投資のデメリットは何？対処法とあわせて解説

投資を始める際、どういったデメリットがあるかを把握した上で対策法を考えることが重要だ。

デメリットに対して適切な取り組みを行い、効果的に資産を運用していく必要がある。

本記事では、これから投資を始めようと考えている方に向けて投資のデメリットや対策法を解説していく。

さらには投資のデメリット以外の側面やデメリットの対策の相談先についても紹介するので、ぜひ本記事を参考に適切な投資を実践しよう。

投資のデメリット

まず、投資全般における一般的なデメリットを紹介していく。

投資を行うデメリットとして以下の3点が挙げられる。

上記の3点はいずれも株式投資や投資信託、不動産投資などの各種の投資手法に共通するデメリットである。

それぞれの内容を解説していくので、これから投資を始めようと検討している方はデメリットを把握しておこう。

資本損失の可能性

投資は基本的に元本が保証されないため、投下した資本が損失を抱える可能性がある。

特に投資先が破綻したり、倒産したりした場合に投じた資金を回収できなくなるリスクがある点は大きなデメリットと言えるだろう。

投資商品はあらゆるリスクによって資本損失の可能性が生じる。

投資対象の企業や国などの倒産・破綻による資本損失の可能性もあれば、周辺地域との経済的・政治的リスクによって損失を抱える可能性もある。

また、投資家による需要が過熱して価格が高騰し、その後急速に価格が暴落するというケースも少なくない。

バブルのように株価や不動産価格が膨れ上がっていき、何らかのきっかけで急速に価格が下落してしまうという事例は過去にも多く存在する。

預貯金で資金を運用していれば、預け入れている銀行が破綻しない限りは元本は保証されている。

仮に銀行が破綻しても、普通預金や定期預金などは元本1,000万円までと利息等が保護される仕組みだ。

安全性の高い預貯金に比べると、資本を失う可能性がある投資は危険であると言えるだろう。

市場の変動性と投資の不確実性

上記の資本損失の可能性にも繋がる部分だが、市場の変動性や投資の不確実性といった点も投資全般におけるデメリットとして挙げられる。

投資は不確実なリターンとなっており、金融市場の変動にリターンが左右されるという性質を持つ。

例えば預貯金の場合、元本が保証された上で一定の利率で運用されるため、基本的にリターンは安定している。

仮に金利が0.1%である場合は100万円を預けたらリターンは年間で1,000円だ。

金利が変動することでリターンが変動する可能性はあるものの、投資に比べてリターンの不確実性は極めて低く、その分得られるリターンも小さい。

一方、投資の場合はリターンの対価として不確実性が伴う。

金融市場における需要と供給や為替相場の変動、投資対象の信用リスクや政治的リスクなど、さまざまな要素が影響してリターンが変動する。

不確実性が高く、価格の変動がプラスにもマイナスにも大きく振れる場合は期待リターンが大きくなるが、その分大きな損失を抱える危険性も伴う。

反対に不確実性が低い場合、大きな損失を抱える危険性は低いものの、期待リターンも小さくなる。

このように、リターンを得るためにはリスクを負う必要があり、不確実性が高い投資先に資金を投じなければならない。

先ほどの預貯金のように確実性は高いがリターンが非常に小さい商品と、収益の変動はあるものの平均的に高いリターンが得られる不確実な商品のバランスを考える必要があるだろう。

