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新NISAを楽天証券で始めよう!制度の基本と銘柄選定の全ガイド

この記事で解決できるお悩み
  • 新NISAの基本と銘柄選定の方法を理解したい
  • 旧NISAと新NISAの違いや移行のプロセスが知りたい
  • 楽天証券での新NISA活用術と注意点を理解したい

「新NISA」というキーワードを、よく聞くようになった方も多いのではないだろうか。

2024年1月より、旧NISAから内容が大きく改定され、うまく活用できれば将来のための資産形成をすすめることができる。

その際重要になるのが、制度への適切な理解、そして新NISA口座開設する金融機関の選択である。

そこで今回の記事では、新NISAやおすすめの証券会社「楽天証券」を中心に解説していくので、ぜひ今後のために参考にしてほしい。

目次

新NISAの概要と楽天証券での活用法

大きく改定された「新NISA」とは、どのような制度を指すのだろうか。

ここでは、新NISAの基礎知識からNISA口座を開設すべき証券会社について紹介していく。

新NISAの制度概要

新NISAは、2024年に内容が大きく改定され、最大1,800万円から得た利益が無期限で非課税になる資産運用のための制度である。

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つみたて投資枠成長投資枠
対象年齢18歳以上
非課税保有期間無期限
非課税保有限度額
※総枠
1,800万(枠の再利用可能)
つみたて投資枠・成長投資枠併用可能
※成長投資枠は1,200万円まで
年間投資枠120万/年240万/年
対象金融商品投資信託
(長期積立・分散投資)
上場株式・投資信託など
参照:金融庁「NISAとは? 」

楽天証券での新NISA口座の開設と管理方法

新NISAを活用して資産運用をはじめる方におすすめしたい証券会社は、「楽天証券」である。

楽天証券でNISA口座を開設する場合、どのような流れではじめればいいのか解説していくので、今後の参考にしてほしい。

【楽天証券の開設方法】

  1. 口座を開設するために「楽天証券」の公式サイトから申し込みを行う
  2. 本人確認書類(マイナンバーカードなど)のスマホで本人確認または書類アップロードで本人確認書類を提出
  3. 完了通知を受け取り、メールや郵送でログインIDを受け取る
  4. 楽天証券にて初期設定を完了させる

最短5分で申し込みは終わるため、忙しい方でもスキマ時間などを活用すれば気軽に開設作業が終わるのでおすすめだ。

「保有資産」「資産推移」を確認したい場合は、ホームの「らくらく投資」から現在保有している資産の内訳を円グラフで確認可能だ。

資産運用は難しい専門用語などが多いため、「資産を管理できる自信がない…」という方でも、楽天証券であれば簡単に確認できる工夫がされているので管理しやすい。

楽天証券特有のメリットと利用上の注意点

楽天証券とは、「楽天市場」で有名な楽天グループが行っているネット証券会社のことを指す。

「楽天」というキーワードは、ほとんどの方が聞いたことがあるだろう。そのため「知名度の高さから証券会社を選びたい」という方にもおすすめの証券会社だ。

では、楽天証券のメリットと注意点を解説していくので、1つずつ確認していこう。

楽天証券のメリット
初心者でも1歩を
踏み出しやすい
初心者でも「投資」への1歩を踏み出しやすい環境が整えられている
楽天ポイントを使って投資が可能
無料でFXを体験できる「楽天FXデモ取引」などのサービスを提供している
数多くの金融商品
から選べる
投資信託・株式だけではなく、新NISAで選べる金融商品も多く揃っているため自分に合った金融商品を選びやすい
手数料が安価楽天証券は、購入時手数料が0円の金融商品が多いため低コストで資産運用を行える
(例)投資信託は全銘柄購入手数時料が無料
国内ETF・REITなどの売買手数料が無料
楽天ポイントの
付与・利用が可能
楽天カードなどの利用で貯めた楽天ポイントを投資に充てられる
投資に抵抗がある方は、楽天ポイントからチャレンジ可能
楽天ユーザーは
ポイントが貯めやすい
楽天カード・楽天Payなどの楽天グループのサービスを活用すれば効率的に楽天ポイントを貯められる
楽天銀行と提携(マネーブリッジ)すると普通預金の金利が年0.1%に優遇などのサービスを受けられる
取引ツールが
選べる
スマホ専用アプリ「iSPEED」パソコン専用ツール「マーケットスピード」が提供されているため、いつでも確認可能
投資情報を
得られる
資産運用について学べる「トウシルアカデミー」などの提供があるため、投資初心者でも情報を集めやすい
参照:マネハブ「楽天証券とは?メリット・デメリットと向いている人の特徴 | マネハブ(MONEY HUB PLUS)」

