- 資産運用におけるリスクの定義や種類を理解したい
- リスクを抑えながら運用するコツを掴みたい
- 低リスクで運用できるプランを知りたい
資産運用で避けられないのが、リスクとの向き合い方についてである。
資産運用に取り組む際は、リスクの仕組みや種類についてよく理解しておきたい。
本記事では、リスクの基本や種類、リスクを抑えるための戦略について解説していく。
ノーリスクな資産運用は実現できるのか、より詳しく知りたい人は下記の記事を参考にするといいだろう。
ノーリスクな資産運用について、分かりやすく解説されている。
押さえておきたい資産運用のリスクの基本
資産運用と聞くと、「リスクがあるから怖い」と感じる人も多いかもしれない。
そもそもリスクとは、どのようなものを指すのだろうか？まずは、リスクの基本について学んでいこう。
リスクとは収益率の振れ幅
リスクはしばしば「生じる損失の大きさ」のような意味合いで用いられることが多いが、正確には異なる意味を持つ。
資産運用におけるリスクとは、「収益率の振れ幅」のことを指す。
つまり、「リスクが大きい」というのは「収益率の振れ幅が大きい＝不確実性が高い」ということで、「リスクが小さい」というのは、「収益率の振れ幅が小さい＝不確実性が低い」ということである。
「リスクが大きい」というと「危険が高い」といったイメージを抱く人が多い。
しかし、実際は「リスクが高い＝危険」ではなく、「大きな利益を得る可能性も大きな損失を被る可能性もある」ということだ。
リスクとリターンは比例関係にある
リスクを理解するときに知っておきたいのが、リターンとの関係性についてである。
リスクとリターンは常に比例関係にあり、大きなリターンを狙うほど、リスクも大きくなる。反対に、リスクを低くしようとすると得られるリターンも小さくなる。
つまり、「大きなリターンを狙える低リスク商品は存在しない」ということだ。
資産運用に取り組む際は、誰しも「なるべくリスクは小さくしたい」と思うかもしれないが、低リスク商品になるほど得られるリターンも小さい。
大切なのは、ただリスクを抑えることだけでなく、「自分に合ったリスクとリターンのバランスをよく理解すること」である。
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金融商品によって抱えるリスクが異なる
ひとくちにリスクといっても、実は様々な種類のリスクが存在する。
資産運用には、株式や債券、投資信託などさまざまな金融商品があるが、どの金融商品へ投資するかによって発生するリスクの種類が異なる。
そのため、資産運用に取り組む際は、各金融商品のリスクの種類を理解し、1つのリスクに偏りが出ないように配慮することが重要だ。
では、具体的にはどのようなリスクの種類があるのだろうか。次の章でくわしく確認していこう。
資産運用における主なリスク
資産運用には、主に次の6種類のリスクが伴う。
- 価格変動リスク
- 為替変動リスク
- 金利変動リスク
- 信用リスク
- 流動性リスク
- カントリーリスク
それぞれどのようなリスクか、くわしく学んでいこう。
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価格変動リスク
価格変動リスクとは、金融商品の価格が日々変動するリスクである。
例えば、上場株式は株式市場における需要と供給のバランスによって株価が変動している。
仮に、株式を購入したときよりも安い株価で売却すると「譲渡損」が生じ、投資した元本を割ってしまう。
金融商品の価格は、経済情勢や金利情勢、政治情勢など複数の要因で変動する。
資産運用を行う際は、どのような要因が価格の変動に影響を与えるかしっかりと理解しておくことが大切だ。
為替変動リスク
為替変動リスクとは、為替市場の動向によって資産価値が変動するリスクである。
外国の金融資産に投資する際は、金融商品の価格変動と併せて為替の変動も注視する必要がある。
たとえば、米国株式に投資した場合を例に考えてみよう。
1ドル＝150円のときに1,000ドルの株式に投資したとする。そのときに必要な投資資金は下記のとおりだ。
その後、1ドル＝140円のときに株価1,050ドルで売却したとする。円換算した受取額は下記の通りとなる。
このケースでは、株価は1,000ドルから1,050ドルへ値上がりしているものの、為替が1ドル＝150円から140円へと推移しているため、結果として3,000円の譲渡損が出る結果となった。
このように、外国の金融資産に投資する際は、株価などの価格動向だけでなく、為替の推移についても把握するようにしよう。
金利変動リスク
債券に投資する際は、金利情勢の動向にも注意したい。
債券投資を行う際に理解しておきたいのが、金利と債券価格の関係性だ。