リターンが不確実なものであり、市場の変動に影響を受けやすい点が投資のデメリットのひとつだ。

投資に関する負担

投資を行う際に時間や労力がかかるという点もデメリットとして挙げられる。

本業で忙しい人にとって「投資に時間や手間をかける余裕がない」というケースは非常に多い。

投資を行う際、まずは自分自身のリスク許容度と運用目的を明確にし、適切なポートフォリオ（資産配分）を構築する。

そして各資産のなかで最適な投資先を調査・分析し、資金を投じる。

運用を始めてからも定期的に資産状況をチェックし、必要に応じてリバランス（資産の再配分）を行う必要がある。

株式投資であれば、投資先企業の財務状況や将来性を競合他社との比較を通じて分析しなければならない。

株式を購入してからも決算発表をチェックし、業績の見通しや市場予想との乖離などを把握しておく必要がある。

また、不動産投資であれば物件のエリアの需要を分析したり、利回りをシミュレーションしたりしなければならない。

さらには物件の管理を委託する管理会社を探したり、有利な条件で融資を受けられる金融機関を探したりと時間や手間がかかってしまう。

投資に対して高い熱量を維持できる人であれば問題ないが、本業とは別に大きな負担がかかる投資を続けていくことは容易ではない。

プライベートな時間を奪われ、労力もかかってしまう点は投資のデメリットと言えるだろう。

投資のデメリットを対策する方法

資本損失の可能性や不確実性の高さ、時間や労力などの負担といったデメリットがある投資だが、どのように対策していけば良いのだろうか。

投資のデメリットを対策する方法として以下の3点が挙げられる。

それぞれの内容を解説していくので、参考にしながら投資のデメリットを軽減させていこう。

余剰資金の活用

資本損失の可能性を軽減させるポイントとして「余剰資金の活用」が挙げられる。

どういった投資手法を活用するにしても、失っても問題ない余剰資金を使って投資を行うことが大切だ。

例えば直近で使う予定がある生活費などを投資に回してしまうと、相場の下落で投資商品の価格が下落したときに生活費が不足してしまうリスクがある。

また、商品によっては売りたいタイミングで換金できず、緊急の出費に対応できないといったパターンも想定される。

こうしたリスクを回避するためにも、まずは手元の資金を以下の3つに分けることが大切だ。

上記のうち「直近で使う生活費・緊急用資金」については預貯金等で確保しておくと良い。

具体的には「生活費の3ヶ月分〜半年分」の資金を目安に確保しておくと安心だ。

そして「将来的に使う予定がある資金」については資金が必要な時期によって運用方法が異なる。

1年以内に使うのであれば預貯金での運用が推奨されるが、数年先に向けて貯める場合は債券などの低リスク商品を活用すると良いだろう。

一方で「当面使わない資金」については積極的に運用していくことを推奨する。

最悪無くなってしまっても今後の生活に影響が生じない資金であれば、損失が生じるリスクを取ってリターンを追求していくべきである。

このように資本損失の可能性というデメリットを軽減させるためには、保有資産を色分けした上で余剰資金を投資に回していくという取り組みが必要だ。

分散投資と定期的な見直し・リバランス

市場の変動性・投資の不確実性といったデメリットに対しては、投資先の分散や定期的な資産状況の見直し、リバランスが対策法として有効だ。

いずれも投資におけるリスク管理の基本的なポイントである。

投資する地域や資産クラスなどを分散させることで、リスクも分散される。

特に、値動きの特性が異なる投資先を組み合わせることで価格変動の影響を抑え込むことが可能だ。

例えば株式と債券は負の相関があると言われており、どちらか一方が下落しているときは他方は上昇する傾向が見られる。

仮に債券価格が下落して損失を抱えていても、株価が上昇していれば相殺可能となる。

また、複数の国や地域に資産を分散しておけば、特定の地域で経済的・政治的なリスクが高まってもほかの地域の資産は影響を受けにくい。

