- 投資信託に関する基礎知識を身につけたい
- 自分に適した投資方法を把握したい
情報収集していると、投資信託はやめたほうがいいという意見を聞いたことがあるかもしれない。すでに投資信託で運用している人にとっては、不安に感じているだろう。
しかし、投資信託に限らず、株式や仮想通貨などの資産運用ではメリット・デメリットがあり、詳しく調べておく必要がある。
そこでこの記事では、「投資信託をやめるべきか迷っている」「投資信託のリスクとメリットを理解したい」「投資戦略を再検討している」と考えている人向けに、投資信託で資産運用する意味を解説する。
やめたほうがいいか判断する前に知っておきたい投資信託の基本
投資信託をやめたほうがいいかどうかを判断するためには、投資信託の基本から理解する必要がある。すでに運用している人も改めて確認していただきたい。
投資信託の仕組み
投資信託は、商品の販売や資金の運用、資金の管理を各専門企業・機関が担うことで成立している。
投資信託の商品数は多く、そのなかから自分に合った商品を選ばなければならないが、運用方針や投資対象・地域などをもとに商品を選択するだけで、どの金融商品をどの程度購入するかの判断は、運用会社が行う。
個別株への投資の場合、投資先を一つひとつ決定し、運用成果を確認しながら、投資先の組み換えを行わなければならない。知識だけでなく、正確な情報も必要となるため、投資を専門としている企業や個人投資家と対等に渡り合うのは難しい。
この点、投資信託であれば専門的な知識や経験、適切な情報をもとに専門家に運用してもらえる。
投資信託はコツコツ利益を積み上げられる
投資信託は1万円程度から始めることができる。少額投資で定期的に投資信託を購入することができ、長期的に数％の利回りを目指す。
分散投資を基本とする投資信託であれば、コツコツと利益を積み上げていく投資スタイルに向いている。
個別株式で分散投資するには、ある程度まとまった資金が必要なので、分散投資は投資信託の大きなメリットといえる。
また投資信託では、おおまかな運用方針を決め、具体的な投資先や資産の組み換えは専門家が行う。専門家の知識を活用できる点もメリットとなる。
投資信託の注意点
投資信託にはさまざまな商品がある。安定性を重視するなら国債や社債など債券を中心に投資する公社債投資信託を購入すればよい。
しかし、一定の利回りを期待して投資するため、リスクを極端に嫌う場合を除き、株式投資信託や外国債券を組み合わせるのが一般的である。
元本保証された国債のみに投資する公社債投信は、元本割れするリスクは小さいが、基本的に投資信託は元本保証された商品ではない。
また分散投資や長期・少額投資を継続していても、運用実績がマイナスになることもある。
安全性の高い投資信託であっても、リスクをゼロにできるわけではないため、運用結果は不確実である。
「投資信託をやめたほうがいい」と言われる理由
投資信託の基本知識を確認したところで、投資信託をやめたほうがいいといわれる理由をまとめる。納得できる場合は、ほかの投資先も検討してみるとよいだろう。
投資信託は運用費用が高いからやめたほうがいい
投資信託は、販売会社、運用会社、管理会社がそれぞれの専門分野で携わっている商品である。投資信託の購入代金から一定割合を差し引き、手数料として徴収している。
一方、個別株式の場合、手数料は売買時に支払う売買手数料のみである。手数料の額が少ないほど、投資による利益を生みやすくなるため、投資信託や株式に関わらず、手数料の額は重要である。
個別株式を中心に投資をしている人からみると、投資信託の手数料は高く感じるだろう。
投資信託の運用成果が期待できないからやめたほうがいい
投資信託はさまざまな特徴で分類できる。そのうちのひとつに、インデックスファンドとアクティブファンドがある。
インデックスファンドは、日経平均やS＆P500などのベンチマークとなる指標と連動するように投資する投資信託で、手数料は低めである。
一方、アクティブファンドは、ベンチマークを上回る運用成績を目指す投資信託で、投資判断する専門家の実力が重要となる。
しかし、アクティブファンドの手数料はインデックスファンドよりも割高にもかかわらず、運用成績はまちまちだ。
このような状況から、投資信託ではインデックスファンドが主流で、専門家の力を借りてリターンを追求するのは難しくなっている。
高い手数料を払っても運用成果が期待を超えないのであれば、自分で投資判断をしたほうがよいと考えるだろう。
投資信託と自分の投資方針が一致していないからやめたほうがいい
投資信託には「毎月安定した分配」や「信託財産の成長」などの投資目的や「割安銘柄を厳選して投資」「為替ヘッジはしない」「企業の信用度重視」などの運用方針が設けられている。これらと自身の投資方針が一致しないこともある。
投資信託は、長期・積立・分散投資に適した資産運用であるが、信託報酬などの手数料がかかるため、自身の考えと異なる場合は、投資信託はやめたほうがいいと感じるだろう。
