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毎月5万円から始める!効果的な投資戦略を紹介

この記事で解決できるお悩み
  • 毎月5万円の積立投資に効果的な運用戦略を知りたい 
  • 積立投資のリスクを適切に管理したい
  • 積立投資の相談を誰にすれば良いのかわからない

「毎月5万円の積立投資で、将来的な資産形成を目指したい」と考えている方はいるのだろうか。

本記事では、積立投資の基本戦略から効果を最大化するための運用戦略、最適なリスク管理の方法までを詳しく解説していく。

少額の投資から安定した資産成長を目指すためのガイドラインとして、ぜひ参考にしてほしい。

また、積立投資以外の資産運用について詳しく知りたい方はこちらを参考にしてほしい。

目次

毎月5万円から始める投資の基本戦略

ここでは、積立投資の基本原則を解説したのち、毎月5万円の投資で実践できる運用戦略および投資期間と目標設定の重要性について言及する。

積立投資の基本原則

積立投資とは、自身が設定した金額を毎月投資し、金融商品を購入し続けていくものだ。

毎月一定の金額を投資する手法であり、商品の価格が高いときは少なく、安いときは多く購入することによって1回あたりの購入価格が平準化されていく「ドル・コスト平均法」が実践可能となる。

また、購入時期がずれることによって、リスクが分散できる点は積立投資の大きなメリットだ。

月5万円の投資で実践可能な運用戦略

月5万円を投資に回せるのであれば、投資できる金融商品の幅は広がる。投資先としては、以下の4つが挙げられる。

スクロールできます
特徴
投資信託投資家から集めた資金を運用のプロが分散投資する

運用によって得られた収益は、投資家の投資信託保有額に応じて分配される
ミニ株単元未満株のこと

通常、日本株は100株を1単元として販売しているが、ミニ株は100株未満でも購入可能
米国株1株から購入可能
個人向け国債国が発行する債券で、決められた期日(償還日)に元本が満額戻ってくるだけでなく、半年ごとに利子が受け取れる

1万円から購入可能

これらの投資先を組み合わせながら、コツコツと積立投資を行っていこう。

また、投資によって利益を得た場合は、利益に対して20.315%(所得税15%、復興特別所得税0.315%、住民税5%)の税金が課せられる。

100万円の利益が出たとしても、手元にはおよそ80万円しか残らないのだ。

そのため、「NISA」や「iDeCo」といった税制優遇措置を活用することをおすすめする。

NISAであれば、NISA口座での運用益に対する非課税というメリットがある。

一方、iDeCoであれば、運用期間中の運用益に対する非課税だけでなく、受け取り時にも税控除を受けることが可能だ。

投資によって得た利益を最大化するためにも、このような制度を活用しながら運用に取り組んでほしい。

投資期間と目標設定の重要性

積立投資は長期運用による「複利の効果」を活かすことを目的とした投資方法である。

複利とは、運用によって得た利子(収益)も含めて再投資することを指し、利子にも利子がつくだるま式に資産が増えることをいう。

そして、投資期間が長ければ長いほど、複利の効果による大きな運用成果が見込める。

例えば、毎月5万円を年利5%で運用できたとすると、運用成果は以下の通りとなる。

スクロールできます
投資元本運用収益合計
10年600万円176.4万円776.4万円
20年1,200万円855.2万円2,055.2万円
30年1,800万円2,361.3万円4,161.3万円

運用期間が長くなるにつれて、運用収益の割合が大きくなっている。

一方で、毎月の投資金額を倍の10万円にし、半分の期間で運用したケースも見てみよう。

投資元本運用収益合計
5年600万円80.1万円680.1万円
10年1,200万円352.8万円1,552.8万円
15年1,800万円872.9万円2,672.9万円