新NISAにおける銘柄選定の重要性

NISAは2024年に内容が大きく改定され、より気軽に資産形成を行いやすくなった。

ここでは、新NISAと旧NISAの違いを中心に解説していくので参考にしてほしい。

新NISAと旧NISAの主な違いの比較

新NISAと旧NISAは、具体的にどのような違いがあるのだろうか。

以下の表で制度内容をまとめているので、ぜひ確認してほしい。

スクロールできます
旧NISA新NISA
枠の併用一般NISAとつみたてNISA併用不可成長投資枠とつみたて投資枠併用可能
非課税枠(上限)一般NISA
600万円
つみたてNISA
800万円
1,800万円(成長投資枠1,200万円)
非課税枠(年間)一般NISA
120万円
つみたてNISA
40万円
成長投資枠
240万円
つみたて投資枠120万円
非課税期間一般NISA
5年間
つみたてNISA
20年間
恒久化
改定ポイント成長投資枠とつみたて投資枠:併用不可→併用可
非課税枠(合計):600万円/800万円→1,800万円(成長投資枠1,200万円)
非課税枠(年間):120万円/40万円→240万円/120万円
非課税期間:最大5年/20年→恒久化

新NISAへの移行プロセスと税金面の影響

旧NISAで資産運用を行っていた場合、新NISAへの移行はどのようになるのだろうか。

ここでは、旧から新NISAへの移行プロセスや税金面での影響について解説していく。

旧NISAと同じ証券会社で新NISAを開設する場合は自動開設

旧NISAで活用していた証券会社のまま新NISAでも資産運用を行いたいと考えている場合、基本的には新NISAがはじまった時点で口座が新しく開設される。

しかし、証券会社を変更したいと考える場合は事前に「金融機関変更」の手続きを行わなければならないため気をつけてほしい。

新NISAと旧NISAは別枠

新NISAに改定されたが、新NISAと旧NISAは別枠として今後も利用可能である。

そのため、旧NISAも利用していた場合は「旧NISAで購入分」と「新NISAで購入分」が非課税の対象になるのだ。(「旧NISA」は運用のみであり、新規買い付けはできない)

