投資信託で損する人の特徴とは？リスクを正しく理解して適切に対策しよう

資産形成の手段として人気を集める投資信託だが、投資を行う以上はリスクが伴う。

適切な運用を実践していないと損をする可能性が高くなってしまうため、注意が必要な投資商品だ。

本記事では、投資信託で想定されるリスクや損する人の特徴、損失を回避するためのポイントについて解説を行う。

どういった人が運用に失敗するのかという点を理解し、自分自身の資産形成に役立てよう。

投資信託のリスクとは

投資信託で損する人の特徴や回避法を確認する前に、そもそもどういったリスクがあるのかという点を把握しておくことが大切だ。

ここでは投資信託の仕組みや各種のリスク、過去の暴落事例などを紹介していく。

投資信託の仕組み

投資信託とは、ファンドマネージャーと呼ばれる専門家が投資家から集めた資金を運用する投資ファンドのことだ。

ファンドに資金を投じた投資家は、自身の投資額に応じて収益が分配される仕組みとなっている。

ファンドマネージャーはまとまった資金をもとに、複数の株式や債券などを活用して大規模な運用を行う。

さまざまな銘柄に分散投資が行われるため、リスクが分散されていることが投資信託の魅力のひとつだ。

投資信託には「基準価額」と呼ばれる1口または1万口あたりの値段が付けられており、1日に1回売買の申し込みを締め切った後に公表される。

ファンドが保有する株式・債券などの時価総額に利息や配当などの収入を加え、運用コストを引いた額を総口数で割って算出される仕組みだ。

投資信託では基準価額の値上がりによる収益や定期的に支払われる分配金が主なリターンとなる。

ファンドの投資先の株式や債券の収益によって得られるリターンが変化することが投資信託の特徴だ。

投資信託の各種リスク

投資信託における「リスク」とは、リターンの不確実性（＝振れ幅）のことを指す。

リスクが大きくなればリターンの振れ幅も大きくなり、高いリターンを期待できる一方で大きな損失を抱える危険性を伴う。

投資信託においては以下のようなリスクが存在する。

価格変動リスク	ファンドが投資する株式・債券の価格が変動する可能性を指す
金利変動リスク	金利が変動する可能性を指す 主に債券の価格が影響を受ける
為替変動リスク	為替レートが変動する可能性を指す 外貨建ての資産に投資するファンドの場合に影響を受ける
信用リスク	債券等の発行体が債務不履行となり、利息や償還金などを予定していた条件で支払うことができなくなる可能性を指す

投資信託で運用を行う場合、上記のようなリスクが伴う。

場合によっては大きな損失を抱える危険性もあるため注意しておこう。

過去の暴落事例

投資信託におけるリスクとして過去の暴落事例も知っておくと良いだろう。

2000年代以降、投資信託では以下のようなときに基準価額が暴落した。

ITバブルとは、1990年代末期から2000年代初頭にかけて米国を中心に起きたIT関連企業のバブル景気のことだ。

多くのITベンチャーが誕生して投資資金が集まったが、2001年にバブルが崩壊した。

IT企業を中心に株価が暴落し、米国企業に投資をしていた投資信託の基準価額が大きく下落した。

リーマンショックは、2008年に米国の投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻したことをきっかけに起きた世界的な金融危機である。

株式市場が完全に回復したのが2013年と言われており、大きな余波を残した出来事だ。

世界中の株式市場に影響があり、投資信託の基準価額も軒並み暴落した。

コロナショックは、2020年に新型コロナウイルスによるパンデミックが引き金となった金融危機だ。

未知のウイルスが流行したことで先行きの見通しが立たず、主要国の株価が軒並み急落した。

投資信託を保有していた人も大きなダメージを負った出来事だ。

上記のような暴落によって資産が大きく減少するリスクは今後も想定される。

過去の暴落事例を教訓にし、自身の運用戦略に活かしていこう。

投資信託のよくある失敗例

次に、投資信託の利用時によくある失敗例を解説していく。

損する人の特徴を把握し、自身の資産形成に役立てよう。

過剰にリスクが高い商品を選択している

まず、自分自身のリスク許容度を大きく上回るようなリスクの商品を選択しているケースが挙げられる。

想定外の損失が発生し、資産を大きく減らしてしまうというパターンだ。

投資を始めるとどうしても効率良く資産を増やしたくなってしまい、期待リターンが大きい商品を選択するケースが多い。

しかしリスクとリターンは比例関係にあるため、大きなリターンを狙うとリスクも大きくなってしまう。

期待リターンばかりに目が行き、損失の危険性を低く見積もるケースは少なくない。

自分自身がどの程度の損失を許容できるのかを把握し、適切なリスク水準の商品を選択しよう。

このように、「ハイリスクの商品に手を出して失敗した」という事例は、弊社が投資家を対象に実施したアンケートでも多く見られた。リスク許容度を超えて欲を出しすぎると失敗する、と覚えておこう。

