ヘッジファンドと投資信託は、よく同じ投資手法であると思われている。
人によっては、ヘッジファンド＝投資信託と思っている方もいるだろう。
確かに、ヘッジファンドと投資信託は、いくつか類似する点がある。
しかし、資産運用の運営方針や手数料などを見比べると、大きな違いがあることがわかる。
今回は、ヘッジファンドと投資信託では、何が違うのかについて3つのポイントからわかりやすく解説していく。
ヘッジファンドと投資信託の運用方針による違いを比べる
ヘッジファンドと投資信託は、資産運用会社で働く専門家に資産運用を委託するという点では、大きく共通点がある。
しかし、ヘッジファンドと投資信託では、資産運用における運営方針に大きな違いがある。
まずは、どのように運営方針が違うのか説明していく。
ヘッジファンドは、絶対収益で運用する
ヘッジファンド投資では、絶対収益と呼ばれる運用方針で、お金の運用を行っていく。
投資の世界において絶対収益とは、投資元本に対して利益を伸ばしていく投資信託のことをいう。
よく、「絶対にできる」や、「絶対100％できる」と言った言葉から、投資をすれば絶対に利益を上げられる投資法だと思われがちであるが、その認識は間違っている。
絶対収益のヘッジファンドには、基準となるような指標が存在しない。
そのため、相場の上昇や下落に関係なく、可能な限りプラスで終われるように投資をしていく方法なのである。
そのため、絶対収益で運用されているからといって、100％プラスで終われるわけではないし、利益を保証してくれるわけではないため、注意が必要である。
投資信託は、相対収益で運用する
投資信託では、絶対収益ではなく、相対収益でお金の運用を行っていく点に違いがある。
そのため、相対収益である投資信託は、特定の指標を軸として、収益超過ができるかという点に着目されている。
たとえば、アメリカ合衆国に存在する会社へ投資を行っている方は、S＆P500と呼ばれる指数を越えられるかという点に着目しているだろう。
そのため、投資信託の運用では、S＆P500のような基準となる指標が存在しており、それと同じ程度の運用益もしくは、上回る利益を上げられるように投資をしている。
投資成績に対する決定的な考え方の違い
投資信託の場合、S＆P500が20％下落し、自社の投資商品の下落が10％程度で済めば、下落幅が10％抑えられているため、目標達成となる。
しかし、ヘッジファンドのような絶対収益の運用方針であれば、投資利益はプラスで終わらなければ目標達成とはいわない。
投資成績がマイナスなら、投資は失敗しているといえる。
ヘッジファンドと投資信託の手数料の違いを比べる
ヘッジファンドと投資信託では、投資資金の運用時に発生する手数料に違いがある。
次に、どのような点で手数料に違いがあるのかについて説明していく。
ヘッジファンドの運用で発生する手数料
ヘッジファンド投資では、次のような手数料が発生する。
- 運用資産の管理報酬
- 利益に対する成功報酬
- 解約手数料
- 買いに対する手数料
まず、ヘッジファンドには、管理報酬として一般的に2％前後の手数料が発生する。
これは、運用を委託している間は、継続的に発生する費用である。
そして、もし、ヘッジファンド投資で利益がでた場合は、利益に対する成功報酬を支払わなければいけない。
この点は、投資信託との大きな違いといえる。
投資信託には、一般的にこのような成功報酬制度というものは存在しない。
成功報酬の目安としては20％を考えておくとよいだろう。
また、ヘッジファンド先によって変わってくるが、解約手数料と買いに対する手数料が発生することがある。
一般的には発生しないものであるが、発生する場合は、両者ともに3％前後となるため、チェックしておくとよいだろう。
投資信託の運用で発生する手数料
投資信託を運用する場合、次の手数料が発生する。
- 販売手数料（買いに対する手数料）
- 信託財産留保額（解約手数料）
- 信託報酬（運用資産の管理報酬）
ヘッジファンドとは、手数料の呼び方に違いがあるが、基本的に発生する手数料に大きな違いはない。
投資信託の場合、ノーロード銘柄と呼ばれる販売手数料が無料となる銘柄を選べば、販売手数料は発生しない。
信託財産留保額については、無料となっているケースが多いが、会社によっては0.3％発生するケースもあるため、よくチェックしておくとよい。
信託報酬は、運用資産の管理報酬となるため、どのような投資信託を買ったとしても、発生してしまう。
代表的な投資信託なら0.1％程度のものがあるため、少しでも安いものを選ぶことで、手数料を抑えることができる。
手数料における決定的な違い
ヘッジファンドと投資信託では、手数料において決定的な違いがある。それが成功報酬という制度である。
投資信託に慣れている方は、利益に対して約20％の手数料が発生すると知れば、非常に驚くだろう。
しかし、それでも多くの投資家がヘッジファンドへの投資を行っている。
つまり、その手数料を支払ったとしても、しっかり利益が出ているということである。
ヘッジファンドの手数料について気になる方は、次の記事を参考にしてほしい。手数料について詳しく説明している。
ヘッジファンドと投資信託のポジションの持ち方を比べる
ヘッジファンドと投資信託では、ポジションの持ち方に大きな違いがある。
次に、どのような点でポジションの持ち方に違いがあるのかについて説明していく。
投資信託のポジションの持ち方
投資信託へ投資している方の中には、なぜ下落相場で利益がでないのか、疑問に思っている方がいる。
それは、下落相場で利益を得るためには、空売りという行為を行う必要があるからである。
空売りとは、手元に商品がなくても証券会社から金融商品を借りることで、期日までに返却し、利益を得る方法である。
空売りは、非常にリスクが高い投資行為であるため、投資信託ではできない。
そもそも、安定的に運用するために投資信託を運用しているにもかかわらず、信用取引で空売りするというのはありえないのだ。
投資家から了承が得られることは絶対にない。
そのため、上昇相場で利益がでるようなポジションの持ち方しかできない。
ヘッジファンドのポジションの持ち方
ヘッジファンドの場合は、投資家が積極的な利益を求めているため、空売りが認められている。
そのため、下落相場でも利益を伸ばすことができる。
また、非常に独自の手法でポジションをもっているケースが多く、その手法が投資信託では実現できない大きなリターンを生んでいる。
ポジションの持ち方における決定的な違い
ヘッジファンドと投資信託では、空売りができる、できないという点で大きな違いがある。
そのため、空売りができない投資信託は、上昇相場でしか利益を伸ばすことができない。
一方で、空売りができるヘッジファンドは、上昇相場以外にも下落相場でも利益を伸ばすことができる点に違いがある。
まとめ
ヘッジファンドと投資信託では、投資方針に対する考え方が違うため、投資に参加している投資家のレベルも違う。
ヘッジファンドの投資家は、投資に対して非常になじみがあり、知識が豊富な方が多い。
もし、自分の資産状況から、ヘッジファンド投資ができるのか判断したければ、「資産運用ナビ」に相談をしてはいかがだろうか。
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