しかし、旧NISAに新NISAの改定内容が反映される訳ではないため、非課税期間は「一般NISA 5年」「つみたてNISA 20年間」になるので注意しよう。

旧NISAは非課税期間が終了→課税口座へ払い出し

旧NISAで購入していた商品を売却せずに非課税期間が終了すると、課税口座へ移管されるようになっている。

旧NISAの商品を新NISAへ移行(ロールオーバー)できないため、非課税期間終了時までに旧NISA分をどうするのか考えておくといいだろう。

旧NISAの積立設定は新NISAに自動で引き継がれる

旧NISAでしていた「積立投資」は、新NISAに自動で引き継がれるようになっている。

しかし、一般NISAで購入していた商品は対象外になる可能性があるため、金融商品で新NISAが投資対象か確認しておこう。

新NISAでの銘柄選定の重要性

資産運用をする際に重要なポイントは、「自分に合った銘柄を選ぶ」ということである。

なぜなら、自分が資産運用をはじめる目的を達成するために、「どれくらいの時間があるか」「損失に耐えられる金額はいくらか」などの条件が個人によって異なるためだ。

いくつかの例を紹介するので、どうして銘柄選定が重要なのかを確認していこう。

  • Aさん(20代)「将来のためのお金を用意したい」
    • つみたて投資枠で米国株式を組み込んだ投資信託を活用し、長期運用で時間を味方につけて運用をする
  • Bさん(30代)「子どもの教育資金を準備したいけど、金銭的な余裕がない」
    • つみたて投資枠を活用し、少額投資が可能な投資信託でコツコツと資金準備を行う
  • Cさん(30代)「株主優待でお食事券が欲しい」
    • 成長投資枠を活用し、お食事券が欲しい会社の株式を購入する
  • Dさん(40代)「リスクが低い方法でお金を増やしたい」
    • つみたて投資枠で、株式・債券・不動産などが組み込まれたバランス型の投資信託を活用し、資産を少しずつ増やしていく
  • Eさん(60代)「収入源がほしい」
    • 成長投資枠・つみたて投資枠を活用し、配当金を得られるETF(上場投資信託)で運用する

このように、年齢・環境・考え方などによって最適な金融商品は異なる。

個人の状況に合った銘柄を選ぶことは非常に重要なポイントのため、下記で紹介している「新NISAでの投資銘柄の選定基準」を参考にしながら選んでみてはいかがだろうか。

新NISAにおける銘柄選定の基準と楽天証券のおすすめ銘柄

「自分に合った銘柄ってどう選べばいいの?」と悩んでしまう方も多いだろう。

ここでは、新NISAでの投資銘柄の選定基準を中心に解説していくので、ぜひ参考にしてほしい。

新NISAでの投資銘柄の選定基準

今回は「投資信託」の投資銘柄の選定基準について紹介していくので、自分に合った金融商品を選んでいこう。

投資信託の選び方

  1. 投資信託の運用方法
  2. 必要な手数料などの費用
  3. 純資産残高
  4. どのような金融商品(資産クラス・地域)が組み込まれているか

投資信託の運用方法

投資信託を運用する際に運用目標として、「ベンチマーク」が使われる。

ベンチマークとは、株式市場の変化を確認できる株価指数のことを指し、代表的な指数は以下の通りだ。

  • 日経平均株価(日経225)
  • 東証株価指数(TOPIX)
  • S&P500
  • NYダウ平均
  • NASDAQ100 など

このベンチマークに連動した結果を目指す方法を「パッシブ運用」と呼び、ベンチマーク以上の結果を目指す方法を「アクティブ運用」と呼ぶ。

各運用方法によって手数料の高さなどが異なるため、どのような運用方法を行っているか確認する必要がある。

必要な手数料などの費用

投資信託は、「購入時:購入時手数料」「換金時:信託財産保留財産」「保有期間中:信託報酬」が発生する。

「手数料が低い投資信託=いい商品」とは一概には言えないが、購入時やリターン(利益)を受け取る際に影響が出るため、複数の商品を見比べて決めるといいだろう。

純資産残高

投資信託の規模の大きさが「純資産残高」から確認でき、投資信託を選ぶ際に確認しておきたいポイントだ。

「純資産残高が多い=安全な商品」という訳ではないが、純資産残高が少ないと予定よりも早く償還される可能性がある。

どのような金融商品(資産クラス・地域)が組み込まれているか

「投資信託」と言っても、組み込まれている金融商品は銘柄によってさまざまだ。

組み込まれている投資信託によってリスクやリターン(利益)が異なるため、条件に適しているかを確認するといい。

また、「株式に投資」「不動産に投資」「米国に投資」など投資先が異なる投資信託もある。

投資する国や地球によって得られるリターン(利益)や回避できるリスクなどが違うため、自分が達成したい目標に合わせて比べていこう。

楽天証券でおすすめの新NISA投資銘柄

楽天証券の「投資信託 全銘柄ランキング」を参考にしながら、楽天証券でおすすめの投資信託を紹介していくので、金融商品を選ぶ際に候補の1つにしてみてはいかがだろうか。

eMAXISSlim米国株式(S&P500)