投資元本が同じであっても、運用期間が長いだけでおよそ1,500万円もの差が出るのだ。

このことから、十分な投資期間を確保することがいかに重要であるかがわかる。

また、目標設定(運用目的の明確化)も積立投資を行っていく上で重要となる。

この点は、後ほど解説する。

毎月5万円から始める投資のコツ

積立投資の際に意識したいのが「長期運用」および「分散投資」だ。

ここでは、積立投資におけるリスクから長期・分散投資の重要性とそのメリットについて解説していく。

毎月5万円の積立投資を行う際に考えられるリスク

積立投資におけるリスクとしては、主に以下の2つが挙げられる。

  • 元本割れするケースがある
  • 生活資金を取り崩してまで高額な積立金額に設定し、生活が立ち行かなくなる

積立投資を行うことで、金融商品の購入時期が分散され、リスクの分散が可能となる。

しかし、銀行などに毎月預金する場合とは異なり、投資には元本割れリスクがある点には注意しなければならない。

また、先述した通り、積立投資は毎月一定額を積み立てていく投資方法である。

そのため、積立金額を高額にしすぎてしまうと、生活が立ち行かなくなるリスクも考えられるだろう。

投資によって生活を困窮させないよう、積立投資を始める際には毎月いくらまでなら投資できるのかをしっかりと見極めることが重要だ。

そのため、投資はあくまでも生活費などを差し引いた後の「余剰資金」で行うという点を忘れないようにしよう。

リスク管理として行う長期・分散投資の実践方法とそのメリット

「長期投資」および「分散投資」が重要となる理由は、これらを意識することによってリスク管理に繋がるからだ。

長期投資とは、その名の通り長期にわたって運用を継続することである。

そして、ドル・コスト平均法を用いて長期運用することで、あるときに購入した金融商品の価値が大幅に下落したとしても、別の時期に購入していた金融商品の価値が上がれば、自身の資産全体の価値が下落するリスクを抑えられるのだ。

また、保有する金融商品の価値が一時的に下落して損失を被ったとしても、「複利の効果」を得て挽回することが可能となる。

加えて、もう一つ重要なのが「分散投資」だ。

分散投資とは、さまざまな金融商品を組み合わせて投資することをいう。

例えば、1つの企業の株だけに集中投資したとしよう。

その場合、その企業の株価が下落すると、自身の資産に対する損失に直結する。

しかし、1つの企業の株以外にも、債券や投資信託にも投資先を分散させていた場合はどうだろうか。

株価が下落したとしても、債券や投資信託の価格が上昇していれば、自身の資産に与える影響を抑えることが可能となる。

このように、長期運用および分散投資を行うことで、時間を味方につけた複利効果が期待できるだけでなく、自身の資産価値の変動幅を抑えられる点がメリットだ。

毎月5万円から始める投資の効果を最大化する方法

積立投資の効果を最大化するための運用戦略を立てるにあたって、以下3点について解説する。

  • 投資計画の立案方法
  • 自分に合った運用戦略を策定することの重要性
  • ポートフォリオの定期的な見直しとリバランスの重要性

それぞれ見ていこう。

投資計画の立案方法

投資計画を立案するにあたって、まず確認すべきなのが以下の2点だ。

  • 運用の目的
  • 自身のリスク許容度

運用の目的を明確にしてから投資計画を立案する方法を「ゴールベースアプローチ」という。

子どもの教育資金のためなのか、将来豊かな老後生活を送るためなのか。

いつまでにいくら準備したいのか。資産運用のゴールが明確になることで、目指すべき運用成果や必要となる運用期間が設定できる。

また、自身のリスク許容度を測ることも必要だ。

リスク許容度とは、運用による損失をどれくらいまで許容できるかを表すものである。

例えば、毎月5万円を投資すると年間60万円投資することとなるが、その60万円の投資元本に対して1万円のマイナスでも許容できないのか、30万円のマイナスまで許容できるのかによって取れるリスクが変わってくる。

自分に合った投資計画を立案するためにも、あらかじめ運用の目的を明確にし、自身のリスク許容度を把握しておこう。

自分に合った運用戦略を策定することの重要性

目標が高すぎる、リスク許容度にマッチしていないなど、自分に合わない運用戦略を策定してしまったとしよう。

そうすると、生活資金を取り崩しながらの投資や、リスク許容度が低いにもかかわらずハイリスク・ハイリターンの運用をしてしまうといったことが起こる可能性が高い。

その結果、短期的な価格変動に一喜一憂したり、資金の枯渇によって投資を辞めざるを得なかったりするケースも考えられる。

長期的な運用が必要となる積立投資を成功させるためには、自分に合った運用戦略を策定することが大切だ。

ポートフォリオの定期的な見直しとリバランスの重要性

金融商品は、経済動向や国際情勢、各国中央銀行総裁などの要人発言といったさまざまな要因によって価格変動が起こる。

そのため、自身が積立投資を行っている金融商品の価格変動に関しては、定期的にチェックしなければならない。

投資商品の価格はどのように変動しているのか、目標とする運用成果との乖離はないのか。

これらを定期的に確認し、自身の運用目標と乖離しているのであればポートフォリオに対するリバランスを検討しよう。

そうすることで、あなたの資産運用が成功へと近づくはずだ。

毎月5万円から投資を始めるなら誰に相談するべき?

