- 老後の備えとして生命保険は必要か
- 生命保険のメリットデメリットが知りたい
老後の備えとして、生命保険に加入する必要はあるのか?老後資金や資産運用について気になっている人の中でも、こうした疑問・不安を持っている人は多いだろう。
そこで本記事では、老後の備えとして生命保険に加入するメリット・デメリットを解説する。老後の資金運用について悩んでいる人は、ぜひ参考にしてほしい。
生命保険は必要?老後のリスクを整理する
まずは、生命保険の必要性について考えるために、老後のリスクを整理してみよう。老後には、以下3つのリスクがあると言われている。
- 健康のリスク
- お金のリスク
- 孤独のリスク
それぞれ詳しく解説する。
健康のリスク
健康のリスクとは、怪我や病気の可能性が高まることだ。老後は30代や40代と比べてはもちろんのこと、50代のときと比べても怪我や病気の可能性は高まる。
そのため、健康を害するリスクが常にあると言ってよいだろう。
人生100年時代とも言われているが、必ずしも100歳まで健常者でいられるわけではない。老後は明日明後日にも怪我をしたり、病気を患ったりする可能性があるため、常にそのリスクに備えなければいけない。
お金のリスク
お金のリスクとは、老後資金が不足する可能性のことだ。一般的に、夫婦2人で無理なく暮らすためには、毎月23万円ほどの費用が必要だと考えられている。
夫婦ともに95歳まで存命だと仮定すると、公的年金以外に約2,000万円もの資金が必要になるのだ。
また、それまでに怪我や病気をすれば、都度お金がかかる。介護施設に入居する必要性が生じた際も、やはり多額のお金がかかる。
家族に負担をかけないためにも、計画的な老後資金の運用が欠かせない。
孤独のリスク
孤独のリスクとは、何らかの事情により、一人で暮らすことを余儀なくされる可能性のことだ。
親族が離れて暮らしている、あるいは親族と離別している場合、老後を一人で過ごすことになる。
高齢者コミュニティに所属していれば寂しさを感じることはないが、老後の体力で日常生活のすべてを自分で行うのは、決して簡単ではない。
デイサービスを利用したり養護施設に入所したりすると、やはりお金がかかる。
以上のリスクにはすべて、「お金」が絡む。つまり、老後資金を貯めるため、万が一に備えて、生命保険などを含めた資産運用が欠かせないということだ。
老後に備えて生命保険に加入するメリット
老後に備えて生命保険に加入するメリットは、4つある。
- 損失のリスクが低い
- お金に対する不安が軽減する
- 要介護時の家族の負担が減る
- 死亡時は保険金を非課税で相続できる
それぞれ詳しく解説する。
損失のリスクが低い
貯蓄型生命保険の場合、契約満期を迎えたり、契約年数が20年〜30年と経つと返戻率が100%を超える商品が多い。
つまり、それまで支払った保険金総額の100%以上が、手元に戻ってくる可能性があるのだ。
ほとんどの生命保険は規定に基づいて契約を継続すれば、返戻率が100%を超えるため、損失のリスクが低い。
そのため、老後のための資産運用として、ローリスク・ローリターンな投資が行える。
お金に対する不安が軽減する
生命保険は怪我や病気、あるいは死亡などによって保険金が支払われる。そのため、万が一の事態が発生したときでも、お金に対する不安が軽減する。
老後のお金の不安は日々ストレスに感じることが多いため、生命保険に加入し、その気持ちが軽減するだけでも、加入する意味があると考える人も少なくない。
要介護時の家族の負担が減る
病気や認知症の進行によって、介護が必要となるリスクは常にある。要介護認定者の割合は80〜84歳で59.8%にのぼるため、「老後は自分も介護が必要になるかもしれない」と考えるのが妥当だろう。
要介護認定者となった場合に、大きな負担がかかるのは子供や孫などの家族だ。金銭的、身体的にも負担が大きいため、介護が必要になったときに備えて、老後資金を蓄えておきたい。
死亡時は保険金を非課税で相続できる
自身の死亡によって保険金が支払われた場合、その保険金が完全非課税で相続される可能性が高い。