金利と債券価格は常に反対の動きをたどる傾向にある。金利が下がると債券価格が上がり、反対に金利が上がると債券価格が下がる仕組みだ。
債券には満期が定められており、基本的に満期を迎えた際は投資した元本がそのまま戻される。
ただし、満期前に売却する際は、そのときの市場価格で売却することとなるため、金利動向の影響を大きく受けることとなる。
つまり、債券を購入したときよりも金利が上昇していれば、預けた元本よりも低い価格で売却される可能性があるということだ。
債券は一般的に低リスクで運用することができるものの、途中で売却する際の金利変動リスクについては必ず理解しておく必要がある。
信用リスク
信用リスクとは、株式や債券を発行する企業や国、自治体などがデフォルト（＝債務不履行）を起こすリスクのことである。
経営不振などの理由から利息や元本を払うことができなくなると、株式や債券の価格が大きく下落する要因となる。
もし経営破綻になると、投資した元本そのものが戻ってこなくなる可能性もある。
信用リスクは、発行体の信用力に直結しており、債券では信用リスクが高いものほど利回りが高い傾向にある。
反対に、信用リスクが低い債券はデフォルトとなる危険性が低いものの、利回りも低い特徴がある。
資産運用を行う際は、投資先の財務状況などを確認し、デフォルトとなるリスクがないかチェックすることが重要だ。
流動性リスク
流動性リスクとは、市場での取引量が少なく、売買取引が成立しなくなるリスクである。
金融商品は、市場での需要と供給が成り立つことによって売買が行われる。
しかし、売りたい人や買いたい人が少なくなると、取引の相手方が見つからずに売買が成立しないようになる。
たとえば、企業の大きな不祥事が発覚した際、その株式を保有している投資家は「株価が下がる前に売却したい」と考える。
しかし、同時に「その株式を購入したい」という人がいなければ取引が成り立たない。
そのため、いくら売りたいと考えていても、株式を手放せない可能性があるのだ。
流動性リスクは突発的に発生することもあるため、事前に避けることが難しい面もある。
しかし、なるべく取引量が多い株式に投資するなど、信頼性のある銘柄を選定することが大切だ。
カントリーリスク
カントリーリスクとは、投資先地域の政治情勢や経済情勢などによって資産価値が変動するリスクである。
たとえば、投資先の国で大きな政変が起きたことによって国内の情勢が不安定になると、金融市場にも大きな影響を与える。海外の投資家が、一気にリスクオフで手を引いてしまうためだ。
特に国債では、発行体である国の経済情勢や政治情勢が不安定になることで、債券価格が大きく変動することがある。
新興国においては国債がデフォルトとなることもあるため、投資先の地域を選定する際は、国内の情勢についてもよく理解しておきたい。
運用リスクを抑えるための戦略
資産運用におけるリスクを抑えるためには、次のようなポイントに留意したい。
- 自分のリスク許容度を把握する
- いきなり大きなリターンを狙わない
- 少額投資から始める
- 長期投資を前提に取り組む
- 分散投資を徹底する
- 情報収集に取り組む
それぞれどのような点に気をつければよいのか解説していこう。
自分のリスク許容度を把握する
資産運用に取り組む際は、自分のリスク許容度を把握しておく必要がある。
リスク許容度とは、「どれくらいの価格変動に耐えられるか」という目安である。
特に、許容できる損失の幅については具体的に考えておきたい。
資産運用では、選定する金融商品によってリスクの大きさが異なる。
たとえば、「いずれ子どもの教育資金に充てるため、大きなリスクは負いたくない」という人が、新興国株式のような値動きが大きな商品を選ぶのは適切とはいえない。
反対に、「当面使う予定がないので、リスクを取ってリターンを追求したい」という人が、債券のような低リスク商品を選ぶのは機会損失にもつながるだろう。
適切な資産運用に取り組むためには、それぞれの目的に見合ったリスク許容度を設定することが重要だ。
その際は、「原資500万円に対して、◯◯万円までの損失を許容できる」など、より具体的に許容度を示すようにしよう。
いきなり大きなリターンを狙わない
初めて資産運用に取り組む人の中には、「早く利益を得たい」、「大きく元本を増やしたい」など、利益を得ることばかりに意識が集中してしまうことがある。
実際に資産を大きく増やした人の体験談を見て、「自分もチャレンジしたい」と考えることもあるだろう。
しかし、投資を始めたばかりの頃は、いきなり大きなリターンを狙うのは避けたい。
大きなリターンが期待できる金融商品は、その分大きな損失を負う可能性もあるためだ。
