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投資信託とETFのリターンを比較!自分に適した商品を選ぼう

この記事で解決できるお悩み
  • 投資信託とETFのリターンを比較したい
  • 自分に適した運用法が知りたい
  • 投資信託とETFの違いを理解したい

投資信託やETFは、いずれも手軽に分散投資ができる金融商品として知られている。

ETFは投資信託の一種であるため、基本的な仕組みは似ているものの、大きく異なる部分もいくつかある。

資産運用を始める際は、両者の違いをしっかりと理解した上で、自分に適した商品を選ぶのが重要だ。

本記事では、投資信託とETFの特徴やリターンの違い、どんな投資家に向いているかを詳しく解説する。

目次

投資信託とETFの基本的な違い

投資信託は、投資家から集めたお金をまとめてプロが運用し、運用成果を投資家に配分する仕組みの金融商品だ。

一方、ETFは「Exchange Traded Funds」の頭文字をとったもので、日本語では上場投資信託とも呼ばれる。

ETFは投資信託の一種であるため、両者は似ている部分も多いが、異なる箇所も存在する。

まずは、投資信託とETFの違いを下記にまとめた。

 投資信託ETF
上場/非上場非上場上場
銘柄数
(2024年1月末)
約5,900本約300本
取引価格1日1回算出される基準価額での売買市場価格での売買
取引可能時間販売会社によって定められた時間取引所立会時間(リアルタイム)
購入場所証券会社、銀行など証券会社
取引方法基準価額を元に購入価額を算出(指値/成行での注文は不可)指値/成行で注文
購入時手数料販売会社や銘柄ごとに異なる
購入時手数料が必要
証券会社ごとに異なる
売買委託手数料が必要
運用管理費用(信託報酬)一般的にETFより高い一般的に投資信託より低い
解約時手数料信託財産留保額が必要売買委託手数料が必要

取引方法

まず、投資信託とETFは上場しているかどうかという点が異なるため、取引方法も変わってくる。

投資信託は非上場の金融商品なので、証券会社だけでなく銀行や郵便局などでも購入できる。

注文時は、基準価額をもとに購入価額を算出するが、指値や成行といった注文方法は利用できないため、注文の翌営業日以降にならないと購入価額がわからない。

一方、ETFの場合は上場しているため、証券会社を通じて証券取引所で取引される。

株式と同様の取引方法となるため、指値や成行といった注文方法も利用できる。

価格変動や売買のタイミング

投資信託は、1日1回算出される基準価額での売買となる。

株やETFと異なり、1日の中で価格が上下しないのが特徴だ。

取引できる時間は販売会社によって異なるため、あらかじめ確認しておこう。

ETFは、株と同様に取引所の立会時間中はいつでもリアルタイムで売買できる。

同じ日の売買であっても、タイミングによって売買価格が異なる。

リアルタイムで取引できる時間は、平日の9:00〜11:30、12:30〜15:00となる。

コストの種類

投資信託やETFの取引には運用コストが必要だが、それぞれにかかるコストの種類や大きさには違いがある。

まず、投資信託の購入時は「購入時手数料」が必要となる。

購入時手数料の大きさは、販売会社や銘柄によって異なり、ネット証券などでは投資信託の購入時手数料を無料としているケースも多い。

一方、ETFの購入時には、株と同様の売買委託手数料が必要となる。

こちらも、証券会社によって水準が異なるため、あらかじめ確認しておこう。

また、保有している期間中は、投資信託とETFでいずれも「運用管理費用(信託報酬)」が必要となる。

ただし、これは購入時手数料や売買委託手数料のように別途支払うものではなく、毎日運用資産の中から差し引かれるものだ。

ただし、信託報酬は運用期間中ずっとかかってくるコストのため、なるべく信託報酬が低い商品を選ぶのをおすすめする。

一般的に、ETFよりも投資信託の方が、信託報酬が高い傾向にある。

解約時は、投資信託の場合は「信託財産留保額」、ETFの場合は「売買委託手数料」が必要となる。

投資信託とETF、より高いリターンが得られるのは?

