オルタナティブ投資のリスクとは

「オルタナティブ投資」はハイリターンが期待できるが、その分ハイリスクな傾向にある。

また、上場株式や債券などの伝統的投資とは異なる市場環境に影響されやすい。

それにより、一般的な金融商品とは異なる値動きが期待できることから、「分散投資」の対象として注目されている。

本記事では、オルタナティブ投資のリスクについて詳しく解説していく。

リスクヘッジを考えている方は、ぜひ参考にしてみてはいかがだろうか？

非伝統的資産｜オルタナティブ投資のリスク

オルタナティブ投資の種類は数多くあり、それぞれリスクが異なる。

次の項目では、オルタナティブ投資に分類される「非伝統的資産への投資」の種類別で、どのようなリスクがあるのか詳しく解説していく。

コモディティの場合

オルタナティブ投資の1つである「コモディティ」は、商品を対象にした投資だ。

具体的には、先物市場で取引される金、穀物、原油だけでなく、高級バックやトレーディングカードなど投資対象が幅広い。

現物商品の多くは、外貨建てで取引されている傾向にあり「為替変動リスク」が伴う。

それにより、円安になると価値が上がり、円高に傾くと価値が下がる傾向にある。

また、トウモロコシや大豆などの穀物は、「天災リスク」「地政学的リスク」があり、自然災害だけでなく、政治、軍事、社会的な問題も価格変動要因となる。

未公開株式投資の場合

未公開株式投資の場合、投資先の破綻により価格や価値が大幅に下落するリスクがある。

そのほかに、投資先の状況に応じて「追加投資が必要になる」「投資期間が長期化する」リスクも伴う。

また、未公開株式投資による詐欺詐欺リスクもある。

「金融庁の登録を受けた証券会社」「未公開株発行会社」などでしか、未公開株式の売買ができないのだが、悪質業者を信じてしまい投資金だまし取られてしまう人もいる。

• 出典：金融広報中央委員会「未公開株取引詐欺」

暗号資産の場合

暗号資産は、データ上でやりとりする電子通貨だ。そのため、サイバー攻撃により投資金を失うリスクがある。

また、暗号資産に関する法律が変更されることで、税金の負担が増したり、取引が制限されたりする可能性もある。

NFTの場合

NFTは、2014〜2017年頃から取引されるようになった歴史の浅い投資だ。

それにより、法整備が追いついていないことに伴い、著作権侵害リスク、所有権リスクなどがある。

現在の日本の法律では、「デジタル所有権」が定められていない。

• 出典：弁護士法人大江橋法律事務所「著作権法　NFTの仕組みとNFTに関する法的問題」

現物不動産投資の場合

賃料や、売却によるキャピタルゲインが期待できる現物不動産投資。

不動産そのものに投資するため、次のようなリスクが伴う。

不動産は経年劣化するため、保有し続けるには「修繕やメンテナンス」にコストがかかる。

また、さまざまな事情により、投資した不動産がいわゆる「ワケあり」と呼ばれる瑕疵物件となってしまう可能性もある。

そのほかに、シロアリ、建物の傾きなど「物理的な欠陥が購入後に発覚するリスク」もあるため、不動産投資を決断する前にしっかり確認することが重要だ。

投資型クラウドファンディングの場合

投資型クラウドファンディングは、投資先が倒産してしまうことによる「元本割れリスク」「貸し倒れリスク」がある。

さまざまな種類の投資型クラウドファンディングがあるため、事業者を見極めることが大切だ。

絶対収益型投資戦略｜オルタナティブ投資のリスク

市場が上昇、下落どちらに傾いても収益を得ることを目指す「絶対収益型投資戦略」だが、リターンが期待できるぶんリスクを伴う。

次の項目では、オルタナティブ投資に分類される「絶対収益型投資戦略」の種類別で、どのようなリスクがあるのか詳しく解説していく。

アービトラージ戦略の場合

アービトラージ戦略には、取引先が破綻して契約が履行されなくなってしまう「カウンターパーティーリスク」がある。