市場の変動や不確実性による損失の可能性は投資対象の分散によって軽減できるのだ。

そして、分散投資によって構築したポートフォリオを定期的に見直すことも重要である。

商品価格の上昇・下落によって資産配分の比率が崩れ、特定の地域・資産クラスの比率が高まってしまうケースがあるためだ。

特定の投資先の比率が高まってしまうと、結果的に分散効果が低くなってリスクも高まってしまう。

資産配分の比率が崩れている場合、相対的に比率が高い資産を一部売却したり、比率が低い資産を追加購入したりすることでバランスを調整できる。

投資先の分散による効果を維持していくためにも、定期的なポートフォリオの見直しとリバランスは必須と言えるだろう。

長期投資の実行とプロの活用

投資において時間や手間がかかるというデメリットについては、長期投資の実行やプロの活用といった対策が推奨される。

資産運用における負担を軽減しつつ本業やプライベートに時間をかけるためにも、それぞれのポイントを押さえておこう。

長期投資とは、その名の通り長期間にわたって投資商品を保有する投資戦略のことだ。

購入した商品は売却せずに持ち続け、じっくりとリターンを得ていく方法となるため、比較的投資の手間や時間がかかりにくいことが特徴として挙げられる。

短期的に商品を売買する投資戦略の場合、毎日チャートをチェックして分析を行い、売買タイミングを見極めなければならない。

さらに次の投資先を選定・分析なども必要となり、時間や手間がかかってしまう。

長期投資であれば、将来的にリターンを生み続けると信じた投資先に資金を投じ、あとは原則保有し続けることになる。

定期的なチェックは必要となるものの、短期売買に比べると負担は大きく軽減できるだろう。

また、投資のプロに相談して助言をもらいながら運用するというのも負担を軽減させるポイントのひとつだ。

投資ポートフォリオの構築や運用計画の策定、商品選定などをプロに任せることで負担は大きく軽減できる。

自分にとっての最適解に最短で辿り着けるため、無駄な時間や手間をかけることもない。

購入した商品の長期保有や投資のプロへの相談などで負担を軽減させていこう。

投資にはデメリットしかないの？投資の基本をおさらい

ここまで投資のデメリットやその対策法について解説してきたが、投資に対してネガティブな印象を抱く必要はない。

むしろ投資は積極的に取り入れるべきであり、メリットも多い。

どうしたら成功できるのかを考えて、自身の資産運用に投資を取り入れていこう。

ここでは、投資をすべき理由や投資を行うメリット、成功させるためのコツについて解説していく。

投資をすべき理由

投資をすべき理由として主に以下の3点が挙げられる。

それぞれの理由について解説していく。

低金利が続いている

現在、日本では低金利が続いており、銀行預金に預けていても資産は増えない状態となっている。

リターンを得るためには投資が必須と言える状況にあるのだ。

2024年3月にマイナス金利政策の解除が発表され、銀行預金の金利も引き上げられている。

しかしまだまだ金利の水準は低い。2024年6月4日現在、三大メガバンクと呼ばれる三菱UFJ銀行・三井住友銀行・みずほ銀行の普通預金金利は0.02%となっている。

仮に100万円を預けても年間で「100万円×0.02%＝200円」しか利息は得られない。資産を増やしていくためには銀行預金ではなく、投資を活用していく必要があるだろう。

老後に向けた資金準備の重要性が増している

老後に向けた資金準備の重要性が増しており、投資を行う必要性が高まっている。

老後に受け取れる年金額や退職金が減少しており、低金利の預貯金だけでは準備しきれない可能性が高い。

厚生労働省の「厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、令和4年度（2022年度）の厚生年金保険受給者の老齢年金平均月額は144,982万円となっている。