投資信託のETFの違いを踏まえた上で、高いリターンを得やすい選択肢について考えていく。

同じインデックスを基準とする投資信託とETFについて、リターンを比較してみよう。

日経平均株価

 ベンチマーク投資信託ETF
銘柄/騰落率日経平均ニッセイ日経225インデックスファンドNEXT FUNDS日経225連動型上場投信
6ヶ月21.2%21.1%21.1%
1年45.7%45.3%45.5%
3年43.5%42.1%42.7%
※2024年2月29日時点

日経平均株価とは、日本経済新聞社が選定した225銘柄から構成される株価指数のことだ。

日本を代表する株価指数の一つで、景気を表す指標としても捉えられている。

この日経平均をベンチマークとする投資信託・ETFを比較してみると、ややETFの方が運用パフォーマンスが良い。

6ヶ月や1年間といった短い期間では騰落率はほぼ変わらないが、3年間の運用期間で見ると騰落率が0.6%程度変わってくる。

これは、投資信託とETFの信託報酬の違いによるものだと言えそうだ。

S&P500

 ベンチマーク投資信託ETF
銘柄/騰落率S&P500eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF
6ヶ月16.3%16.5%16.44%
1年42.3%42.6%42.6%
3年94.0%95.1%95.15%
※2024年2月29日時点

S&P500とは、米国の代表的な株価指数の一つで、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している株価指数だ。

ニューヨーク証券取引所やNAADAQに上場および登録されている約500の銘柄が採用されている。

S&P500をベンチマークとする投資信託およびETFのリターンを比較したところ、両者にそれほど大きな差はないことがわかった。

投資信託の信託報酬は年率0.09372%、ETFの信託報酬は年率0.066%とほとんど差がないことから、騰落率にもあまり影響が出ていないものだと考えられる。

NASDAQ100

 ベンチマーク投資信託ETF
銘柄/騰落率NASDAQ100iFreeNEXT NASDAQ100インデックスNEXT FUNDS NASDAQ-100(為替ヘッジなし)連動型上場投信
6ヶ月19.5%19.3%19.3%
1年64.7%64.1%64.3%
3年100.9%98.7%99.5%
※2024年2月29日時点