積立投資をしたことがない方にとっては、積立金額から投資する金融商品の選定まで自分自身で判断するのは難しいと感じることもあるだろう。

そのようなときは、資産運用の専門家にアドバイスを求めるのも一つの手だ。

ここでは、専門家に運用相談をする必要性からIFAの役割と相談するメリット、資産運用相談サービスである「資産運用ナビ」の活用方法まで解説する。

運用相談を専門家にする必要性

先述の通り、金融商品は数々の要因が複雑に絡み合いながら価格変動を繰り返している。

そのため、投資初心者にとっては難易度が高いのも事実だ。

知識がないまま資産運用を始めると、短期的な価格変動に気を取られ、投資の基本である「長期運用」もできないかもしれない。

また、自分が立てた運用戦略に自信が持てないこともあるだろう。

そのような場合には、資産運用の専門家に相談することで、豊富な知識や経験をもとにした具体的なアドバイスが受けられる。

資産運用に関する悩みや不安がある方は、専門家に相談することで自信を持って資産運用を始められるはずだ。

IFAの役割と相談するメリット

IFAは、Independent Financial Advisor(独立系ファイナンシャルアドバイザー)の略称だ。

資産運用に関する専門的なアドバイスを通して、投資家の資産を守り、そして増やすという役割がある。

IFAに相談する主なメリットは、以下の2つだ。

IFAに相談するメリット
  • 特定の金融機関には所属していないため、さまざまな金融機関の商品に関する幅広い提案が受けられる
  • IFAは基本的に転勤がないため、長期間にわたって資産運用に関する相談が可能

銀行や証券会社などの営業担当者に相談した場合、その担当者が所属する金融機関が販売している商品の提案が主軸となる。

それに対して、IFAはさまざまな金融機関と業務委託契約を結ぶことで、数多くの商品を取り扱っていることが多い。

そのため、IFAが扱う豊富な商品の中から、一人一人の状況に合わせた商品の提案が受けられるのは大きなメリットだ。

また、金融機関の営業担当者であれば転勤してしまうケースもあるだろう。

そうなると、新たな担当者と一から信頼関係を築き上げていかなければならない。

しかし、IFAであれば基本的に転勤がないため、長期にわたって相談できる。

最初から最後まで同じ担当者にアドバイスをもらうことでより強固な信頼関係が築け、資産運用を成功に導く最高のパートナーとなってくれるはずだ。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」の活用方法

「資産運用ナビ」とは、資産運用に関する相談を検討している個人投資家と、資産運用の専門家であるIFAとをマッチングさせるサービスだ。

オンライン上で年齢や住んでいる地域、IFAへの相談内容を入力するだけで、希望に沿ったIFAを簡単に見つけることが可能となる。

また、気になったIFAがいれば、事前にプロフィールを確認した上で無料で面談が可能だ。

それだけでなく、自分に合ったIFAを見つけるまで何人とでも面談できるのもこのサービスの大きな特徴である。

「資産運用ナビ」を活用して信頼できるIFAを見つけ、あなたの積立投資を成功させよう。

毎月5万円からでも投資を始めてみよう

本記事では、積立投資の基本戦略から効果を最大化する運用戦略、そしてリスク管理の方法まで解説した。

少額であっても積立投資を長期間続けることで複利の効果が期待でき、大きな運用成果が見込める。

しかし、毎月銀行口座などに貯蓄した場合とは異なり、投資には元本割れリスクが伴うことを忘れてはならない。

投資にはどのようなリスクがあるのかを理解し、長期・分散投資を実践して積立投資の効果を高めよう。

また、自分に合った運用法を見つけるためにも、運用の目的を明確化し、自身のリスク許容度を正しく把握することが重要となる。

どのような運用法が自分に合っているのか迷ったら、運用の専門家であるIFAへの相談も検討してみよう。

適切なリスク管理と投資戦略に対する具体的なアドバイスを受けることで、資産拡大が目指せるはずだ。

ただ、信頼できるIFAを探すのは簡単ではないため、個人投資家とIFAを繋ぐマッチングサイトである「資産運用ナビ」の活用をおすすめする。

このサービスを通して、長期に及ぶ資産運用のパートナーを見つけよう。

毎月5万円の投資に関するQ&A

毎月5万円の積立投資で達成可能な長期目標は何ですか?

毎月5万円の積立投資を年利5%で運用できたと仮定する。その場合、運用収益も含めた合計金額は、10年の運用で776.4万円、20年の運用で2,055.2万円、30年の運用で4,161.3万円だ。

複利の効果を得るためにも、なるべく早く投資を始め、長期運用を心がけてほしい。

投資リスクを適切に管理する方法はありますか?