もしいきなり大きな損失が生じてしまうと、「やっぱり資産運用は怖い」、「自分には向いていない」と資産運用を諦めるきっかけにもなりかねない。
より長く資産運用に取り組むためには、まずは投資に慣れることが大切だ。
最初はいきなり大きなリターンを狙うのではなく、金融市場の仕組みや値動きの要因などを学ぶことに注力しよう。
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少額投資から始める
運用リスクを抑えるためには、少額投資から始めることも有効だ。
たとえば、1,000万円を投資して10％の損失が生じた場合、損失額は100万円となる。
投資初心者がいきなり100万円もの損失を負ってしまうと、なかなか冷静に投資判断を下すことは難しいだろう。
「損失を取り返さなくては」という気持ちが先走って、投資意向に見合わない手段を取ってしまうこともあるかもしれない。
しかし、投資額が10万円であれば、10％の損失でも1万円のマイナスに抑えられる。
同じ10％の損失には変わりないが、損失額が小さければ「もう少し様子を見てみよう」など冷静に資産運用に取り組むことができる。
金融商品によってはワンコインから取り組めるものもあるため、まずは少額投資から始めてみて、慣れてきたら投資金額を増やしていくとよいだろう。
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長期投資を前提に取り組む
資産運用に取り組む際は、長期投資を前提とすることも重要だ。
資産運用は、短期的なスパンで売買を繰り返して利益を積み上げる方法もあるが、それには市場の動向を読み解く知識とスキルが必要となる。
取引にかかるコストもかさむため、初心者にはハードルが高い取引手法だ。
一方、数年〜数十年かけて取り組む長期投資では、長い時間ゆっくりと資産を育てていくため、投資初心者でもチャレンジしやすい。
とはいえ、実際に資産運用を始めてみると、少しの値動きに動揺してしまうことも少なくない。
中には、値動きが不安になってすぐに売却してしまう人もいる。
長期投資に取り組むためには、「◯年間は売却しない」などマイルールを決めて、しっかりとそのルールを守っていくことが大切だ。
減らさない資産運用について、より詳しく知りたい人は下記の記事を参考にするといいだろう。
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分散投資を徹底する
長期投資と同じくらい徹底したいのが、分散投資についてだ。
資産運用では、投資先を分散することでリスクを低減することができる。特に、分散したいのが次の3点である。
- 投資する対象
- 投資するタイミング
- 投資する地域
たとえば、1つの株式に集中投資していると、その銘柄が値下がりしたときに保有資産全体が大きく毀損してしまう。
しかし、複数の金融商品に分散投資していれば、1つの銘柄で損失が出ても、他の銘柄の利益でカバーできる可能性がある。
また、投資するタイミングを分散することもリスクを低減する効果がある。
金融市場は常に上下を繰り返しており、買付のベストタイミングを掴むことはプロの投資家でも難しい。
「今が買い時だ」と思って買い付けても、結果的に高値掴みになってしまうことも少なくない。
そこで、買付のタイミングを複数回に分散することで、購入単価を平均化できるメリットがある。
積立投資のサービスを利用して、毎月定額ずつ買い付けていくのもよいだろう。
投資のリスク分散や分散投資について、より詳しく知りたい人は下記の記事を参考にするといいだろう。
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情報収集に取り組む
資産運用では、情報収集に取り組むことも欠かせない。
金融市場は常に変動しており、1つのニュースをきっかけに大きく流れが変わることも珍しくない。
きちんと情報収集を行っていなければ、「いつの間にか保有資産が大きく減少していた」ということも起こりかねない。
新聞やニュース、書籍などを活用して、自分の保有資産に影響を与えそうなニュースはないか、日頃からアンテナを張るようにしよう。
また、証券会社によっては、投資家向けの情報コンテンツを配信しているところもある。
動画解説やアナリストのレポートなど、手軽に情報収集が行えるため、そういったサービスを活用することもおすすめだ。
低リスクで続けられる！おすすめの運用プランを紹介
これから資産運用を始める人の中には、「どんな金融商品を選べばいいのか分からない」と悩んでいる人も多いだろう。
低リスクで取り組める運用プランとして、下記の6つのパターンが挙げられる。
- インデックスファンドでコツコツ少額投資
- 配当金でインカムゲインを狙う
