- 投資信託を活用した資産形成を始めたい
- 投資信託の選び方とリスク管理の方法を理解したい
- 投資信託を活用した長期投資で資産を増やしたい
「人生100年時代」と言われる現代において、将来に向けた資産形成を始める重要性が高まっている。
これから投資を始める初心者の方にとっては「投資信託」が使いやすいため、商品性や運用方法を理解して活用することをおすすめする。
本記事では、投資信託を活用した資産形成のポイントや商品の選び方、リスク管理法などを紹介していく。
ぜひ本記事を参考にし、自分自身の資産形成に役立てよう。
投資信託を活用した資産形成の基本
投資信託は投資初心者の資産形成におすすめの投資商品だが、その商品性を理解できていないと活用は難しい。
まずは投資信託を活用した資産形成の基本を押さえておくことが大切だ。
ここでは投資信託の基礎知識や利点、運用時の注意点について解説していく。
投資信託の基礎知識
投資信託とは、投資ファンドに資金を預けて運用を代行してもらうことで収益を得る投資商品だ。
運用の専門家であるファンドマネージャーが投資家から集めた資金を株式や債券、REIT（不動産投資信託）などで運用し、投資額に応じて収益を分配する仕組みとなっている。
投資信託には「基準価額」と呼ばれる値段がつけられている。
投資信託の値段（時価）のことを指し、売買の際には基準価額で取引が行われる。
運用の成果に応じて基準価額は変動し、1日に1度価額が公表されている。
また、投資信託では決算の際に「分配金」が支払われることも特徴となっている。
分配金とは、運用で得た収益を保有する口数に応じて分配される金銭のことだ。
ファンドによって毎月支払われたり、1年に1回支払われたりと分配の内容が異なっており、分配されない場合もある。
投資信託を資産形成に活用する場合は「基準価額の値上がり」または「定期的な分配金の受け取り」によって資産を増やしていくこととなる。
運用の専門家に資金を預けて運用を任せ、じっくりと資産を増やしていくのが投資信託だ。
投資信託の利点
投資信託を利用した資産形成の利点として以下の3点が挙げられる。
- 手間や時間をかけずに運用できる
- 手軽に分散効果を得られる
- 少額で投資を行える
投資信託は運用のプロに資金を預けるだけで投資を代行してもらえるため、手間や時間をかけずに資産形成を行える。
投資に慣れない初心者や仕事で忙しくて時間を割けない人でも運用しやすい点が大きな魅力だ。
また、投資信託は複数の株式や債券、REITなどを組み合わせて投資を行うため、分散効果が得られる。
リスクを分散しながら安定的な収益性を期待できる点もメリットのひとつだ。
そして、ほかの投資先に比べて少額で始めやすい点も投資信託の魅力として挙げられる。
株式などは数万円から数十万円の資金が必要となる一方、投資信託は金融機関によっては100円から購入できる。
いきなりまとまった金額を投資することに抵抗がある場合も運用を始めやすい。
このように、投資信託は初心者でもリスクを抑えながら少額投資を始められることが特徴だ。
投資信託の利点を踏まえ、自身の資産形成に活かしてみよう。
運用時の注意点
メリットが多く初心者でも利用しやすい投資信託だが、一方で以下のような注意点も存在している。
- 元本割れリスクがある
- 手数料がかかる
プロが運用を代行するとはいえ、投資である以上は投資信託にも元本割れのリスクがある。
相場の変動によって基準価額が下落し、投資元本を下回る可能性がある点に注意が必要だ。
後述するリスク管理のポイントを踏まえ、元本割れのリスクをコントロールしよう。
また、プロに運用を代行してもらう分、手数料がかかってしまう点に注意が必要だ。
商品購入時にかかる「購入時手数料」や運用期間中にかかり続ける「信託報酬」などがあり、個人で運用する場合に比べるとコストがかさんでしまう。
近年は投資信託の手数料もある程度引き下げられており、低コストで運用できる商品は増えてきている。
しかし、慎重に商品を選定しないと手数料が割高な商品を選んでしまう可能性がある点に注意が必要だ。
適切な投資信託の選び方とリスク管理
一般社団法人投資信託協会によると、2024年1月末時点の公募投資信託の本数は5,987本となっている。
約6,000種類の商品のなかから最適なものを選ばなければならないため、選び方のポイントを押さえておくことが大切だ。
加えて運用における元本割れのリスクを軽減するためのポイントも把握しておく必要がある。
ここでは、投資信託の種類と特徴、商品選びのポイントやリスク管理法などを解説していく。
投資信託の種類と特徴
投資信託は、投資対象となるアセットクラス（資産の種類）や地域、運用方法によってさまざまな種類がある。
種類ごとに特徴も異なっているため、自分に合う商品を選ぶためにも理解を深めておくことが大切だ。
例えば株式を中心として運用されるファンドの場合、リスクが大きく期待リターンも大きい。