平成14年度（2002年度）時点では173,565円となっており、およそ20年間で月額3万円ほど減少していることが分かる。

また、厚生労働省中央労働委員会の「賃金事情等総合調査」によれば、令和4年度の定年退職による退職金平均支給額は1,878.3万円だった。

平成15年度時点で2,040.3万円だったことを考えると、大きく減少していると言えるだろう。

このように老後に受け取れる金額が減少傾向にあり、従来のように年金を受け取りながら豊かなセカンドライフを歩んでいくことが難しくなっている。

現役のうちから投資を活用して資産を増やしておき、老後の資金不足に備えておく必要があるだろう。

インフレ対策が必要である

インフレに伴う物価上昇に備えるという側面においても、投資を行う重要性が高い。

物価が上昇するということは、現金のままで保有している資産の価値が相対的に下落してしまうためだ。

例えば、10,000円で購入できた商品が値上がりして20,000円となった場合、以前までは現金20,000円で2つ購入できたのが1つしか購入できないこととなる。

つまり20,000円の価値が半分になってしまっているということになる。

近年、原材料価格の上昇や円安による輸入コストの上昇などもあり、日本では物価が上昇を続けている。

仮に今後も物価が上昇していく場合、継続的に現金資産の価値が低下してしまう。

現金のままで資産を保有するのではなく、株式や不動産、金などのインフレ対策に有効な資産に投資を行い、物価上昇に備えておく必要があるのだ。

投資を行うメリット

投資を行うべき理由を解説してきたが、投資にはどのようなメリットがあるのだろうか。

さまざまなメリットがあるが、主に以下の3点が大きな魅力として挙げられる。

それぞれのメリットについて解説していく。

本業以外で収益を得られる

選択する手法にもよるが、投資を行うことで定期的なリターンを得られるケースがある。

いわゆる「インカムゲイン」と呼ばれるリターンであり、不労所得のような形で収益を得られる。

例えば株式投資の場合、企業が株主に対して利益を還元する「配当金」や自社製品・サービスなどを提供する「株主優待」などが得られる。

債券であれば利息、不動産投資であれば家賃収入など、定期的なインカムゲインを得られることが魅力だ。

特に本業の収入が不安定な場合、投資である程度安定した収益が得られると安心して本業に力を入れられる。

本業以外での収益を得られる点が投資のメリットのひとつとして挙げられる。

効率的に資産を増やしていける

前述の通り、日本では低金利が続いているため、預貯金で資産を増やすことは極めて難しい。

しかし投資であれば預貯金に比べて高い利回りで運用できる可能性が高いため、効率良く資産を増やしていくことが可能だ。

特に中長期的に運用を続けていく場合、複利の恩恵を受けられる点も大きな魅力である。

複利とは、投資で得た利益を元本に加えて再投資し、利益が新たな利益を生み出す仕組みのことだ。

複利を上手く活用できれば資産が雪だるま式に増えていき、資産の増加速度は加速していく。

預貯金の利率ではなかなか増えてはいかないが、投資の利回りであれば複利効果も大きくなる。

効率良く資産を増やしていきたいのであれば、投資を取り入れると良いだろう。

金融リテラシーが向上する

投資を始めると、経済や金融市場の動向が気になるようになるケースが多い。

新聞やニュースなどをチェックする習慣がついたり、企業の業績などを調べるようになったりと、金融リテラシーが向上する点がメリットだ。

また、投資で資産が増えていくと資産運用のモチベーションも高まり、無駄な支出を減らしたり、収入を増やす努力を始めたりするケースも多い。

なるべく多くの金額を投資に回そうという意識が高まり、資産が貯まっていきやすくなるのだ。

投資によって資産が増えていくだけでなく、知識が身について資産を貯めていく意識も変わっていく点が投資を行うメリットとして挙げられる。

投資を成功させるためのコツ

投資を成功させるためには、先ほど紹介したデメリットの対策に加えて以下の3点を押さえておきたい。

上記3つのポイントをそれぞれ解説していく。

自己分析を徹底する

まず、投資を始める前に自己分析を徹底することが大切だ。

自分自身のリスク許容度や運用目的を明確化し、適切な運用方法を選択できるように準備しておこう。

リスク許容度とは、投資のリターンがマイナスに振れたときにどの程度の損失まで許容できるかという度合いのことを指す。

リスクとリターンは比例するため、どの程度のリスクを許容できるかによって期待リターンも変化する。

適切なリスク水準で運用するためにも、自身のリスク許容度を把握することが大切だ。

また、運用目的が明確になると「いつまでにどのくらいの資金を準備すべきか」という目標が設定できる。

目標リターンと必要投資額が把握できるため、運用目的の明確化も重要である。

シミュレーションを行う

運用シミュレーションを行い、どのようにして目標金額を達成するのかという道筋を立てておくことも成功に近づくポイントだ。

想定利回りをもとにどのように資産が増えていくかをシミュレーションし、投資計画を立てていこう。

特に重要となるのが、投資のリスクを考慮してシミュレーションを行うという点だ。

最悪のケースを想定した上で、リスクヘッジを考えておくことが重要となる。

少額投資で運用に慣れる

これから投資を始めるのであれば、まずは少額で運用していくことを推奨する。

慣れないうちにまとまった資金を投じてしまうと、失敗したときのダメージが大きくなってしまうためだ。

株式や投資信託であれば、利用する証券会社によっては数百円から数千円程度の資金で始められる。

また、買い物等で貯まったポイントで投資商品を購入できる場合もある。

まずは少額で投資を始め、経験を積みながら金額を増やしていくと良いだろう。

投資のデメリットを対策するなら誰に相談するべき？

ここまで投資のデメリットやその対策を中心に解説してきたが、投資経験が少ない方は自力でデメリットを解決することは難しいだろう。

投資助言を行う専門家に相談し、アドバイスをもらいながら投資を行うことを推奨する。

ここでは、専門家に相談すべき理由やおすすめの相談先「IFA（独立系ファイナンシャルプランナー）」に相談するメリット、IFA検索サービス「資産運用ナビ」の特徴について解説していく。

なぜ専門家に相談すべきなのか

専門家に相談すべき理由として「最適な投資戦略を提案してもらえる」という点が挙げられる。

ベストな投資プランで効率良く資産を運用していくためにも、専門家の力を借りるべきだ。

前述の通り、投資を始める際にはリスク許容度を把握したり、運用目的を明確にしたりなど、自己分析が重要となる。

各種のデメリットを考慮し、運用シミュレーションをしながら適切な投資戦略を立てていかなければならない。

投資経験が少ない初心者の方や本業で忙しい方にとってはハードルが高いだろう。

投資助言を行う専門家に相談することで、リスク許容度や運用目的をヒアリングして適切な投資戦略を立ててくれる。

もちろん専門家は投資のメリット・デメリットを熟知しているので、魅力を最大限に活かしながらデメリットを回避するための戦略を助言してくれるだろう。

自分のリスク許容度や運用目的を踏まえた最適な投資戦略を知りたい方は、投資助言を行う専門家への相談を推奨する。

IFAの役割とメリット

投資助言を行う専門家に相談するのであれば、IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）への相談がおすすめだ。