eMAXISSlim米国株式(S&P500)は、国内総生産(GDP)が世界の約4分の1を占める米国の株価指数「S&P500」の動きを目指した投資信託だ。

iPhoneやiPadなどで有名な「APPLE INC」や、インターネット通販で有名な「AMAZON COM INC」などの有名企業の株式が組みこまれている。

世界中の投資家から注目されている株価指数の1つで、購入時手数料が無料(ノーロード)なことや信託報酬が「0.09372%」と安いため、人気が高い投資信託である。

eMAXISSlim全世界株式(オール・カントリー)

eMAXISSlim全世界株式(オール・カントリー)は、世界の時価総額の約85%をカバーしている「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス」の動きを目指した投資信託だ。

先進国(アメリカ・日本・イギリスなど)、新興国(中国・台湾・インドなど)の株式が組み込まれた投資信託なので、全世界に投資が可能になるのだ。

上記で紹介した「eMAXISSlim米国株式(S&P500)」は、米国株式のみで構成されているため、投資先(国)の分散はできない。

しかし、eMAXISSlim全世界株式(オール・カントリー)であれば、投資先の分散も出来るため、リスクを軽減できる可能性がある。

信託報酬は「0.05775%」と安く設定されているため、資産運用を継続しやすい傾向だ。

楽天・NASDAQ-100インデックス・ファンド

楽天・NASDAQ-100インデックス・ファンドは、米国の株価指数「NASDAQ100」の動きを目指した投資信託だ。

2024年1月30日にスタートしたばかりの投資信託だが、楽天証券内での「買付ランキング7位」「積立設定件数ランキング8位」に輝いている。

投資信託の選び方のひとつとして純資産残高を確認するが、1つの目安である100億円のラインを越えているため、安心して資産運用を行えると言えるだろう。

NISA成長投資枠の対象商品になるので、つみたて投資枠の年間上限額120万円以上を投資に回したい場合は楽天・NASDAQ-100インデックス・ファンドを選ぶのもいい選択である。

新NISAの銘柄選定における注意点

資産運用を行う際に注意してほしいポイントは、リスクとリターン(利益)は比例するということだ。

資産運用に求めているリターン(利益)や、損失に耐えられるライン(リスク許容度)を参考に、組み込まれている金融商品からベストな投資信託を見つけていこう。

金融商品のリスクレベル

リスクとリターン金融商品
ローリスク/ローリターン預貯金
債券
iDeCo
ローリスク/ローリターン
〜ミドルリスク/ミドルリターン
貯蓄型保険
ミドルリスク/ミドルリターン外貨預金
投資信託
株式
ハイリスク/ハイリターン不動産
FX
参照:三菱UFJ銀行「資産運用10種類を徹底比較!リスクや始め方を初心者向けに解説 」

また、投資信託を購入するだけで分散投資が可能だ。分散投資とは、金融商品や銘柄を複数保有することでリスクを軽減させる投資方法のことを指す。

例えば、株式投資を行っている場合1つの銘柄を保有しているよりも、2つ3つ…と数多くの種類を保有している方が株価が下落してもダメージを軽減できるのだ。

しかし、個別株のみで分散投資をはじめるためには膨大な資金と、資産運用に関する深い専門知識が必要になるため実際にチャレンジするのは難しい。

投資信託は、投資家から集めた資金で資産運用のプロが代わりに運用しているため、少額から分散投資が可能になる。

資産運用でより確実に目標を達成するためにも、リスクを軽減できる方法を取り入れて運用していこう。

楽天証券での新NISAの投資銘柄に関する相談先はどこがいい?