- バランスファンドで分散投資
- 債券投資で低リスク運用
- 貯蓄機能のある保険商品を活用
- 投資のプロに相談しながら銘柄選定
それぞれどのような運用方法なのか、くわしく紹介していこう。
インデックスファンドでコツコツ少額投資
投資初心者に人気なのが、インデックスファンドでの運用である。
インデックスファンドとは、目標とする指数（ベンチマーク）に連動することを目指す投資信託だ。
たとえば、日経平均株価をベンチマークとするインデックスファンドでは、日経平均株価と同じ値動きとなるように運用が行われる。
投資家は、ベンチマークとなる指数の値動きを追えばよいため、基準価額の動向が分かりやすいメリットがある。
また、インデックスファンドは、1つのファンドを通じて分散投資ができることも大きなメリットだ。
先ほどの日経平均株価のインデックスファンドの例でいうと、日経平均株価に採用されている225社に投資することができる。
もし、現物の株式で225社全てに投資しようとすると、かなりの投資資金が必要となる。
一方、投資信託は少額から購入することができるため、まとまった投資金額がない人でもしっかりと分散投資してリスクを低減することが可能だ。
配当金でインカムゲインを狙う
株式投資と聞くと、「安く買って高く売る」という取引で利益を得る方法を思い浮かべる人が多いかもしれない。
しかし、配当金を出す銘柄を中心に投資すれば、売買以外でも利益を受け取ることが可能だ。
上場株式の中には定期的に配当金を出す銘柄があり、配当金を目当てに株式投資に取り組む人も少なくない。
たとえば、100万円の投資で配当利回り4％が得られれば、税引前で年間4万円の利益を受け取ることができる。
売買を行わずに利益を受け取れるのは、初心者にとっても心強いポイントだ。
もちろん、業績や財務状況の変化によっては配当金を引き下げたり、廃止したりするリスクもある。
そのため、安定した配当金をしっかりと受け取れるように慎重に銘柄選定を行うことが大切だ。
銘柄によっては長年増配を続けている企業もあるため、そうした銘柄を中心にポートフォリオを組むのもよいだろう。
なお、配当金には通常20.315％の税金がかかるが、NISA口座で買い付ければ非課税で配当金を受け取ることができる。
上場株式は「成長投資枠」の対象となり、年間240万円まで投資が可能だ。
トータルで1,200万円まで非課税投資できるため、配当銘柄への投資に活用することもおすすめだ。
バランスファンドで分散投資
リスクを低減するためには、バランスファンドの活用も有効だ。
バランスファンドとは投資信託の種類のひとつで、株式や債券、REITなどを組み合わせて運用するファンドである。
バランスファンドは、1つのファンドを通じて、複数の金融商品に分散投資できるメリットがある。
たとえば、国内株式や外国株式、国内債券、外国債券などそれぞれ現物で分散投資しようとすると、かなりの投資資金が必要となる。
各資産クラスの中で、複数の銘柄を購入するとなればなおさらだ。
しかし、バランスファンドでは、1つのファンドを購入するだけで複数の資産クラスに投資することができる。
少額でも分散投資が実現できるため、「リスクを抑えて投資したい」、「複数の金融商品に分散投資したい」という人にはおすすめのファンドだ。
なお、バランスファンドもNISA制度で購入することができる。「つみたて投資枠」と「成長投資枠」のいずれにもバランスファンドが採用されているため、非課税制度を活用したい人にもおすすめだ。
債券投資で低リスク運用
低リスクで運用できる金融商品として代表的なのが「債券」である。
債券とは、企業や国、地方自治体が発行する有価証券で、あらかじめ満期や利回りが定められていることが特徴だ。
満期を迎えると預けた元本が原則そのまま戻されるため、投資期間を決めて運用しやすいメリットがある。
また、運用期間中は、あらかじめ決められた利回りにしたがって利息が支払われる。
たとえば、日本の個人向け国債では半年に1回利払いが行われる仕組みとなっている。
定期的に決まった利息が支払われる点は、投資の楽しみがあることに加えて、運用期間中の利回りの見通しがつきやすいメリットがある。
その分、債券は大きなリターンを狙うことが難しい側面があるものの、「大きなリスクを取りたくない」、「安定的に運用したい」という人は、債券への投資を検討してみよう。
安定的な資産運用について、より詳しく知りたい人は下記の記事を参考にするといいだろう。
安定的な資産運用について、分かりやすく解説されている。
貯蓄機能のある保険商品を活用
低リスクで運用する方法として、貯蓄機能のある保険商品を活用する方法もある。
保険と聞くと掛け捨て保険を思い浮かべる人が多いかもしれないが、中には、満期保険金や解約返戻金が受け取れる貯蓄性の高い商品もある。