また、予想と反する値動きになると、損失が発生するリスクもある。

• 出典：四塚利樹｜「アービトラージ戦略のリスク・リターン評価」

グローバルマクロ戦略の場合

グローバルマクロ戦略のリスクは、運用成果がファンドマネージャーのスキルに左右されることだ。

また、そのときの状況に合わせて運用商品の変更を行う場合もあるため、投資する側からすると「今の状況がわかりにくい」というリスクがある。

ロングショート戦略の場合

リスクを抑える戦略とも言われる「ロングショート戦略」。ロングショート戦略は長期投資向きで、まとまった資金が必要とされる。

それにより、短期間、少額の投資だとリターンが低くなる傾向があり、取引によるコストが増すリスクがある。

イベントドリブン戦略の場合

イベントドリブン戦略のリスクは、投資先の会社の経営状態が悪化し倒産することだ。会社が倒産すると、株式や債券の価値が大幅に下落し損失を被ることになる。

また、経営者の急死、自然災害、大きな事故などの予期せぬ事態により、市場が混乱したり金融商品の価値が下落したりする「イベントリスク」もある。

「絶対収益型投資戦略の種類別の特徴」については、こちらの記事で詳しく解説している。

オルタナティブ投資のリスクを抑えるポイント

ここまで説明してきたように、ハイリターンが期待できるオルタナティブ投資には「相応のリスクが伴う」。

しかし一方、分散投資の手段として注目されている。

このことから、オルタナティブ投資では以下のポイントを押さえることが重要となる。

この段落では、各ポイントについて詳しく解説していく。

「流動性の低さ」をカバーする

伝統的投資とされる上場株式や債券と比べ、オルタナティブ投資は「流動性が低い」。

つまり、オルタナティブ投資をしていてお金が必要になったとしても、「自由に換金しにくい可能性がある」というリスクだ。

しかしその一方で、リスクとリターンは比例することから、オルタナティブ投資は伝統的資産である「上場株式」や「債券」に比べ、高い収益性が期待できる。

オルタナティブ投資における流動性の低さをカバーするためには、流動性が高い資産と組み合わせる方法が効果的だ。

緊急の資金需要に対応できるだけの資産を預貯金や上場株式などの流動性が高い資産で確保しておく。

その上で当面必要ない資金をオルタナティブ投資に回すことで、高い収益性と緊急時の資金需要への対応を両立できる。

具体的には、生活費の半年〜1年分程度は流動性が高い資産で運用しておくと良い。

ケガや病気等で収入が途絶えてもある程度生活していけるだけの資金を確保しておけば、突発的な資金需要があっても対応できるだろう。

「リスク分散」効果を活用する

オルタナティブ投資は、伝統的投資と呼ばれる上場株式や債券とは異なる値動きが期待できる。

それにより、特徴が異なるさまざまな投資先に資金を分散しリスクを抑えることを目指す「分散投資」として、資産運用に組み入れるケースが多い。

例えば現物不動産は価格が安定しており、景気や経済動向によって価格が大きく下落する可能性は低い。

金融市場の混乱によって株価や債券価格が暴落している局面でも不動産は価値を保てる可能性が高く、株式や債券のリスクヘッジに有効活用できる。

ポートフォリオ内にオルタナティブ投資を組み込んでおくことで、伝統的投資の株式や債券のリスクヘッジとして機能できるのだ。

「限定的に」ポートフォリオに組み入れる

日本の公的年金を管理・運用している「年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）」では、公的年金の運用に占める「オルタナティブ資産の割合は5％が上限」としている。

オルタナティブ投資の経験がない方でも、年金の運用に用いられていると知ると身近に感じるのではないだろうか？

ハイリスクの分類に入るオルタナティブ投資だが、「利回りが高い」「流動性が低い」傾向にあるため、ポートフォリオの効率性を高めることを目的に「年金の運用」に組み入れられている。

