対して70％割引 （最低手数料：1,650円（税込）） | 基本委託手数料に対して30％割引 （最低手数料：2,475円（税込）） |
さらに、かんたんダイレクトサービスの場合は、手数料割引に加えて手数料100円（税抜）につき3ポイントの東海東京ポイントを貯められるというメリットもある。
ネットを中心に取引するかんたんダイレクトサービスに対して、あんしん総合サービスは担当者へ対面での相談が可能なコースだ。
中部エリアを中心に全国に店舗を構えているため、自宅近くに店舗がある方であれば資産運用について相談しながら進めやすいというメリットがある。
あんしん総合サービスの株式委託手数料は下記の通りだ。
| 営業店取引 | オンライントレード |
|---|---|
| 基本委託手数料に対して最大18％割引 （最低手数料：2,750円（税込）） | 基本委託手数料に対して40％割引 （最低手数料：1,650円（税込）） |
あんしん総合サービスの場合は、投資家の取引状況によって割引率が優遇される優遇割引制度が適用される。
なお、かんたんダイレクトサービスおよびあんしん総合サービスに共通の基本委託手数料は下記の通りだ。
| 約定代金 | 基本委託手数料 (税込） |
|---|---|
| 100万円以下 | 約定代金の1.2650％（最低手数料：2,750円） |
| 100万円超200万円以下 | 約定代金の0.9350％＋3,300.0円 |
| 200万円超300万円以下 | 約定代金の0.9075％＋3,850.0円 |
| 300万円超400万円以下 | 約定代金の0.8580％＋5,335.0円 |
| 400万円超500万円以下 | 約定代金の0.8470％＋5,775.0円 |
| 500万円超1,000万円以下 | 約定代金の0.7260％＋11,825.0円 |
| 1,000万円超3,000万円以下 | 約定代金の0.5830％＋26,125.0円 |
| 3,000万円超5,000万円以下 | 約定代金の0.2750％＋118,525.0円 |
| 5,000万円超 | 約定代金の0.0880％＋212,025.0円 |
東海東京証券の特徴
東海東京証券では、以下のような特徴的なサービスを多数提供している。
| 東海東京ポイントサービス | 取引やサービスの利用によって貯まったポイントを所定の商品等に交換できるサービス |
|---|---|
| IPO抽選優遇サービス | 取引実績によってIPOの抽選が優遇されるサービス |
| 士業・相続コールセンターサービス | 相続や労務、法律、税務などの専門家に電話で相談できるサービス |
| 証券担保ローン | 東海東京証券に預けてある有価証券を担保に融資を行うサービス |
東海東京ポイントサービスは、東海東京証券での取引実績によってポイントを貯められるサービスだ。
例えば、国内株式の取引であれば、手数料100円（税抜）につき3ポイントが付与される。
貯まったポイントは、1,000ポイント以上でAmazonギフトカードや商品券などの商品に交換できる。
また、証券担保ローンは、東海東京証券に預けてある資産を担保に融資を受けられるサービスだ。
資金使途は自由となっており、担保としていても配当や株主優待などの株主の権利は行使できる。
有価証券を売却せずに資金を確保したいという方にとっては、魅力的なサービスと言える。
東海東京証券の評判とは？
続いて、東海東京証券の利用者の評判をチェックしていこう。
顧客満足度や信頼度について
東海東京証券では、「お客さま本意の業務運営に関する取り組み方針」を策定し、顧客意向に誠実に向き合う姿勢を意識している。
営業店の担当者やコールセンターのスタッフが顧客のニーズに向き合えるように、サービスの充実や利便性の向上を目指している。
実際に、東海東京証券は「問い合わせ窓口（コールセンター）」および「Webサポート（ホームページ）」に関して、HDI-Japanが提供する格付け調査（2023年度）において最高評価の三つ星を獲得している。
また、東海東京証券は複数の証券会社が合併して誕生した証券会社だ。
合併元の証券会社を辿れば100年以上の歴史がある点も、会社として信頼できる要因となるだろう。
良い評判の例
東海東京証券の良い評判には、以下のようなものがあった。
- 口座開設や取引がスムーズにできる
- 地元の会社で安心感がある
- 営業担当者が適切なタイミングで連絡してくれる
手続きがスムーズで特に不満がない、担当者がこまめに連絡してくれて安心感がある、といった声が多かった。
取り立てて魅力的なサービスがあるわけではないが、普段使いのしやすい証券会社だと言えるだろう。
あんしん総合サービスとかんたんダイレクトサービスのどちらかを選べるため、ニーズに応じてコースを選べるのも魅力的だ。
悪い評判の例
東海東京証券の悪い評判としては、以下のようなものがあった。
- ネット証券に比べて手数料が高い
- IPOがなかなか当選しない
- 対面でないと取引できない商品がある
大手ネット証券と比べると、手数料や口座管理料といった運用コストがかかりやすいという声がよく見られた。
また、IPO抽選優遇サービスというサービスがあるものの、なかなかIPOに当選できないという評判も確認できた。
東海東京証券はどんな投資家に向いているのか
ここまで紹介した評判を踏まえて、東海東京証券はどんな投資家におすすめなのかを解説していく。
メリット・デメリットも整理していくので、ぜひ参考にしてほしい。
東海東京証券のメリット
東京東京証券のメリットは、主に以下の3点だ。
- ポイントサービスでお得に取引できる
- 独自のサービスを多数展開している
- お金の悩みにワンストップで応えてくれる店舗がある
東海東京証券には、保険や住宅ローン、資産形成などお金の悩みに幅広く応えてくれる「マニーク」と呼ばれる店舗が存在する。