下落に狼狽して売却してしまう

相場が下落したときに慌てて売却してしまうケースも失敗例として挙げられる。

いわゆる「狼狽売り」と呼ばれる行為で、利益を得るチャンスを逃してしまう可能性がある。

先ほどもいくつか暴落事例を紹介したが、短期的な暴落が起きても数年経過すれば回復するケースが多い。

暴落時に追加で投資を行っていれば、株価の回復によって数年で大きなリターンを得られていたことになるのだ。

もちろんダメージが大きくなる前に損切りをするという考え方も重要であり、あらかじめ決めておいた損切りラインに到達した段階で売却するという場合は問題ない。

しかし相場の暴落にパニックになって冷静な判断ができなくなり、売却してしまうと利益を得るチャンスを逃してしまう。

「暴落がチャンスである」と信じて投資を続ける覚悟を持っておくことも重要だ。

運用の見直しをしていない

定期的な運用の見直しをしていないケースも失敗例として多い。

投資信託を購入したまま放置し、リスク許容度や運用目的に合わない資産状況となってしまうパターンだ。

例えば、株式の投資信託と債券の投資信託を50%の比率で購入したケースを考えてみよう。

株式市場が好調で値上がりした場合、株式の投資信託の比率が高くなる場合がある。

すると資産全体における株式の比率が高くなり、想定していた資産バランスが崩れてしまう。

株式は相対的にリスクが大きく、リターンの不確実性が大きい。

つまり上記のケースでは資産全体のリスクが大きくなってしまい、自身のリスク許容度を超えてしまう場合がある。

また、年齢を重ねていくと自身のリスク許容度にも変化が訪れる。

運用当初のままの資産配分が現在のリスク許容度とマッチしない場合もあるため、定期的に見直しを行うことが大切だ。

投資信託の損失を防ぐには

投資信託での損失を防ぐポイントとして以下の3点が挙げられる。

大きなダメージを防ぐためにも上記の3点を押さえておこう。

長期積立投資の実践

投資信託のリスクを低減させるポイントとして「長期積立投資の実践」が挙げられる。

安定したリターンを狙う際に効果的な手法となるため仕組みを理解しておこう。

まず、長期間にわたって投資するとリターンが平均化されて安定した収益を得られる。

さらには利益が利益を生んで効率的に資産が増える「複利効果」を活用できる。

安定して資産を積み上げていきながら効率良く資産を増やしていける点が長期投資のメリットだ。

そして、一定の頻度で購入を続ける積立投資を実践すると、価格が高いときにも安いときにも買うため取得単価が平均化される。

価格変動の影響が軽減され、安定したリターンを狙えるようになる。

毎月・毎週などの頻度でコツコツと積立投資を行い、長期間の運用でリターンを積み上げていく手法がリスク回避の最大のポイントだ。

相場の状況を気にせずに長期積立投資を継続していこう。

運用コストが低いファンドの選択

投資信託には手数料が発生し、手数料が高くなるほど手元に残るリターンは少なくなってしまう。

損失のリスクを軽減させるためには、運用コストが低いファンドの選択が重要となる。

コストが低いファンドの特徴として「インデックスファンド」が挙げられる。

インデックスファンドとは、日経平均株価などの市場指数と連動する成果を目指して運用されるファンドのことだ。

インデックスファンドは指数を構成する銘柄と同一の銘柄で運用されるため、ファンドマネージャーによる銘柄選定のコストがかからない。

相対的に低い手数料で運用ができ、市場の平均リターンを得られることが魅力となっている。

低コストで平均的なリターンを獲得できるインデックスファンドを活用し、損失の可能性を軽減させながら運用を実践しよう。

定期的なリバランス

先ほど解説した通り、投資信託で損する人は運用の見直しをしていないというケースが多い。

定期的に資産状況を見直し、場合によってはリバランス（資産配分の調整）を行うことが大切だ。

例えば、株式と債券の投資信託をそれぞれ半分ずつ購入し、株式の比率が上昇した場合。

株式の投資信託を一部売却し、債券の投資信託を追加購入することで崩れた資産バランスはもとに戻る。

リバランスには以下の2つのメリットがある。

まず、運用によって崩れた資産配分をもとに戻すことで適正なリスク水準に修正できる点がメリットだ。