代表的なものとして、個人年金保険が挙げられる。個人年金保険では、満期を迎えたあとに年金形式で保険金を受け取ることができる。
公的年金とは別に自ら年金を準備することができるため、「老後の資金に備えたい」という人に向いている保険商品だ。
保険での運用は、あらかじめ将来の受取額が明確になっているメリットがある。
株式や投資信託では、「将来元本がいくらに増えるか」ということは定まっていない。
一方、定額保険では契約時に将来の満期保険金や解約返戻金が確定するため、計画的に貯蓄を行うことが可能だ。
「リスクを抑えて貯蓄したい」、「損失が生じるのがこわい」という人は、貯蓄性保険を活用してみよう。
投資のプロに相談しながら銘柄選定
資産運用は自ら情報収集して取り組むこともできるが、プロへ相談することもおすすめだ。
プロへの相談は、専門家目線でアドバイスをもらえるメリットがある。
資産運用は、銘柄選定や投資手法、ポートフォリオの構築方法など多くの投資判断を下す必要がある。
初めて資産運用に取り組む人は、「本当にこれでいいのだろうか」と不安を抱えることも少なくない。
その点、プロに相談しながら取り組めば、客観的なアドバイスをもらいながら資産運用を行うことができる。
「1人で資産運用を始めるのが不安」という人は、投資のプロへ相談することも検討してみよう。
リスクを避けた資産運用がしたいなら誰に相談するべき？
資産運用に取り組む際は、プロへ相談することも検討したい。
ここからは、資産運用を専門家へ相談するメリットや、おすすめの相談先について紹介していく。
資産運用は専門家へ相談しよう
ネット証券が台頭している近年では、自分で資産運用を始めることが可能だ。
しかし、金融商品には多くの種類があり、投資手法もさまざまである。
投資経験の浅い人がその中から自分に合ったものを選定するのは、かなりハードルが高いといえる。
「どうやって資産運用を始めればいいのか分からない」という人もいるだろう。
そこで専門家へ相談することで、自分の投資意向を明確にしながら、それに見合った方法で資産運用に取り組めるメリットがある。
資産運用の相談先は、証券会社や銀行などの金融機関、IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）、FP（ファイナンシャルプランナー）など多くの選択肢がある。
特に最近個人投資家から注目を集めているのが、IFAである。
なぜ資産運用の相談先にIFAが選ばれているのか、次の章でくわしく紹介しよう。
IFAへ相談するメリット
IFAとは、「独立系ファイナンシャルアドバイザー」と呼ばれる金融アドバイザーである。
金融機関から独立した立場でアドバイスを行うことが特徴で、中立的な立場で金融商品を提案してもらえるメリットがある。
資産運用の相談は金融機関の窓口で行うことも可能だが、「手数料の高い商品を買わされるのでは？」「営業トークなのか判断がつかない」と不安を感じる人もいるのではないだろうか。
もちろん最近ではフィデューシャリー・デューティーに則った営業が行われており、顧客の意向を無視した提案は行われていない。
しかし、金融機関も企業利益を追求する必要がある以上、完全に顧客の意向だけを優先するのは難しいだろう。
その点、IFAは金融機関から独立しているため、顧客の意向を踏まえたうえで本当に必要な商品だけを提案してもらえる。
「プロに相談したいけど、金融機関の窓口は気が引ける」「プロ目線で金融商品を選んでほしい」という人は、IFAへ相談することを検討してみよう。
IFA検索サービス「資産運用ナビ」を活用しよう
IFAに相談する際は、IFA検索サービスの「資産運用ナビ」を活用することがおすすめだ。
IFAには、それぞれ取扱商品や提携先の金融機関、メインとなる顧客層などの特徴がある。
自分に合ったアドバイスをもらうためには、投資意向やニーズが合致するIFAを選ぶことが重要だ。
「資産運用ナビ」では、投資経験や資産の状況、投資意向など簡単な質問に答えることで、相性の良いIFAをピックアップしてもらえる。
自分で相談先を探す手間がかからないため、忙しい人にも便利なサービスだ。
検索サービスは無料で利用できるので、まずは一度気軽に相談してみよう。
怖がらずにリスクを理解して資産運用を始めよう
資産運用にはリスクがつきものだ。
リスクをゼロにして運用することはできないが、上手にコントロールして低減することは可能である。
上手にリスクと付き合いながら資産運用を行うためには、金融のプロであるIFAへ相談することがおすすめだ。
IFA検索サービス「資産運用ナビ」では無料で相談先を探すことができるため、ぜひ気軽に活用してみよう。
資産運用のリスクに関するQ&A