というのも、相続税には生命保険金の非課税制度があり、「法定相続人の数×500万円」を上限として、保険金が非課税になる。
たとえば配偶者1人、子2人なら法定相続人は3人であり、保険金の非課税枠は最大1,500万円だ。支払われる保険金が上限額以内なら、非課税で相続することになる。
配偶者や子・孫などの親族に少しでも多くの財産を残したいと考える場合は、生命保険は有用な選択肢なのだ。
老後に備えて生命保険に加入するデメリット
続いて、老後に備えて生命保険に加入するデメリットも確認しておこう。
- 資産を大きく増やすのは難しい
- 早期解約は元本割れのリスクがある
- 掛け捨てよりも保険料がかかる
それぞれ詳しく解説する。
資産を大きく増やすのは難しい
貯蓄型生命保険は、契約満期を迎えたり契約年数が数十年経過すると、返戻率が100%を超える商品が多い。
しかし、100%を大幅に超えるわけではなく、実質金利は2 〜10%ほどだ。つまり、保険金として1,000万円支払っても、20〜100万円しか増えない。
ローリスクなのは確かだが、非常にローリターンであるため、資産運用として老後資金を増やすのは難しい。
早期解約は元本割れのリスクがある
契約満期や一定期間を超えることで、返戻金が100%以上になるが、早期解約によって元本割れを起こすリスクもあるため注意しよう。
例えば契約10年目で生命保険を解約した場合、払い込んだ資金の80〜90%ほどしか返戻されない可能性が高い。
契約時は予測できなかったライフイベントが発生し、そのために返戻を申請することは可能だが、元本割れのリスクがあることを忘れないでおこう。
掛け捨てよりも保険料がかかる
老後に備えた資産運用として生命保険に加入する場合、貯蓄型生命保険に加入することになる。
貯蓄型は返戻金のない掛け捨て型に比べると、保険料が高い。
掛け捨て型なら月々1,000〜3,000円で済むものが、貯蓄型生命保険なら月々10,000〜15,000円、加入するプランなどによってそれ以上の保険料が必要になる。
掛け捨て型の保険に加入し、差額を他の投資に回すなどの資産運用方法を取るなど、広い視野で考えるのも大切だ。
老後のための資産運用をIFAに相談する
老後のことを考えて生命保険に加入するなら、資産運用としての側面が強くなる。
そこで検討してもらいたいのが、IFA(Independent Financial Adviser)への依頼だ。
IFAとは「独立系ファイナンシャルアドバイザー」と言って、顧客の資産運用に対するアドバイスを行う、投資の専門家だ。
老後資金や生命保険についてIFAに相談するメリット
老後資金を作るためには、資産運用が効率的だ。また生命保険は金融商品の一種であるため、IFAは保険に対する知識も豊富にある。
したがって老後資金や生命保険についてIFAに相談をすると、適切なアドバイスにより、正しい商品選びや、その他の資産運用方法を判断できるようになる。
また、IFAは長期的なパートナーとしても活用できる。老後まで数十年を長期スパンで考え、計画的な資産運用を提案してくれるのは、大きなメリットだ。
老後資金や生命保険に強いIFAを探そう
老後の備えとして生命保険に加入したい、しかし本当に加入すべきかどうかわからないといった人は、老後資金や生命保険に強いIFAを探そう。
個人的な情報網を使って探すのには苦労するが、「資産運用ナビ」なら目的に合ったIFAをマッチングしてくれる。
こうしたマッチングサービスを利用することで効率良く目的のIFAを探せるため、積極的に利用してみてほしい。
まとめ
本記事では、老後の備えとして生命保険は必要か、生命保険のメリット・デメリットなどを解説した。
結論を言えば、生命保険に加入すればお金の面で安心できるが、老後資金の資産運用として十分とは限らない。
十分な老後資金を作るためには、生命保険以外の金融商品にも着目し、広い視野で資産運用について考える必要がある。
そこで依頼を検討してほしいのが、前述したIFAだ。現在、「資産運用ナビ」では無料相談を実施している。
老後や生命保険について疑問・不安を持っている人は、まずはIFAに相談してみてはいかがだろうか。