【医療保険】保障内容や保険料の相場とは？そもそも加入すべきかもあわせて解説

生命保険文化センターが調査した「2021年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、医療保険の世帯加入率は、93.6％だった。

9割以上の世帯で加入している医療保険だが、それぞれの加入者はどのような保障額で準備しているのだろうか。

今回は、医療保険の相場をさまざまな観点から解説する。

そもそも医療保険に加入すべきか検討している人や、どのような保障内容にするべきか分からない人は、参考にしてほしい。

医療保険の加入率や保障内容とは？

医療保険が、どのような保障内容で契約されているのか、実態について解説する。

医療保険の保障額

2022年度生命保険文化センターの調査によると、医療保険の保障額は平均で見ると男性で9600円、女性で8100円であった。

前回調査に比べて、男性では1300円、女性は1000円減少している。

ただし、年代別で見ると保障額は異なる。

	20歳代	30歳代	40歳代	50歳代	60歳代	70歳代
男性	7,400円	9,200円	10,500円	10,900円	9,600円	8,300円
女性	7,100円	8,000円	8,400円	8,700円	8,300円	7,000円

40代や50代をピークに、徐々に入院保障額が減少している。

医療保険は、入院時の治療費用を補う目的もあるが、就業出来ない場合の収入をカバーする目的で準備する場合もある。

そのため、働き盛りの30歳代から50歳代にかけて、保障額が高くなったと考えられる。

医療保険の保障内容

医療保険は、各保険会社で商品の特徴が異なるが、基本的な保障内容は大きく変わらない。

一般的に、どの保険会社の商品を契約しても、以下の保障は受けられる。

保険会社の商品によっては、女性特有の疾病や三大疾病といった特定の病気に対する保障をオプションで付けられる。

そのため、自分自身が必要とする保障をカスタマイズできる。また、保障期間も「終身型」と「定期型」に分けられる。

終身型は、契約してから一生涯にわたって保障が受けられる。さらに、契約した時点の保険料から値上がりしない点も特徴である。

そのため、若いタイミングで安い保険料で医療保険を契約するなら、終身型を契約するのもおすすめである。一方、定期型は保障期間が決まっている。10年間や60歳といったタイミングで満期を迎える医療保険が多い。

定期型のメリットは加入時の保険料が安く、満期になったタイミングで見直しやすい点にある。また、満期のタイミングで都度見直しをしていると、契約年齢が上がるため、保険料が高くなってしまう。

保険料が高くなる前に、終身型に変更するなど、どこかのタイミングで終身型への変更も検討しておくと良いだろう。

生命保険と医療保険の保険料はいくらが相場？

生命保険と医療保険の平均の保険料はいくらなのだろうか。

医療保険については、契約年齢や保障内容が大きく異なるので、相場を正確に出すことはできない。

そのため、ここでは生命保険の相場を中心に解説する。

生命保険文化センターの調査では、生命保険加入世帯の年間払込保険料は、37万1000円だった。

2018年の調査結果は38万2000円だったので、前回の調査と比べると1万1000円減少している。

世帯主の年齢別で見ると「55〜59歳」「65〜69歳」が43万6000円と最も高い年代となった。

20代は、50代や60代に比べて単身世帯である割合が高いので、その分が保険料の金額にも影響している結果となっている。

世帯主年齢	年間払込保険料（単位：万円）
29歳以下	21.5
30～34歳	26.2
35～39歳	38.2
40～44歳	34.8
45～49歳	37.5
50～54歳	43.2
55～59歳	43.6
60～64歳	38.4
65～69歳	43.6
70～74歳	33.7
75～79歳	31.4
80～84歳	28.6
85～89歳	35.8
90歳以上	25.6