一方で債券中心で運用されるファンドであれば、リスクが抑えられる反面期待リターンも小さくなる。
株式や債券、REITを組み合わせて安定的なリターンを目指すバランス型ファンドも存在している。
また、国内に投資するファンドの場合は為替変動による直接の影響はなく、比較的リスクは小さい。
一方で海外に投資を行うファンドは為替変動によっても収益の差が生じ、リスクは大きくなる。
特に、新興国に投資を行うファンドの場合、高い成長性によって大きなリターンを期待できる一方、国そのものの信用リスクによって大きく損失を抱える可能性もある。
そして、運用方法によって「インデックスファンド」「アクティブファンド」という種類に分けられることも投資信託の特徴である。
インデックスファンドは市場指数に連動する運用成果を目指すファンド、アクティブファンドは市場指数を上回る運用成果を目指すファンドだ。
インデックスファンドは市場を丸ごと購入するようなイメージとなっており、市場の平均リターンを得られる。
銘柄を選定・分析するコストがかからない分、手数料は割安となっている。
アクティブファンドはプロが市場平均よりも高いリターンを目指すため、銘柄選定や分析にコストがかかって手数料は割高となる。
運用成果が必ずしも市場平均を上回るとは限らないが、プロによる運用の恩恵を受けられることが特徴だ。
こうした種類ごとの特徴・商品性を理解し、自分に合った銘柄選定に進もう。
目的に合った商品選択
具体的な商品選びを行う場合、運用目的と照らし合わせることが重要となる。
自分自身が「いつまでに・どのくらい資産を準備したいのか」という点を明確にイメージし、適切な商品を選択しよう。
例えば数年後に迎える子どもの大学進学に備え、教育資金を準備したい場合、堅実な運用手法が求められる。
なぜなら浪人などの一定の理由を除けば子どもの進学は後ろ倒しにすることはできず、運用に失敗して資金を不足させるわけにはいかないためだ。
債券を中心としたファンドなど値動きが小さく、安定したリターンを期待できる商品を選択しよう。
一方、20年後に迎える退職後の老後生活のために資金を準備する場合、ある程度リスクを取った運用が行える。
運用期間に余裕がある分、途中で少し資産が減っても軌道修正をする期間が残されているためだ。
海外の株式に投資するファンドなどを活用し、長期的な資産増加を目指していくと良いだろう。
このように「いつまでにどのくらいの資金が必要か」という観点を持つと、具体的な商品選びにもつながる。
資産形成における目的を確認し、最適な商品を選択しよう。
投資信託の運用リスク管理
前述の通り、投資信託には元本割れのリスクが伴う。
こうしたリスクを低減させて安全な運用を行うためには「分散投資」と「積立投資」の実践がおすすめだ。
分散投資とは、投資先を複数に分けることでリスクを分散させ、相場の下落によるダメージを軽減させる手法のことを指す。
仮に投資先のひとつが下落しても、ほかの投資先でカバーしながら安定したリターンを得られる。
一方の積立投資は、毎月・毎週などの一定の頻度で買い続ける手法のことだ。
基準価額が高いときも安いときも買い続けることで平均の取得単価が抑えられ、元本割れのリスクも軽減できる。
投資先と購入するタイミングを分散させることで、運用におけるリスクがある程度抑えられ、大きな損失を抱える可能性が低くなる。
分散投資・積立投資を実践し、安定性の高い資産形成を実践しよう。
長期投資で目指す資産増加
投資信託による資産形成では「長期投資」の実践も重要なポイントとなる。
短期的なリターンを狙うのではなく、時間をかけてゆっくりと資産増加を目指していく戦略を検討しよう。
ここでは、長期投資のメリットや投資信託を活用した長期投資の実践法などを解説していく。
長期投資のメリット
長期投資を行うメリットとして「リターンが安定化する」という点が挙げられる。
期間が長くなるほど短期的な値動きの影響が軽減されていき、大きな損失を抱える危険性が低くなっていくのだ。
例えば株式に投資を行うファンドの場合、株式相場が暴落すると基準価額が年間で20%以上下落するようなケースも考えられる。
相場が好調であれば、反対に基準価額が20%以上上昇する場合もあるだろう。
つまり1年単位の投資であれば20%以上の価格変動は起こり得る。
しかし長期的に運用していけば値動きは平均化され、年率ベースで数%程度の価格変動に収束するのだ。
短期的なリターンを狙おうとすると、相場の急落などの影響を受けて多大な損失を被る危険性がある。
投資信託で運用を行う際は、長期的な視点を持ってじっくり資産増加を目指していくことが大切だ。
継続的な投資と利益の再投資
長期投資のもうひとつのメリットに「利益の再投資による複利効果」が挙げられる。
複利効果とは、投資で得た利益を元本に加えて再投資することで利益が利益を生む構図となり、効率的に資産が増えていく仕組みのことを指す。