NASDAQ100は、米国のナスダック市場に上場している金融銘柄を除く時価総額上位100銘柄で構成される株価指数だ。

革新的な製品やサービスを提供するテクノロジー企業が多数採用されている。

NASDAQ100をベンチマークとする投資信託とETFを比較すると、短期間ではほとんど差が出ないものの、3年という期間では若干騰落率に差が出る。

長期間の運用を考えるのであれば、投資信託よりもETFの方が有利に運用できる可能性があるだろう。

リターンから見た投資信託とETFの選び方

ここまで解説した投資信託とETFの違いや両者のリターンの差を踏まえ、それぞれのメリット・デメリットや適性のある投資家属性について解説する。

投資信託のメリット・デメリット

投資信託のメリットとしては、少額から金額買付ができるため、積立投資に適していることが挙げられる。

「毎月1,000円だけ購入する」といったように金額を指定した積立投資も行えるため、初心者にも始めやすいだろう。

一度積立投資の設定をしておけば、毎月決められた日に自動で投資が行われるため、手間がかからないのも特徴だ。

また、投資信託はETFに比べて種類が豊富なので、自分の運用ニーズに合わせて銘柄を選べるのもメリットと言えるだろう。

特に、アクティブファンドの中にはSDGsやAI、IoTなどテーマに従って運用するファンドもあるため、自分の好きなテーマに投資をしたい人にもおすすめだ。

逆にデメリットとしては、リアルタイムで売買できないことや指値注文ができないことなどが挙げられる。

そのため、相場を見ながら機動的に売買したい人や短期間の投資を行いたい人にはあまり適さない可能性がある。

また、複雑な仕組みで運用するアクティブファンドの場合は、インデックスファンドやETFに比べて信託報酬が高くなりやすい点にも注意しよう。

ETFのメリット・デメリット

ETFのメリットは、リアルタイムで値動きがチェックできることや、運用コストを安く抑えやすいことなどが挙げられる。

注文時点で価格がわかり、指値注文なども利用できるため、その日のうちに利益確定することもできる。

指数に連動して価格が動くため、日々の価格動向を確認しやすいのもメリットだ。

投資信託と比べて信託報酬が安く抑えやすいため、長期間の運用でお得になりやすいとも言えるだろう。

ETFのデメリットとしては、自動積立に対応していない金融機関が多いことや、分配金の再投資ができないことが挙げられる。

積立投資を行うためには、手動で毎月同じ銘柄を購入する必要があるため、手間がかかると感じる人もいるだろう。

それぞれの投資手法が適している投資家の属性

投資信託が向いている人は、下記のような人だ。

投資信託が向いている人
  • 投資初心者の人
  • 将来に向けてコツコツ積立投資を行いたい人
  • さまざまな商品の中から選びたい人

投資信託は積立投資が手軽にできるため、コツコツと資産を増やしたい人に適している。

分散投資や積立投資によってリスクを抑えやすいため、投資初心者にもおすすめだ。

NISAのつみたて投資枠で購入できる銘柄も多いため、新NISAを活用したいという人も投資信託が向いているだろう。

一方、ETFが向いている人は、下記のような人だ。

ETFが向いている人
  • リアルタイムで取引したい人
  • なるべく運用コストを抑えて運用したい人

ETFと投資信託の最大の違いは、上場しているかどうかだ。

ETFは、株と同様に取引所で取引されるため、リアルタイムで売買できて指値注文も可能だ。

自分の指定した価格で売買したい人や、機動的に売買したい人にはETFが向いているだろう。

また、ETFは投資信託に比べて信託報酬が低い傾向があるため、なるべく低コストで運用したいという人にもおすすめだ。

ただし、銘柄によってはそれほど費用がかわらないケースも多いため、複数の商品をよく確認するのをおすすめする。

ここまで、投資信託とETFについて比較してきたが、両者にはそれぞれメリット・デメリットがあるため、一方が優れているというわけではない。

それぞれの特徴をしっかりと把握した上で、自分の投資目的や投資スタイルに合致している方を選ぶのが重要だ。

リターンを比べて投資信託とETFを選びたいなら、誰に相談するべき?

投資信託やETFでの投資を始める場合は、専門家に相談してみるのをおすすめする。

以下では、専門家に相談するメリットや、おすすめの相談先について解説する。

資産運用における専門家の重要性

投資信託とETFは、それぞれ異なる特徴を持つ金融商品だ。

自分に最も適している運用手法を把握するためには、それぞれの商品の仕組みやリスク、メリット・デメリットをしっかりと理解する必要がある。

加えて、自分の投資目的や投資スタイル、許容できるリスクを整理しておくのも重要だ。

人によって最適な運用商品は異なるため、プロの目線でアドバイスをもらうことで、自分にとってぴったりの資産運用方法を見つけやすくなるだろう。

IFAの役割とメリット

投資信託やETFでの運用について相談したいなら、IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)の利用がおすすめだ。

IFAは、証券会社や銀行といった金融機関から独立した立場の資産運用のプロフェッショナルで、顧客に対して資産運用のアドバイスや金融商品の仲介・販売といった業務を行う。

金融機関に属していないため、会社の営業方針や販売ノルマなどに提案内容が左右されず、顧客目線でのアドバイスが期待できるというメリットがある。

また、会社都合での転勤も原則として発生しないため、長期的に信頼関係を築きやすいのも魅力的だ。

長期にわたって資産運用を継続するなら、ぜひIFAへの相談を検討してみよう。

IFA検索サービス「わたしのIFA」の活用法

自分に適したIFAを探すなら、IFA検索サービス「わたしのIFA」を活用してみよう。

年齢や住まい、金融資産など運用に関する項目をいくつか入力するだけで、自分に適したアドバイザーが全国のIFAデータベースから自動的に検索される。

候補となるアドバイザーの経歴や実績はプロフィールページから確認できるため、面談前にどんなアドバイザーかをしっかりとチェックできるのもメリットだ。

IFAへの相談は原則無料となっているため、何度でも相談してじっくりと検討することができる。

「自分に合った運用商品が知りたい」「最適な運用方法について相談したい」など、資産運用に関して相談したいことがある方は、ぜひ「わたしのIFA」を活用してぴったりのアドバイザーを見つけよう。

リターンから考える投資信託とETFの投資適性は人それぞれ

ETFは投資信託の一種であるため、両者は似ている部分も多くあるが、大きく異なる部分も多い。

商品の仕組みの違いによってメリット・デメリットや向いている投資家も変わってくるため、それぞれの特徴をしっかりと押さえておくことが重要だ。

本記事では、投資信託とETFのリターンの違いや、それぞれの運用手法に適性のある投資家の特徴について紹介した。

ただし、本記事で解説した内容はあくまで一例であり、人によって選ぶべき商品や最適な運用方法は異なる。

そのため、自分にあった運用手法の選択に迷った際は、資産運用の専門家にアドバイスを求めることを推奨する。

IFAは、金融機関から独立した立場で、中立の目線から顧客に資産運用のアドバイスを行う専門家だ。

最適な運用方法の提案から金融商品の購入のサポートまで一気通貫で任せられるため、投資初心者にもおすすめだ。

IFAに資産運用の相談をしてみたいという方は、IFA検索サービス「わたしのIFA」を活用して、自分にぴったりのアドバイザーを探してみよう。

投資信託とETFのリターンに関するQ&A

ETFに信託報酬はかかりますか?