自分自身のリスク許容度に合った資産配分に調整しよう。

また、リバランスでは値上がりした商品を売却し、相対的に割安な商品を購入する仕組みとなる。

「安く買って高く売る」という投資の基本に基づいた運用となり、パフォーマンスが効率化されるというメリットもある。

大きな損失を回避しながら効率良く運用を行えるリバランスを活用し、崩れた資産配分を適正なものに修正しよう。

投資信託を活用した資産運用の相談はどこにすべき？

投資信託を活用して資産運用を行う際は、専門家であるIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）への相談を推奨する。

ここでは、専門家に相談すべき理由やIFAに相談するメリット、IFA検索サービス「資産運用ナビ」について解説を行う。

資産運用の専門家の重要性

一般社団法人投資信託協会によると、2024年1月末時点での公募投信の本数は5,987本となっている。

つまり投資信託で運用を行う際には約6,000種類の選択肢から商品を選ばなければらない。

加えて各種のリスクを踏まえた資金管理をしたり、適正なリスク水準に資産配分を調整したりとハードルが高い内容が非常に多い。

投資経験が少ない初心者の方は難しいと感じるケースが多いだろう。

資産運用の専門家に相談することで、豊富な商品ラインナップから最適な投資先を提案してもらえる。

さらには適切なリスク管理の下で最適な資産配分による運用をサポートしてくれるため、安心して資産運用を始めることが可能だ。

「投資信託で運用を始めてみたい」という方は、ぜひ資産運用の専門家に相談してみよう。

IFAの役割とメリット

IFAとは、金融機関から独立した立場の資産運用アドバイザーのことだ。

ライフプランに基づいた投資計画の作成や具体的な商品の提案・仲介などが役割となっており、豊富な知識・経験をもとに投資助言を行っている。

IFAは提携先の金融機関の商品を提案・仲介しているものの、金融機関から販売方針などを指示されることはない。

中立な立場から本当に必要な商品の提案をしてくれる点がIFAに相談する大きなメリットのひとつだ。

また、IFAは転勤などで担当者が変わることが原則としてなく、長期的な信頼関係を構築できる。

人生に寄り添って各種のアドバイスを継続的に提供してもらえる点もメリットとして大きい。

中立な目線からの最適な投資助言を長期的に提供できる点がIFAの強みだ。

資産運用でお困りのことがある方はIFAへの相談を検討してみよう。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」

「資産運用ナビ」では、あなたにぴったりのIFAを無料で紹介するサービスを提供している。

フォームに希望条件を入力するだけで、あなたの資産状況や運用目的、性格との相性が良いIFAを自動で診断し、紹介する仕組みだ。

紹介されたIFAのプロフィールも事前にチェックできるため、経歴や得意分野を比較して自分に合うIFAを選択できる。

相談したいIFAが見つかれば、そのまま面談の申し込みに進むことも可能である。

IFAの紹介料や相談費用は無料となっており、金融取引の発生時のみ手数料がかかる仕組みだ。

初回面談は何人でも無料で対応しているため、納得できるまで担当者をじっくり探すことができる。

ぜひこの機会に「資産運用ナビ」を活用し、自分にぴったりのIFAを探して資産運用の相談をしてみてはいかがだろうか。

まとめ

投資信託は比較的リスクが小さい商品ではあるものの、損失を抱える可能性は十分にある。

特に、過剰なリスクの商品を選択していたり、運用の見直しをしていなかったりする場合は失敗する可能性が高い。

資産運用の専門家に相談を行えば、適切なリスク水準の商品提案や定期的なフォローにより、失敗の可能性を軽減して運用を行うことができる。

特に、IFAは中立な目線からあなたにベストな助言を長期にわたって提供してくれるため、おすすめの相談先だ。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」では、あなたに合ったIFAを無料で紹介するサービスを提供している。

ぜひこの機会に「資産運用ナビ」を利用し、自分に合う相談先を探してみよう。

投資信託で損する人に関するQ&A