1. ホーム
  2. 資産運用・資産管理
  3. 資産運用はしないほうがいい? その理由や向かない人の特徴を解説

資産運用はしないほうがいい? その理由や向かない人の特徴を解説

この記事で解決できるお悩み
  • 資産運用をしないほうが良いと言われる理由を知りたい
  • 資産運用に向いていない人、向いている人の特徴を知りたい
  • 専門家に正しい資産運用を相談したい

将来のために資産運用を始めたいと考えながら、実際に投資を始められない人は多い。「資産運用をしないほうが良い」などの意見を聞くと、より一層投資へのハードルは高くなる。

本稿では、まず資産運用を避けてしまう心理を紐解いたあと、「資産運用をしないほうが良い」という意見に潜む真の理由を探る。

資産運用について悩みや不安がある方にはぜひ参考にしてほしい。

目次

「 資産運用はしないほうがいい」と考える心理とは

「 資産運用はしないほうがいい」と考える心理とは 資産運用ナビ

”老後2000万円問題”をきっかけに、資産形成や資産運用への関心は確かに増している。

だが、欧米諸国と比較すると、実際に資産運用を行う日本人は依然として少ない。

2022年8月に公表された調査統計によれば、家計の金融資産構成において運用資産(債務証券・投資信託・株式等)が占める割合は、アメリカ55.0%、ユーロエリアが31.5%である一方、日本はわずか16.0%にとどまっている。

何故日本人は、資産運用に二の足を踏むのだろうか。ここでは、心に立ちはだかる心理的な障壁について探求する。

不安要素への過敏さ

資産運用は、必然的に一定のリスクと不確実性を伴う。市場の変動性や予測不能な要素は、資産運用における要素の一部だが、これらに過敏に反応する人々は、資産運用から遠ざかる傾向にある。

そして、潜在的なリスクを避けるために、預金などの安全性が高い選択肢に資金を向ける。

知識不足による恐怖

投資や資産運用に関する知識が不足していると、投資は難解で理解不可能なものだと感じられる。特に金融商品や投資戦略についての理解が曖昧だと、資産運用は恐怖や不安を引き起こす。

その結果、多くの人々は資産運用を避け、馴染みのあり理解しやすい選択肢を選ぶことになる。

他人との比較によるストレス

社会的な比較は、人の行動と意思決定に大きな影響を与えるものだ。投資の成果が他人の成果に見劣りすると感じたり、他人が大きなリターンを得ていると知ると、ストレスと自己評価の低下を引き起こす要因になりうる。

この比較によるストレスも、資産運用を避ける一因となっているだろう。

「 資産運用はしないほうがいい」と言われる理由

 「 資産運用はしないほうがいい」と言われる理由 資産運用ナビ

ここでは、「資産運用をしないほうが良い」という意見がなぜ生まれ、どのような根拠に基づいているのかについて詳しく見ていく。

損をするリスクがあるから

資産運用は常に損失のリスクを伴う。たとえば株式市場においては、株価の下落により元本を割る可能性も存在する。絶対に損失を避けたい人々からすれば、「資産運用はしないほうが良い」ものだろう。

手数料がかかるから

資産運用をする際には、さまざまな手数料が発生する。これらの手数料は累積すれば大きな額となり、運用成果を損なう可能性がある。手数料の構造は複雑であり、適切な選択を行うことは困難だ。