ETFも投資信託同様に信託報酬が必要となる。

信託報酬は、投資信託やETFの運用期間中にかかる費用のことで、毎日ファンドの信託財産から間接的に差し引かれる。

ウェブサイトなどで公表される基準価額は、この信託報酬が差し引かれた後の金額となるため、別途投資家が負担する必要はない。

ETFは、一般的な非上場の投資信託に比べて信託報酬が安い傾向になると言われている。

これは、販売会社への手数料やファンドにかかる事務費用などを安く抑えやすいためだ。

ETFの弱点はなんですか?

ETFの弱点は、投資できる銘柄数が投資信託に比べて少ないことや、自動積立にあまり適していないことなどが挙げられる。

AIやSDGsなど、テーマに沿って運用する投資を行いたい人は、投資信託での運用の方が適しているだろう。

手軽に積立投資ができる投資信託とは異なり、自動積立に対応していない証券会社が多いため、積立投資を行いたい場合は手動で定期的に購入する必要があるのもデメリットといえる。

また、売買できるのは証券会社に限られ、銀行や郵便局など他の金融機関では取引できないのも特徴だ。

積立投資を前提とする人や、幅広い銘柄から自分に適した商品を選びたい人は、投資信託の方が適しているかもしれない。

投資信託で大きくリターンを得るにはどんな点に気をつけるべきですか?

投資信託で大きなリターンを狙う際は、リスクの大きさに注意しよう。

大きなリターンを求めると、必然的にリスクも大きくなるため、相場の動向によっては大きな損失が生じる可能性もある。

リスクを抑えつつ、大きなリターンを狙いたいなら、時間を味方につけて資産を増やす「長期運用」を実践するのがおすすめだ。

長期で運用するほど複利効果が大きくなるため、資産を増やしやすくなる。

また、長期目線で運用すると、短期的な価格のブレによる資産への影響も少なくなるため、投資のリスクを下げやすい。

投資信託とETFのリターンを決定づける主な要因は何ですか?

なぜ投資信託やETFでリターンが出るのかというと、市場の需給や企業の業績などに応じて、組み込まれている株式や債券の価格が変動し、それが購入時の価格を上回った際や決算時に利益が発生するからだ。

それが分配金や売買益として、投資家に還元される。

したがって、リターンを決定づける要因は、個別株式や債券の値上がりである。

同じインデックスを追跡する投資信託とETFでは、なぜリターンに差が出るのですか?

同じベンチマークの投資信託とETFのリターンに差が出るのは、信託報酬の違いだ。

信託報酬は日々控除されるため、長く持っているとその差は、より大きくなる。

例えば日経225をベンチマークとする「ニッセイ日経225インデックスファンド」の信託報酬は年率0.275%であり、「NF・日経225ETF」は信託報酬が年0.1815%である。

年率0.1%程度の差であるが、積み重なるとリターンの差は拡大する。

投資信託とETFでは、運用リスクはどのように異なりますか?

投資信託とETFのリスクはほぼ同じである。

しかし、ETFが売買できるのは証券会社に限られており、一般的な投資信託のように銀行では取り扱いはできない。

また、積立投資ができるのは10銘柄前後であり、その証券会社も限られている。

ETF全体の銘柄数も、一般の投資信託と比較すると数が少なく、銘柄によっては売買金額が少ないために買いたいときに買えない、売りたいときに売れないという流動性リスクが高い。

投資信託とETFの中で、特にリターンが高い商品にはどのような特徴がありますか?

投資信託やETFの中には、ブルベアファンドと呼ばれるハイリスクハイリターンな商品がある。

ブルベアファンドとは、先物・オプション取引等を利用して、あらかじめ定めた基準となる指数(日経平均株価など)を上回る収益の獲得を目指す投資信託のことだ。

「ブル(強気)」は指数が上昇すると利益を得ることができるファンドのことで、反対に「ベア(弱気)」は指数が下落すると利益が期待できる仕組みになっている。

短期での利益追求のためのファンドだ。運用に慣れた方ならばよいが、それまではあまりおすすめはしない。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。投資家とIFA(資産アドバイザー)とのマッチングサイト「わたしのIFA」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

・本サイト「わたしのIFA」はアドバイザーナビ株式会社が運営しております。
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・本コラムは情報提供を目的としたものであり、個別銘柄の推奨や、金融商品の紹介、周旋を行うものではございません。

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