投資リスクを適切に管理するためには、以下の2点を心がけよう。

  • 長期運用
  • 分散投資

保有する金融商品の価格が一時的に下落したとしても、長期運用による複利の効果が得られ、資産価値の挽回が期待できる。

また、分散投資を行っていれば、1つの商品の価格が下がったとしても資産全体に対する影響は小さくなる。

これらを意識して、資産運用の成功へと繋げよう。

長期的な資産成長に向けた最適な戦略を教えてください。

長期的な資産成長に向け大切なのは、定期的に運用成績を振り返り、必要であればポートフォリオを見直すことだ。

現在のポートフォリオのままで目標とする運用成果が見込めるかは、定期的に確認しよう。

目標とする運用成果と大きく乖離している場合は、ポートフォリオの見直しも検討するべきだ。

資産の再配分なども行いながら、長期的な資産成長を目指そう。

自分のリスク許容度を正確に知る方法を教えてください。

リスク許容度は、年齢や投資経験、資産状況などをもとに判断できるが、正確なリスク許容度の把握は難しい。

投資助言を行う専門家に相談することが最善策と言えるだろう。

専門家であれば、あなたの年齢や投資経験、資産状況、性格などをもとにリスク許容度を導き出せる。

さらにはリスク許容度に合った適切な投資プランまで提案してくれるため、最適な投資手法で運用を始めることが可能だ。

自分でリスク許容度を正確に理解することが難しいと感じる場合は、専門家に相談することを検討してみよう。

積立投資で長期運用のメリットを最大限に生かすには、どのくらいの期間が理想的ですか?

運用期間が長くなるほど、利益が新たな利益を生む「複利」の効果が大きくなっていく。

長期運用のメリットを活かしたいのであれば、なるべく長い運用期間の設定が重要だ。

最低でも10年以上は継続して積立投資を行うことが理想的と言えるだろう。

分散投資を実践する際、どのような金融商品を組み合わせるのが効果的ですか?

値動きの相関が低い商品を組み合わせると良い。似たような値動きをする商品を選ぶと、同じタイミングで価格が下落して資産が一気に減少し、分散投資の意味が薄れてしまう。

例えば、株式と債券は負の相関があると言われており、どちらか一方が下落している局面ではもう一方が上昇する傾向がみられる。

株式と債券を組み合わせて運用を行うことで、どちらか一方の損失をもう一方でカバーできる可能性が高まるのだ。

また、投資対象の地域を分散させることも重要である。

国内外の株式・債券などを組み合わせ、リスクを分散しながら投資を実践していこう。

運用収益の計算例をもっと見たいのですが、どこで情報を得ることができますか?

金融庁や各証券会社の公式サイトにある運用シミュレーションを活用すると良いだろう。

投資額や運用利回り、投資期間などを入力するだけでさまざまなシミュレーションを行えるため、運用に対しての具体的なイメージが湧きやすい。

ツールを上手く活用し、運用成果をイメージしながら投資を実践していこう。

ポートフォリオのリバランスはどのように行うべきですか?

ポートフォリオのリバランスは以下の2つの方法で行うと良い。

  • 値上がりによって比率が増えた資産を一部売却する
  • 相対的に比率が低い資産を追加購入する

基本的には比率が大きい資産を一部売却し、売却資金で比率が小さい資産を追加購入することでリバランスを行える。

しかし、資産全体が値下がりしているときに相対的に比率が大きい資産を売却してもリバランスの効果は低くなってしまう。

資産全体が下がっているときは売却は行わず、資金を追加することで比率を調整しよう。

NISAやiDeCoを活用した税制優遇の詳細について教えてください。

NISAは、年間最大360万円、生涯で総枠1,800万円の非課税投資枠が与えられる制度だ。

枠内で購入した株式や投資信託の利益が非課税となり、商品を売却することで非課税投資枠が復活する仕組みとなっている。

iDeCoは、老後の年金を自分で準備する私的年金制度だ。以下の3つの税制優遇を受けられることが特徴として挙げられる。

  • 掛金が全額所得控除となる
  • 運用益が非課税で再投資される
  • 受け取り時にも控除が適用される

iDeCoは老後資金の準備を目的に設けられた制度であるため、原則として60歳まで資金を引き出せない。

老後資金の準備はiDeCo、それ以外の資金の準備はNISAという形で使い分けると良いだろう。

自分に適したIFAを選ぶ際のポイントは何ですか?

自分にぴったりのIFAを選ぶポイントとして以下の2点をチェックしておこう。

  • アドバイザーの得意分野
  • メインで抱えている顧客層

IFAにもそれぞれ得意分野があり、株式や投資信託が得意なアドバイザーもいれば、ヘッジファンドや仕組債に強みを持つアドバイザーもいる。

自分が相談した内容と得意分野が一致しているかという点をチェックしておこう。

また、IFAは特定の資産属性の顧客をターゲットに投資助言を行っているケースが少なくない。

富裕層・資産形成層などの資産状況によって投資助言の内容が変わってくるためだ。

自分の資産状況とアドバイザーが抱えるメインの顧客属性を比較し、自分に合った相談先を見極めよう。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。資産運用の相談サイト「資産運用マッチング」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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