資産運用の知識が浅い方や、より確実に成果を出したい方におすすめの方法は「資産運用の専門家に相談する」ということだ。

ここでは、資産運用の専門家について解説するので、今後のためにも役立てて欲しい。

新NISAの投資銘柄選びにおける専門家の必要性

「新NISAをはじめる」と言っても、運用目的・運用期間・リスク許容度などさまざまな条件が異なるため注意が必要だ。

そのため、個人に合った金融商品を選ばなければ、以下のようなリスクを背負うことになる。

  • 大きなリスクを背負う
  • 本来なら得られる利益を期待できない など

現在では、YouTube・SNS・本などのアイテムからさまざまな資産運用情報を得られるので、「〇〇〇がおすすめです!」と金融商品を紹介されていることも多い。

だが、全ての方におすすめの金融商品はないため、自分の条件に合う商品を見つけることが重要だ。

IFAの役割と相談するメリット

資産運用の専門家には様々いるが、ここでは「IFA」をおすすめする。

IFAとは独立系ファイナンシャルアドバイザーのことだ。

新NISAを含む資産運用に関する相談や、相続(贈与)・不動産・保険などの悩みを解決できる知識を持ち合わせている。

IFAによってサポートできる範囲は異なるため、事前にどの分野のサポートが可能か確認しておくと安心だ。

IFAは金融機関から独立した立場にあるため、ノルマを気にせずに相談者ファーストで金融商品の提案やサポートを行えるのが最大のメリットだと言える。

証券会社などで相談する場合は、取り扱いのある商品の中から最適な金融商品の提案などが可能だ。

しかし、会社の方針でノルマに反映される金融商品を提案するケースもあり、本当に最適な金融商品を提案してもらえない可能性もゼロではない。

IFAであれば提案できる金融商品の種類も多いため、「幅広い選択肢の中から金融商品を選びたい」と考えている方はIFAに相談すると理想的な商品と出会えるだろう。

「資産運用ナビ」のサービス概要とその効果

資産運用の相談はデリケートな内容になるため、本当に信頼できるIFAに出会うことが重要だ。

相談者の意見もしっかりと汲み取り、気持ちのいい資産運用を継続するためにも、専門知識だけではなく考え方の相性がいい担当者を見つける必要がある。

しかし、性格の相性までいい担当者を見つけるには時間がかかってしまうケースが多く、忙しい方は時間の確保が難しいだろう。

この問題を解決し、最短でIFAを見つけられる方法は「資産運用ナビ」を活用することだ。

「資産運用ナビ」は、必要な情報を入力するだけで条件に合ったIFAを無料で見つけられる。

「資産運用ナビ」は相談者にとってよりよい環境を整えているので、資産運用をより効率的に行うためにも気軽に利用してほしい。

楽天証券での新NISA投資銘柄選びは慎重に

新NISAとは2024年から新しくなった少額投資非課税制度のことを指し、最大1,800万円から出た利益を非課税にできる。

楽天証券の公式サイトから申し込みできるため、通勤時間などのスキマ時間を活用すれば簡単に口座開設が可能だ。

新NISAと旧NISAの違いは、成長投資枠とつみたて投資枠の併用の有無・非課税期間・非課税枠の金額である。

楽天証券で旧NISAを行っていた方は、自動で新NISAの口座を開設できるため、すぐに新NISAを活用して資産運用を行える。

運用目的などが個人によって異なるため、投資銘柄は慎重に選ぶようにしよう。

投資信託の運用方法や必要な手数料などを判断基準にし、条件に合う商品を選ぶのがポイントだ。

新NISAを活用した資産運用に関する疑問や不安があれば、資産運用の専門家「IFA」からアドバイスを受けることを推奨する。

中立的な立場から最適なアドバイスを長期にわたって提供してくれるので、IFA検索サービス「資産運用ナビ」を活用し、あなたに合ったIFAを見つけてみてはいかがだろうか。

楽天証券の新NISAの銘柄に関するQ&A

新NISAと旧NISAの主な違いは何ですか?