そのため、手数料の支払いが無駄だと感じる人々は、「資産運用はしないほうが良い」と考えるかもしれない。

時間と忍耐が必要だから

資産運用には、長期的な取り組みが求められる。リスクを最小限に抑え、より確実に資産を大きくしていくためには、長期分散投資が基本だ。

しかし、すぐに結果を出すことを期待する人は、投入した時間に対してリターンが見合わないと感じる可能性がある。

専門性が高くて難しいから

資産運用には金融市場や投資戦略に関する一定の知識が必要だが、適切な情報を入手することでその知識を得れば、取り組むことは十分に可能だ。

しかし、専門的知識を学ぶことは不可能だと考える人は、「資産運用なんて難しいことはしないほうが良い」と言うかもしれない。

全員「しないほうがいい」わけではない!資産運用に向いている人の特徴

全員「しないほうがいい」わけではない!資産運用に向いている人の特徴 資産運用ナビ

資産運用の成功は、投資する金融商品や市場動向だけでなく、投資家自身の特性にも大きく影響される。

ここからは、「資産運用に向いている人」の特徴について見ていこう。

冷静な判断ができる

資産運用は一部の短期トレードなどを除き、一般的には長期的な視野で行われるものだ。市場の短期的な変動に一喜一憂することなく、冷静に判断し続けることが求められる。

また、リスクとリターンのバランスを理解し、適切に判断できる人が資産運用に向いている。

行動力がある

資産運用には、情報を収集し、分析し、投資戦略を立て、そして実際に投資を行うという、主体的な行動が必須だ。

そのため、自己決定力と行動力がある人が資産運用に向いていると言える。

知識習得への意欲がある

絶えず変動する市場状況を把握し、適切な判断を下すために、資産運用には金融知識が必要である。

市場や投資商品の仕組み、投資戦略など、広範な知識を学び続ける意欲がある人が資産運用に向いている。また、新たな情報を迅速に取り入れ、学び続ける能力も重要な要素だ。

資産運用に向かない人の特徴

資産運用に向かない人の特徴 資産運用ナビコラム

一方、資産運用が必ずしも全ての人に適しているわけではない。

「資産運用に向かない人」にはどんな特徴があるのか確認しよう。

勉強が嫌い

資産運用には、金融市場の動向、投資商品の特性、リスク管理の方法など、多くの知識が求められるのは先述したとおりだ。これらを理解するためには、絶え間ない自主的な学習が必要である。

新しい知識を得ることが苦手だったり、学びを継続することが難しいと感じる人には、資産運用に向かないだろう。

感情的に判断をする

市場は不確定要素が多く、時には急激かつ大幅な価格変動が起こる。こうした変動に対して感情的に反応し、急激にポートフォリオを変更したり、短絡的に計画を変えたりすると、長期的な投資戦略を台無しにしてしまう可能性が高まる。

資産運用には冷静な判断力が求められるため、感情的になりやすい人には向かないと言える。

めんどくさがりである

資産運用は、継続的な市場動向のチェックと、投資戦略を見直す努力も必要だ。日々の投資活動を「面倒くさい」と感じる人にとっては、資産運用は適していない可能性がある。

このような人には、よりシンプルで手間の少ない貯蓄方法や、資産運用を専門家に任せるという選択肢が適している可能性がある。

資産運用の悩みをIFAが解決する理由

資産運用の悩みをIFAが解決する理由
資産運用ナビコラム

資産運用には専門的な知識や情報が必要で、一人で行うのは大変だ。そして心理的な障壁は誰にも、何かしらは存在するだろう。これらの問題は、IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)とともに解決することができる。

以下に、IFAが資産運用における問題解決に貢献できる理由を説明する。

IFAとは何か

IFAは、顧客の個々のニーズに基づいた金融アドバイスを提供する専門家だ。特定の金融機関に所属しないため、顧客の財務目標の達成を最優先に考えてアドバイスを行う。

その範囲は資産運用の目標設定から適切な金融商品の選択、リスク管理からアフターフォローまで広範にわたる。

IFAが資産運用の誤解を解消

IFAは、資産運用に関する知識と豊富な経験を有している。例えば、投資リスクの把握やリスク回避の方法、手数料の抑制策など、引き出しは豊富だ。

恐怖や不安をコントロールするコーチングにも長けている。IFAに相談することで、資産運用に関する誤解や不安を払拭することが可能だ。

IFAと共に資産運用を行うメリット

IFAと一緒に資産運用を行う最大の利点は、その専門知識と経験を活用できることにある。良いアドバイザーと共に学び進めることで、自身の資産運用スキルを速やかに向上させることも可能となる。

また、IFAは、金融機関等から独立しているため、公正なアドバイスが期待できる。所属機関への忖度やノルマに縛られることがないので、多様な金融商品から顧客に最も適した商品を提案できる。

IFAと共に資産運用を行うことは、資産運用の悩みを解決し、より良い資産形成を実現する有効な手段である。

資産運用をしないほうがいいのかで迷ったらIFAに相談してみよう

資産運用をしないほうがいいのかで迷ったらIFAに相談してみよう 資産運用ナビ

本記事では、資産運用を避ける理由や「資産運用をしないほうが良い」と言われる理由を紹介した。そのうえで、資産運用に向いている人、向いていない人についての解説を行った。

資産運用は確かに難しく、リスクもある。しかし、不安定な今の時代、資産運用を行わないリスクもまた大きい。

資産運用に関する興味や疑問がある方、専門家に相談したいと考えている方は、そして「自分は投資に向いているのか」と不安をお感じの方は、ぜひIFAに相談をして欲しい。

資産運用ナビ」を利用すれば、全国からあなたの要望や資産状況におうじて最適なIFAとつながることができる。ぜひ積極的に利用してほしい。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。資産運用の相談サイト「資産運用マッチング」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

・本サイト「資産運用ナビ」はアドバイザーナビ株式会社が運営しております。
・本サイトに掲載される情報に関しては、最大限の注意を払っておりますが、金利、手数料、その他商品情報の完全な正確性や信頼性を保証するものではありません。
・本コラムは情報提供を目的としたものであり、個別銘柄の推奨や、金融商品の紹介、周旋を行うものではございません。

目次