公的年金が「長期運用」「短期で現金に換金できる流動資産を保有」しているからこそ、オルタナティブ投資による「分散投資の効果」が期待できるのだろう。

GPIFが選択しているオルタナティブ投資は「インフラストラクチャー」「プライベート・エクイティ」「不動産」である。

具体的な選定基準として、いずれも「長期的」「継続的」に収益を得られる投資先を選んでいることが特徴だ。

流動性が低い分、長期的に継続して収益を得られる投資先を十分に見極めて投資することが重要と言える。

• 出典：年金積立金管理運用独立行政法人「オルタナティブ資産の運用とは」

オルタナティブ投資のリスクが不安なら相談は誰にするべき？

ここまでオルタナティブ投資のリスクや投資のポイントを解説してきたが、実際に運用を行うのであれば専門家への相談をおすすめする。

なかでもIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）が相談先として最適だ。

ここでは、オルタナティブ投資を専門家に相談すべき理由やIFAに相談するメリット、IFAの探し方について解説していく。

オルタナティブ投資を専門家に相談すべき理由

本記事でも紹介してきた通り、オルタナティブ投資は高い利回りや分散投資先としての魅力が期待できる一方、各種のリスクが伴う。

適切なリスク管理を行いつつ、効果的にポートフォリオに組み込むためには豊富な経験や知識を有する専門家の存在が必要不可欠だ。

近年、インターネットやSNS等で投資関連の情報は容易に入手できるようになったが、その多くは伝統的な投資手法である上場株式や投資信託に関する情報である。

コモディティや不動産、プライベート・エクイティなどは情報を得ること自体が難しく、さらに自身の状況に合わせた活用法を理解することは容易ではない。

投資助言を専門とするアドバイザーに相談することで、あなたの資産状況や運用目的に最適な投資手法を提案してもらえる。

もちろん各種リスクの管理法や適切な運用方法も紹介してもらえるため、安心してオルタナティブ投資に取り組むことができるだろう。

オルタナティブ投資におけるリスクを管理しつつ、最適な運用手法で効率良く運用していくためにも専門家の力を借りよう。

IFAの役割とメリット

投資助言を行う専門家のなかでもおすすめなのがIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）だ。

IFAとは、銀行や証券会社から独立した立場で顧客の資産運用をサポートする専門家である。

投資プランの作成や具体的な投資商品の提案・仲介を主な役割として担い、総合的に顧客の資産運用をサポートする。

オルタナティブ投資をIFAに相談するメリットとして以下の2点が挙げられる。

IFAにはオルタナティブ投資に精通しているアドバイザーも多い。

不動産やヘッジファンド、仕組債、プライベート・エクイティなどのさまざまな投資手法のなかから運用方法を検討できる点は大きな魅力だ。

また、IFAは特定の金融機関に所属していないため、客観的に最適な商品を提案できるという強みがある。

中立な目線から本当に顧客にとってベストな投資助言を提供してくれるため、安心して相談できることができるだろう。

さまざまな投資手法について客観的な投資助言を得られる点がIFAの魅力だ。

オルタナティブ投資をポートフォリオに組み込むことを検討している方は、ぜひこの機会にIFAに相談してみてはいかがだろうか。

IFAの探し方

信頼できるIIFAをお探しの方は「資産運用ナビ」の利用を推奨する。

「資産運用ナビ」とは、相談先をお探しの投資家とIFAをマッチングさせるオンラインプラットフォームのことだ。

サービスの利用は非常に簡単で、あなたの現在の資産状況やアドバイザーの希望条件をフォームに入力するだけで良い。

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各IFAのプロフィールが公開されており、経歴や得意分野などを把握した上で面談に進むことが可能だ。

IFAとの初回面談は何人と行っても無料であるため、相性の良いIFAをじっくり探せることが特徴となっている。

投資相談先をお探しの方は「資産運用ナビ」を活用し、信頼できる相談先を探してみよう。

オルタナティブ投資のリスクを理解しよう

オルタナティブ投資の種類は多く、それぞれの特性によって「為替変動リスク」「地政学的リスク」「価格下落リスク」「投資詐欺リスク」などを伴う。

また、オルタナティブ投資は「ハイリスク・ハイリターン」の分類に属するが、一般的な金融商品と異なる値動きをする傾向にあることから「分散投資」の効果が期待されている。

実際に、「年金積立金管理運用独立行政法人」では、資産全体に占める「オルタナティブ資産の上限を5％」として公的年金の運用を行っている。

「オルタナティブ投資のリスクを考慮した上での、ポートフォリオへの組み入れ方」として参考にしてみてはいかがだろうか？

また、各種リスクを踏まえた運用戦略を構築するのであれば、豊富な知識や経験を有する専門家への相談がおすすめだ。

適切にリスクを管理しながら効果的に運用する方法を紹介してもらえるため、オルタナティブ投資を安心して始められるだろう。

なかでも中立な立場から豊富な投資手法を提案し、ベストな投資助言を提供してくれるIFAが相談先としてもっともおすすめだ。

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オルタナティブ投資のリスクに関するQ&A