個別株で運用したほうが自分に合っているなら、自分でポートフォリオを組んでリスク管理をするのもひとつの方法である。
投資信託はやめたほうがいい？自身の状況を見直そう
投資信託による資産運用を続けるべきかどうか再検討する場合のチェックポイントをまとめる。また投資信託をやめる場合のそのほかの選択肢を紹介する。
投資の目標と期間から判断する
投資信託は長期でコツコツ利益を積み上げていくため、目標額と運用期間を振り返り、投資信託で達成可能かどうかを改めて確認する。
リスクが高くても大きなリターンを求める場合には投資信託は向かない。短期投資で、「価格の安いときに買い、値上がりしたら売る」を繰り返し、利益を積み上げていくほうがよいだろう。
損失が出ても余剰資金の範囲内だったら問題ない人や生活に影響が出ない人は、もう一度、投資対象を見直してみよう。
投資信託のリスク・リターンのバランスから判断する
リスク許容度が高い人にとって、投資信託のリスクとリターンのバランスが合わない可能性がある。投資信託でも商品によってリスクは異なるため、外国株式を中心にポートフォリオを構築してみるとよい。
リスクとリターンのバランスが合わなければ信託報酬などの手数料は高く感じるかもしれない。
この場合は投資信託ではなく、ほかの投資先を検討する。投資信託への投資比率を下げるだけでも、自分にあったリスクとリターンとなることもある。
投資信託以外の投資選択肢
その他選択肢として、ETF、個別株式、債券などが挙げられる。
ETFは、証券取引所に上場している投資信託である。リスクとリターンのバランスは投資信託に近いが、株式と同じように取引できる点を重視する人にとっては選択肢となる。
個別株なら、日々値動きがあり､値上がれば売却し、値下がりなら長期運用するなどの切り替えができる。余剰資金があれば、ほかの個別株を購入すればよい。
債券なら、ほぼ元本割れがないため、投資信託での資産運用ではリスクが高いと感じている人には向いている。
市場で売買しない個人向け国債であれば、債券型の投資信託よりも安全性は高い。普通預金や定期預金以外で余剰資金の活用方法を模索している人で、投資信託ではリスクが高いと感じているなら選択肢となる。
投資信託をやめたほうがいいのか、迷ったら誰に相談するべき？
もしも投資信託をやめたほうがいいのかの判断がつかなかった場合は、専門家に相談することも検討してほしい。
なぜなら、投資家一人ひとりにとって適性は異なり、必ずしも「やめたほうがいい」と言えるわけではないからだ。
そこでここでは、おすすめの相談先として、IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)の役割やメリットを取り上げて解説する。
IFAの役割とメリット
IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)は、投資の専門家で、自らの知識や経験を武器に、顧客である投資家にアドバイスする。
一般的に金融機関で金融商品を販売する場合、ノルマが影響するため、顧客にとって相応しい商品を勧めているかどうかはわかりにくい。
この点、IFAであれば顧客本位のアドバイスがしやすく、長期的なサポートで強力な支援を可能とする。IFAは顧客の不安を解消し、投資家としての知識不足や経験不足を補ってくれる。
IFAによる投資信託の適切な評価
投資信託には、国内株式や全世界株式、外国債券など投資先ごとに分類されている。
ポートフォリオを構築する場合、リスク許容範囲で投資信託の評価のもと、商品の組み合わせを考えなければならない。個人では時間がかかるうえ、評価が正しいかどうか不透明だ。
IFAなら、投資信託ごとのリスクやリターンを理解しているため、商品ごとに適切な評価ができる。評価理由も明確であるため、自信をもって資産運用を進めることができる。
IFAと共に投資戦略を立案する
IFAは顧客本位のアドバイスができる点がメリットである。IFAのアドバイスをもとに、リスク許容度や将来の目標・想定利回りにあわせてポートフォリオを組むことができる。
リスクをとってリターンを求める場合には、債券の割合を小さくして、国内株式や外国株式の割合を増やす。
不動産や金を組み込んでもよいだろう。それぞれの商品ごとの特性を理解しながら、IFAとともに投資戦略を固めていこう。
投資信託をやめたほうがいいのかどうか迷ったらIFAに相談しよう！
この記事では、投資信託の基本的な知識、やめるべきとされる理由、自己の状況を見直すことの重要性について解説した。
IFAは投資信託の運用費用や投資成績の評価、投資目標との調整など、投資信託をやめるべきか否かの決定に必要な情報を提供できる。
IFAに相談することで、投資信託の真のメリットとデメリットを理解し、自己の投資戦略に合致した選択が可能となる。自身の投資戦略を最適化することもできるだろう。
「資産運用ナビ」は信頼できるIFAを紹介し、投資信託運用の悩みや疑問を解決するサポートを提供している。今すぐ申し込んで相談を始めよう。
