- 目論見書や運用レポートを見ても意味がわからない
- 投資を行うにあたって見るべきポイントはどこなのか
- 目論見書や運用レポートを見て意味あるの？
結論から言うと投資信託の目論見書や運用レポートは投資するにあたって必ず見ておくべき資料だ。
特に、目論見書は投資前に確認するので大事になってくる。
ここでは、特に見ておく必要があるポイントについて紹介していく。
投資信託を購入したいが、商品の違いが分からず一歩踏み出せていないという人はぜひ最後まで読んでみて欲しい。
投資信託の目論見書や運用レポートとは
投資信託の商品概要や運用成績を把握するのに欠かせないのが、目論見書と運用レポートだ。
ここでは、それぞれの特徴について説明していく。
目論見書
目論見書とは、投資信託の特徴や手数料、運用期間、投資方針などが記載されている説明書のようなものだ。
目論見書には、「交付目論見書」と「請求目論見書」の2種類存在している。
交付目論見書は、販売時に必ず交付しなければならない簡易型のもの。
投資信託の販売会社や運用会社のホームページからダウンロードできるようになっている。
請求目論見書は、投資家から請求された場合に交付する義務があるものだ。
交付目論見書には決まったフォーマットがあり、項目や記載順が定められている。
そのため、慣れてくればどこにどのような情報が記載されているか発見しやすい。
始めは読みにくい上に何を書いているか理解しがたいかもしれないが、複数商品の目論見書を読んでみて慣れていこう。
運用レポート
運用レポートは決算ごとに作成される資料だ。
運用レポートも、「交付運用報告書」と「運用報告書（全体版）」の2種類に分かれている。
基本的に投資信託の決算を迎える時期に作成されて、投資信託を保有している投資家に交付される仕組みだ。
決算期間が6か月未満のファンドは例外で、6か月に1回の割合で作成される。
例えば、毎月決算型のような短期間で決算を迎えるファンドの運用報告書は、決算は毎月行われるが運用報告書の交付は6か月に1回となる。
交付運用報告書は、特に重要な運用レポート。
投資家に必ず交付され、運用レポートに記載する必要のある項目の中でも重要な項目だけが記載されているのだ。
基準価額の推移や今後の運用方針などが説明されている。
運用報告書（全体版）は、作成するごとに投資家に交付することになっている。
だが、約款で運用報告書に記載しなければならない項目をホームページで公開するといった方法で提供する旨を定めている場合もある。
その場合は、運用会社のホームページに公開し投資家が誰でも見られる状態で提供すれば交付したとみなされるので、直接投資家に交付する必要はない。
投資信託の目論見書や運用レポートの見方
目論見書や運用レポートはホームページで公開されているので、誰でも簡単に閲覧できる。
そのため、商品を購入する前に必ず確認しておいてほしい。
目論見書では、何を目指しているのか、仕組み、どこのどんな資産に投資するのか、考えられるリスクは何かについて確認できる。
成長を見越しているのか、安定を取っているのか、はたまた市場平均を目指しているのか、ファンドの投資方針がわかる。
他にも、分配がある商品は分配の頻度や分配金額の方針についても記載されているのだ。
自分の考え方と合ったファンドを選択しよう。
運用レポートには、成績について言及されている。
良い結果を残せたのか、はたまた損失が出てしまったのか、決算ごとの成績を知るのは非常に大切だ。
長期投資前提で購入しているとは思うが、大きな問題が起きて価値が大幅に下落している可能性もある。
自分の投資した金融商品がどうなっているのか、たまには確認しておこう。
特に注意して確認すべきポイント
手数料を確認する
投資において手数料は非常に大事だ。手数料は目論見書で事前に確認できる。
手数料は投資信託ごとに異なるが、０〜3％前後で設定されているものが多い。
投資信託を購入する前に、必ず手数料を確認しておこう。
ファンドの目的は自分の投資方針と合っているか
目論見書に記載されている運用方針も必ず見ておきたい。
米国株式100%の商品や全世界の株式に投資している商品、国内債券に投資している商品など、どのような商品にどのような割合で投資しているか記載されている。
投資している商品によって、利回りやリスクは変わってくる。株式ばかりの商品であればハイリスクハイリターン。
一方、債券ばかりの商品であればローリスクローリターンだ。
これはどちらが良いという問題ではない。投資商品の良し悪しは人によって異なる。
自分がどのような投資方針・ライフプランを描いているかによって変わってくる。
そのため、目論見書を見て自分に合っているかどうか見極めるためには、まず自分の投資目的を知っておかなければならない。
リスク許容度やライフプランに合わせて自分の投資目的を定めておこう。
リスク許容度とは、どの程度のリスクを取っても大丈夫なのかを示す指標だ。
若い独身社会人のリスク許容度は高いが、定年した年金暮らしの夫婦のリスク許容度は低い。
自分がどの程度のリスクを取って良いのか、投資する前に必ず把握しておこう。
どのようなリスクを想定しているか
目論見書には、どのようなリスクを想定しているかが記載されているので確認しておかなければならない。
リスクには、流動性リスク・金利変動リスク・信用リスク・為替リスク・カントリーリスクなどがある。
流動性リスクとは、売買数の減少が原因で取引が成立せず、売りたくても売れない状況に陥る可能性があることを指す。
流動性が一時的に損なわれて価格が下落しても売れずに、損失が膨らんでしまうかもしれない。
金利変動リスクとは、金利の上げ下げが価格に影響を与えるリスクのこと。
特に債券は金利の影響を受けやすい。金利が上昇すれば債券価格は下落し、金利が低下すると債券価格は上昇する。
信用リスクとは、債務不履行やデフォルトは発生した際に価格が大幅に下落するリスクのこと。
信用を失った発行体の基準価額は下落する可能性が高く、投資家は損をしてしまう。
カントリーリスクとは、投資先の国の情勢が価格に影響を与えることを指す。
政治や経済が不安定になったり、法律を変更したりすることによってファンドの基準価額は下がるかもしれない。
特に、新興国は先進国よりもカントリーリスクが高いと言われている。
政治や経済が発展途上なので問題が起きやすい。そのため、どうしても新興国のカントリーリスクは高くなってしまう。
ファンドの伸びは順調か
ファンドの伸びが順調かどうかは、運用レポートで確認できる。
順調に伸びている場合と調子が悪くて結果が良くない時も基本的に大きく何かを変える必要はない。
ただ、大きな問題が発生して下落していて今後も上がる見込みがないと判断したときは損切も必要になってくる。
損失が出ている場合は、マイナスになってしまった理由について把握しておこう。
市場全体が下がっている場合は特に気にする必要はないが、上昇局面なのに投資しているファンドに損失が出ている場合は注意しなければならない。
わからない場合はプロへ相談
今回は投資信託を買う際に必ず確認する目論見書について解説してきた。
購入を考えている方や自分の保有商品を確認したい方はぜひ参考にしてみてほしい。
また、実際に投資信託を購入してみたものの、どの様に運用して良いか悩んでいないだろうか。
最近、「よく分からないまま資産運用をして何百万円も損をした」という話をよく聞く。
そんな時は、「資産運用ナビ」に相談をしてはいかがだろうか。
プロの視点から資産運用の疑問を解決し、納得した上で資産運用を行おう。
現在、下記ボタンから申し込むと無料で資産運用の相談にのってくれる。
投資信託に関して、少しでも不安やお悩みがある方は、無料相談を申し込んでみてはいかがだろうか。