では、そもそも医療保険に加入する必要性はあるのだろうか。

医療保険に加入するべきか判断する基準に加え、医療保険に加入している割合が高くなっている理由について確認していこう。

医療保険には加入すべき？

医療保険は、病気やケガによる治療費や就労できない場合の収入を補てんする目的がある。

そのため、医療費や就労出来ない場合の収入を補える人であれば、医療保険の加入は不要である。しかし、実際に医療保険の世帯加入率は9割を超えている実態がある。

医療保険の契約で満足している点を調査すると「保障内容が現在の自分や自分の家族状況に合っている」と回答した割合が55.1％で最も高かった。

次いで「保障内容に比べて掛金が安い」「保障の範囲が広い」が続く。

世帯として必要性を感じている面と、保険料に大きな負担感もなく、保障の範囲も広い「コスパ」を重視した結果、加入率が高くなっているといえるだろう。

とはいえ、仮に治療費が高額になったとしても高額療養制度があるので、所得によって変わるが自己負担する費用は約10万円から約20万円に収まる。

公的保障の面も踏まえたうえで、資産に余裕がある人は、医療保険に加入する必要はないだろう。

保険会社の職員や保険代理店のスタッフは、顧客の資産状況を考慮せずに、医療保険の必要性を伝えるケースがあるかもしれない。

第三者としての意見が聞きたい場合は、特定の金融機関に所属していないIFAに相談してみると良いだろう。

IFAに相談するメリットとは？

IFAは、特定の保険会社や銀行をはじめとする金融機関に所属しない資産運用の専門家である。

日本証券業協会の調査では、国内の登録外務員数は6,148人おり、保険商品をどう準備するべきかアドバイスしている。

また、IFAは資産運用のプロでもあるので、保有している資産をどのように運用すべきか、投資家の意見やニーズをヒアリングしながらアドバイスする。

一般的に、IFAに相談をするメリットは、次の3つである。

それぞれのメリットについて確認していこう。

幅広い専門知識をもとにした提案

IFAは保険だけでなく、資産運用の専門家なので、金融に関する知識や経験が豊富である。

医療保険の特徴や、最新の保険知識などの動向もアドバイスしてくれるので、自分に最適な運用手段、また保険商品を見つけてもらえる。

保険会社の募集人や保険代理店のスタッフは、保険の知識や商品に偏っている。一方で、金融知識に幅広く精通しているIFAは、さまざまな観点からアドバイスが受けられる期待が持てるだろう。

特に、医療保険は保険会社ごとに作られているほど競争性の高い商品なので、比較が難しい。

IFAであれば、顧客の資産状況と世帯の状況に応じて、医療保険を準備するべきか、準備する場合はどういった内容にするべきかプランニングしてくれる。

幅広い専門知識をもとにした提案ができる点が、IFAを利用するメリットである。

資産運用に関する中立的なアドバイス

IFAは、特定の金融機関に所属しないため、資産運用において中立的な視点でアドバイスしてもらえるメリットがある。

銀行や保険会社をはじめとした、特定の金融機関に所属しているアドバイザーだと、自社の営業方針や販売ノルマに沿う必要がある。

保険代理店も同様に、手数料の高い商品を販売するような方針があると考えられるだろう。そのため、アドバイザーや自社に有利な提案を受ける可能性が高い。

IFAは特定の金融機関に所属しないので、顧客ごとの状況を踏まえながら最適なアドバイスを受けられる。

運用後のアフターフォロー

投資家がIFAのアドバイスを継続的に受けられる点もメリットである。継続的に保険商品の最新の傾向や資産運用に関する分析やアドバイスを受けられる。

一方で、保険会社や保険代理店もアフターフォローをしているが、所属している担当者は異動があると継続的にフォローできない。

IFAには、異動といった概念がないので、一度担当したら継続的にフォローを実施してくれる。

資産運用を目的に保険の準備をした場合は、運用の効果が出ているのか定期的に分析しながら、現状や今後の戦略について投資家にアドバイスする。

継続的に運用方法や改善案についてフォローしてもらいたい人は、IFAに相談を実施するのも検討してほしい。

医療保険の相場や資産形成など幅広い悩みを解決したいならIFAに相談しよう

医療保険の相場や保障内容について解説した。医療保険は、必要性を感じる世帯が多い点と、コスパの面から高い加入率を誇る保険である。

とはいえ、医療保険そのものが必要かは世帯の状況や資産の状況によって異なる。

医療保険を検討している人は、特定の金融機関に属さないIFAにも相談して、そもそも加入するべき状況にあるのか、相談してみると良いだろう。

IFAは金融知識や専門的な知見をもとに顧客の資産を増やすプロだ。

IFAに相談すると、資産運用だけでなく、どのような医療保険を準備するべきかアドバイスも受けられる。

「資産運用ナビ」は、IFAと投資家を結ぶマッチングサービスだ。さまざまな条件から投資家に合ったIFAを提示し、提示されたIFAから希望する人を選ぶことができる。

医療保険の相場が気になる場合は、無料で相談できるので相談してみると良いだろう。