例えば元本100万円を年利5%のファンドで運用する場合、1年目の利益は「100万円×5%＝5万円」となる。
この5万円を元本の100万円に加えて投資すると、2年目の利益は「105万円×5%＝52,500円」となる。
この運用を20年続けた場合、20年後には元本と利益の合計が約265万円となり、利益は「265万円×5%＝132,500円」となるのだ。
さらに先ほど紹介した「積立投資」によって継続的に投資を行っていれば、元本は加速度的に増えていく。
運用効率を高められる点が長期投資の大きなメリットだ。
長期的に積立投資を継続し、利益を再投資しながら効率良く資産増加を目指していこう。
投資信託を活用した長期投資の実践
投資信託を活用して長期投資を実践する場合、おすすめなのが「株式型のインデックスファンド」である。
リスク・リターンが大きい株式であれば長期的なリターンが期待でき、さらに長期・積立投資によってリスクが低減できる。
そして、低コストなインデックスファンドであれば長期間にわたって運用しても手数料の負担を抑えることが可能だ。
株式インデックスファンドは平均的な利回りで4%〜7%ほどを見込める。
仮に月に3万円を20年間にわたって積立投資を行った場合、元本720万円に対して年利4%で約370万円の利益、年利7%であれば約810万円の利益が出る計算となる。
もちろん必ずしも平均利回りが今後も維持されるとは限らないが、過去のデータから算出すると資産を増やせる可能性は高い。
この20年間は銘柄を選んだり、売買したりする必要はなく、最初に積立設定を行うだけであとは資産が積み上がっていく仕組みだ。
手間をかけずに資産を増やせる可能性があるため、ぜひ投資信託の長期・積立投資を活用した資産形成を実践しよう。
投資信託を活用した資産形成の相談先はどこが良い？
投資信託を活用して資産形成を行う場合、運用の専門家であるIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）に相談することをおすすめする。
ここでは、専門家に相談すべき理由やIFAに相談するメリットについて解説を行う。
投資信託の活用における専門家の重要性
本記事でも紹介してきた通り、投資信託で運用を行う際には目的に合った商品を選択し、長期・分散・積立投資を実践しながら運用を行わなければならない。
しかし自分にベストな投資プランを判断することは容易ではなく、場合によっては間違った運用方法で資産形成を進めてしまう恐れがある。
専門家に相談を行えば、あなたの運用目的や資産状況、リスク許容度、投資経験などを総合的に考慮した最適な運用プランを提案してもらえる。
知識・経験が豊富な専門家から投資助言を得られるため、安心して資産運用を始められるだろう。
最適化された投資プランで効率的な運用を実現したい方は、資産運用の専門家に相談することを検討してみよう。
IFAの役割とメリット
IFAとは、銀行・証券会社などの金融機関から独立した立場で資産運用の助言を行う専門家である。
投資プランの策定や具体的な商品の提案・仲介、運用開始後の定期的なフォローなどによって顧客の運用を総合的にサポートするプロフェッショナルだ。
IFAは「金融商品仲介業者」という立場から、提携先の金融機関の商品を顧客に紹介・仲介する役割となっている。
自社の商品を提案するわけではないため、手数料が高い商品や会社方針で売りたい商品を無理に勧誘される心配がない。
中立な目線からベストな助言を提供してくれる点が大きなメリットだ。
また、銀行や証券会社のような転勤制度がないため、数年単位で担当者が変わってしまうこともない。
自分をよく知る担当者が継続的に対応してくれる点もIFAに相談する安心材料のひとつだ。
「資産形成の不安な点を気軽に相談できるパートナーを探している」という方はIFAへの相談を検討してみよう。
「資産運用ナビ」の活用方法
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IFAの紹介料・相談料も無料であるため、気軽にプロフェッショナルに相談できる点も大きな特徴と言えるだろう。
「投資信託による資産形成を始めたい」「相談先を探している」という方は、ぜひこの機会に「資産運用ナビ」で自分に合ったアドバイザーを見つけてみてはいかがだろうか。
まとめ
投資信託は初心者でも扱いやすく、少額で手軽に分散効果を得られる投資商品であるため、資産形成に向いている。
自分の目的に合った商品を選択し、リスク管理をしながら長期的な資産形成に投資信託を活用しよう。
また、本記事では具体的な運用例も紹介したが、運用の最適解は個人によって異なる。
そのため、資産運用の専門家からアドバイスを受けて投資プランを作成することをおすすめする。
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