IFAは資産運用アドバイザーであり、銀行や証券会社などの金融機関から独立していることが特徴の専門家である。

顧客から相談を受けて投資プランを策定したり、金融機関と提携して商品を仲介したりと、顧客の資産運用をサポートする役割を担う。

IFAに相談するメリットとして以下の3点が挙げられる。

それぞれのメリットを解説していく。

中立な立場からの投資助言を得られる

IFAは特定の金融機関に所属しておらず、顧客に対して中立な立場を保っている。

会社の販売方針や営業ノルマなどに縛られることなく、本当に顧客に合う商品を提案・仲介できることが大きな強みだ。

銀行や証券会社で相談を行うと、手数料が高い商品やリスク水準が合わない商品などを提案されるといったケースがある。

こうした心配がなく、安心して相談できる点はIFAに相談するメリットだろう。

長期にわたるサポートを受けられる

IFAは原則として転勤や異動などの制度がない。担当者から長期にわたるサポートを受けられる点もメリットとして挙げられる。

金融機関で相談を行う場合、転勤や異動によって定期的に担当者が変わってしまうことが多い。

担当者が変更するたびに運用方針を擦り合わせたり、信頼関係を構築し直したりする必要があり、ストレスを感じてしまうケースが少なくない。

IFAの場合は信頼できるパートナーが一貫した運用方針でサポートしてくれる。

ライフステージの変化に伴う相談などもしやすく、長期的な信頼関係のなかで運用相談を行える点がIFAの魅力だ。

多様な投資手法を検討できる

IFAは株式や投資信託、債券といった一般的な投資手法だけでなく、不動産投資やヘッジファンド、仕組債、プライベート・エクイティなどの多様な投資手法を提案できる。

さまざまな選択肢のなかから投資手法を検討できる点もIFAに相談するメリットだ。

ただしIFAによって得意分野が異なるため、希望する投資手法をある程度絞り込んだ上で相談先を選んでおくと良い。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」

相談先のIFAをお探しの方は、IFA検索サービス「資産運用ナビ」の利用を推奨する。

「資産運用ナビ」とは、相談先を探す投資家とIFAをマッチングさせるオンラインプラットフォームのことだ。

近年、IFAは増加傾向にあるもののまだ定着しているとは言えず、近くで相談できるIFA業者を探すことは容易ではない。

さらにはIFAを比較したり、自分に合った相談先を探したりすることも難しい状況だ。

「資産運用ナビ」では、フォームにあなたの希望条件を入力するだけで全国のデータベースから最適なIFAを抽出して紹介する。

資産状況や運用目的、性格などを考慮してIFAを紹介しているため、自分に合った相談先を簡単に見つけ出せる。

紹介されたIFAのなかに気になるアドバイザーがいれば、そのまま面談を申し込むことも可能だ。

IFAの紹介料や相談費用は無料となっており、何人と面談を行っても費用はかからない。

自分に合う相談先が見つかるまでじっくり探せることが特徴となっている。

信頼できる相談先をお探しの方は、ぜひこの機会に「資産運用ナビ」を利用してみてはいかがだろうか。

投資のデメリットを理解して効果的に運用しよう

投資には「資本損失の可能性」「投資の不確実性」「時間や手間などの負担」といったデメリットが伴う。

余剰資金を活用して分散投資を行い、長期目線で運用を継続していくといった対策が重要だ。

また、投資は資産を効率的に増やせることに加え、金融リテラシーの向上やインフレ対策といった側面もある。

デメリットはあるものの魅力も多いため、デメリットの対策をしながら投資を行うことを推奨する。

投資を始めるのであれば専門家に相談すると良い。

投資のメリット・デメリットを熟知した専門家から最適な投資助言をもらい、効率良く資産を運用していこう。

特に、IFAは中立な立場から長期にわたる投資助言を提供してくれるため、おすすめの相談先だ。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」を利用し、信頼できるIFAを探してみよう。

投資のデメリットに関するQ&A