顧客のライフステージに合わせてワンストップでサービスを提供するというコンセプトの店舗で、資産管理を総合的にサポートしてもらえるというメリットがある。
ただし、2024年5月現在では名古屋に2店舗、東京に1店舗のみとなっているため、なかなか使い勝手が良いとは言い難いだろう。
東海東京証券のデメリット
続いて、東海東京証券のデメリットについても確認していこう。
- 少額取引は手数料が割高
- 口座管理料がかかる場合がある
- コースによって取扱商品が異なる
東海東京証券では、少額取引の手数料が割高になりやすいというデメリットがある。
なるべく取引手数料を抑えたいという方は、ネット証券の方が適している場合もあるだろう。
また、東海東京証券では年間3,300円の口座管理料が必要となる。
契約状況や取引状況によっては口座管理料が免除される場合もあるが、年間3,300円の手数料がかかる可能性があるのはデメリットだ。
東海東京証券では、取引コースによって取扱商品が異なるのも注意が必要だ。
一部の債券や年金・保険商品、証券担保ローンなどはあんしん総合サービスのみの取扱となる。
東海東京証券はどんな投資家に向いているのか
利用者からの評判、メリット・デメリットを踏まえると、東海東京証券が向いているのは以下のような投資家だと考えられる。
- 東海東京証券の独自サービスを利用したい人
- 営業担当者による手厚いサポートを求める人
- 地元の証券会社を利用したい人
東海東京証券では、証券担保ローンや士業・相続コールセンターサービスなど独自のサービスを多数展開している。
他の証券会社にはあまりない珍しいサービスもあるので、独自サービスに魅力を感じるひとにとっては適していると考えられる。
また、あんしん総合サービスの取引コースでは、担当者によるフォローを受けながら資産運用を進められるため、手厚いサポートを求める人にとっても向いているだろう。
ただし、大手証券と比べて店舗数や対応可能エリアが限られるため、自宅や勤務先の近くに店舗がない場合は、あまり使い勝手が良くない可能性がある。
東海東京証券での資産運用の相談は誰にするべきか？
資産運用を始める場合、証券会社に相談しようと考えるのが一般的かもしれない。
しかし、自分にあった運用方法を選ぶ際は、中立的な立場からのアドバイスをもらうのも重要だ。
ここでは、近年の準大手対面証券の傾向を踏まえて、あなたにぴったりの相談先の選び方を紹介する。
近年の準大手対面証券の傾向とデメリット
東海東京証券は、大手5大証券に次ぐ準大手の対面証券に分類される。
準大手対面証券は、対面による手厚いサポートを強みとして、預かり資産の拡大や取引手数料の増収に力を入れている傾向が高い。
担当者となる営業員にいつでも気軽に相談できるのはメリットだが、担当者の販売ノルマの達成のためにニーズに合わない商品を提案されることがあるのはデメリットと言えるだろう。
また、証券会社では担当者を自分で選べないことが一般的であり、相性の良くない担当者に当たるケースもある。
資産運用における専門家の重要性
資産運用を通じて自分の夢や目標を達成するためには、資産運用の専門家への相談が重要だ。
最適な運用方法は人によって異なり、同じ人であってもライフステージや家族構成、働き方などの変化によって変わってくるためだ。
しかし、先述の通り、人によっては証券会社での資産運用相談があまり適していない場合もあるだろう。
自分に合った相談先を見つけるということは、自分に合った運用方法を選ぶという点で非常に大事なのだ。
IFAという選択肢、IFA検索サービス「資産運用ナビ」の活用法
「資産運用の正解が知りたい」「自分のニーズに合った金融商品が知りたい」と悩んでいる方は、IFAへの相談がおすすめだ。
IFAは、独立系ファイナンシャルアドバイザーとも呼ばれ、特定の金融機関に属さずに顧客に資産運用のアドバイスを行う専門家だ。
中立的な立場からのアドバイスが期待できるため、本当に自分に適した運用方法や運用商品を見つけやすいだろう。
会社都合の転勤なども発生しないため、10年以上の長期にわたって資産運用を任せることもできるだろう。
自分に合ったアドバイザーを見つけるためには、IFA検索サービス「資産運用ナビ」の利用を推奨する。
「資産運用ナビ」は、年齢や運用目的、金融資産などの項目を入力するだけで、自分に適したアドバイザーが自動で検索されるサービスだ。
IFAへの相談は全国どこでも可能で、オンラインでの相談にも適しているため、自宅や勤務先の近くに相談先がないという方にも利用しやすい。
相談料は無料となっているため、費用を気にせずにまずは気軽に相談できるのもメリットだ。
自分にぴったりの相談相手を見つけたいなら、IFA検索サービス「資産運用ナビ」を利用してみてほしい。
東海東京証券は独自のサービスと安心のサポートが評判！
東海東京証券は、東海地方を中心として事業を展開する証券会社だ。
対面や電話による手厚いサポートを受けられる他、独自のサービスを多数展開しているため、自分のニーズに合わせて活用しやすいだろう。
ただし、口座管理料や手数料が割高になりやすい点や、コースによって取扱商品が異なる点には注意が必要だ。
本記事では、東海東京証券の利用者からの口コミをもとに、どのような投資家におすすめなのかについても詳しく分析した。
資産運用を始める際は、証券会社だけでなく第三者目線でアドバイスをくれる資産運用の専門家への相談も検討してみよう。
IFAは、中立的な立場からあなたにぴったりの提案をしてくれる資産運用のプロだ。
特定の証券会社に属していないため、顧客目線での公平なアドバイスが期待できるというメリットがある。
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