新NISAと旧NISAの主な違いは、以下の4つになる。

詳細は上記「新NISAと旧NISAの主な違いの比較」にて紹介しているので、気になる方は再度読み直してみてはいかがだろうか。

スクロールできます
旧NISA新NISA
枠の併用一般NISAとつみたてNISA併用不可成長投資枠とつみたて投資枠併用可能
非課税枠(上限)一般NISA
600万円
つみたてNISA
800万円
1,800万円(成長投資枠1,200万円)
非課税枠(年間)一般NISA
120万円
つみたてNISA
40万円
成長投資枠
240万円
つみたて投資枠
120万円
非課税期間一般NISA
5年間
つみたてNISA
20年間
恒久化
改定ポイント成長投資枠とつみたて投資枠:併用不可→併用可
非課税枠(合計):600万円/800万円→1,800万円(成長投資枠1,200万円)
非課税枠(年間):120万円/40万円→240万円/120万円
非課税期間:最大5年/20年→恒久化

楽天証券で新NISAを利用する際のメリットは何ですか?また、注意するべきポイントはありますか?

楽天証券で新NISAを利用する際のメリットは、以下の7つになる。

上記「楽天証券特有のメリットと利用上の注意点」にて詳細を解説しているので、ぜひ確認してほしい。

  1. 初心者でも1歩を踏み出しやすい
  2. 数多くの金融商品から選べる
  3. 手数料が安価
  4. 楽天ポイントの付与・利用が可能
  5. 楽天ユーザーはポイントが貯めやすい
  6. 取引ツールが選べる
  7. 投資情報を得られる

また、楽天証券で新NISAを始める際、リスク許容度を超えた金額を運用に回さないように注意してほしい。

口座を開設すると簡単に株式や投資信託を購入できるようになるが、リスク許容度を超えて運用を行うと暴落時に運用を継続できなくなる恐れがある。

銘柄選定で考慮すべきポイントは何ですか?

銘柄選定で考慮すべきポイントは、以下の4つである。

上記「新NISAでの投資銘柄の選定基準」にて紹介しているので、参考にしながら選んでみてはいかがだろうか。

  1. 投資信託の運用方法
  2. 必要な手数料などの費用
  3. 純資産残高
  4. どのような金融商品(資産クラス・地域)が組み込まれているか

新NISAでのリスク管理はどのように行うべきですか?

どのような金融商品が組み込まれているか、運用目的や条件に合った金融商品を選べているかなどのポイントを確認しながら資産運用することが重要だ。

上記「銘柄選定に際してのリスク管理と分散投資の重要性」では、金融商品のリスク度合いを紹介しているので、今後のために役立ててほしい。

非課税保有期間が無期限になりましたが、どうすればこのメリットを最大限に活かせますか?

無期限になった非課税保有期間を最大限に活かしたいなら、5年間にわたって毎年360万円を投資しよう。

最速で1,800万円の枠を埋めることによって、生涯非課税限度額が余らずに効率的に運用できるからだ。

ただし、運用効率を追い求めてリスク許容度を上回ってしまっては元も子もない。

安全に運用を継続できるように、リスク許容度を踏まえた運用を心がけよう。

新NISAの利用を開始するにあたって、楽天証券以外の選択肢も検討するべきですか?

新NISA口座を開設するにあたっては、楽天証券もしくはSBI証券を推奨している。

クレジットカードのつみたてによってポイント還元の仕組みが整備されているので、三井住友カード(NL)やOliveを持っている人はSBI証券を検討してほしい。

一方で、楽天カードを保有して楽天モバイルや楽天ひかりなどの楽天グループのサービスを活用している人は、楽天証券で開設するのが良いだろう。

新NISAで始める積立投資のコツを教えてください。

つみたて投資のコツは、価格変動を気にせずに淡々と買い付けることだ。

長い期間で行うことを前提としているため、価格が下落したからといってつみたてを止めたり、売却したりするのはNG行為である。

長期間にわたって運用していると大暴落を経験することもあるだろうが、前提条件を押さえて資産運用に取り組もう。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。資産運用の相談サイト「資産運用マッチング」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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・本サイトに掲載される情報に関しては、最大限の注意を払っておりますが、金利、手数料、その他商品情報の完全な正確性や信頼性を保証するものではありません。
・本コラムは情報提供を目的としたものであり、個別銘柄の推奨や、金融商品の紹介、周旋を行うものではございません。

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