エポスカードの海外旅行保険｜利用付帯の条件と補償内容を解説

エポスカードを持っているだけで、海外旅行保険は使えるのでしょうか。結論からいうと、一般のエポスカードとエポスゴールドカードは、2023年10月の改定で「旅行代金をカードで支払うと適用される利用付帯」に変わりました。

エポスプラチナカードだけは、これまでどおり自動付帯です。「持っているだけ」では使えなくなったと聞くと不安に感じるかもしれません。ただし、宿泊を伴う募集型企画旅行の代金や、空港までの公共交通機関の料金をエポスカードで払えば、利用付帯の条件を満たせます。

本記事では、エポスカードの海外旅行保険の適用条件、補償金額、カード種別の違い、家族の扱い、保険金の請求手順まで順番にまとめます。

※本記事の情報は2026年6月時点のものです。最新の補償内容や条件は、エポスカード公式サイトでご確認ください。

エポスカードの海外旅行保険は利用付帯｜自動付帯から変わった点

「エポスカードは持っているだけで海外旅行保険が使える」という情報を見たことがある方もいるかもしれません。

ただし、それは一般のエポスカードとエポスゴールドカードについては古い情報です。2023年10月の改定で、一般のエポスカードとエポスゴールドカードは利用付帯に変わりました。利用付帯とは、対象になる旅行代金をそのカードで支払うことで保険が適用される仕組みです。

カードを持っているだけでは適用されない（2023年10月の改定）

改定前のエポスカードは、自動付帯でした。つまり、カードを持っていれば海外旅行保険が付いてくるため、旅行代金をカードで支払う必要はありませんでした。

これが2023年10月1日以降に日本国内の住居を出発する海外旅行から変わりました。Visa付きのエポスカードとエポスゴールドカードは、旅行代金を対象カードで支払うことが条件です。この支払いをしていなければ、海外旅行保険は有効になりません。現地でケガや病気をして治療を受けても、補償の対象外になる可能性があります。

改定前の感覚のまま渡航し、「保険が付いていると思っていた」という事態は避けたいところです。出発前に、対象になる旅行代金をエポスカードで支払ったか確認しておきましょう。

対象になるのは、Visa付きのエポスカードとエポスゴールドカードです。エポスプラチナカードは改定の対象外で、後ほど説明するとおり自動付帯のまま使えます。

旅行代金をエポスカードで支払うと適用される仕組み

利用付帯の条件は、対象になる「旅行代金」をエポスカードで支払うことです。ここでいう旅行代金は、宿泊を伴う募集型企画旅行の代金、または公共交通乗用具の料金を指します。

具体的には、旅行会社で予約した海外旅行ツアー代金、航空券、電車、バス、タクシーの料金が対象です。これらをエポスカードで決済すれば、利用付帯の条件を満たせます。

一方で、個人で手配した宿泊代、ガソリン代、高速道路料金、駐車場代、空港使用料、レンタカー代、帰国後に乗車した公共交通機関の料金は対象外です。ホテルだけを個人で予約してカード決済しても、それだけでは利用付帯の条件を満たせません。

利用金額に下限はありません。少額の支払いでも、それが対象になる旅行代金であれば条件を満たせます。

補償が始まるタイミングは、支払い時期によって変わります。日本出国前に旅行代金を支払った場合は、旅行開始から最長90日間が補償対象です。日本出国後に初めて旅行代金を支払う場合は、公共交通乗用具の料金が対象で、その支払い時点から最長90日間が補償対象になります。いずれも、事故や病気など保険対象事由が発生する前にカード決済していることが前提です。

旅行の計画を立てる段階で、どのカードで何を払うかを決めておくと迷いません。たとえば、航空券やツアー代金をエポスカードで予約すれば、その時点で利用付帯の条件を満たせます。航空券を別カードで買った場合でも、空港までの電車代やバス代をエポスカードで支払えば条件を満たせる場合があります。

エポスプラチナカードだけは自動付帯のまま

3種類のうち、エポスプラチナカードだけは自動付帯です。旅行代金を支払わなくても、カード会員であれば海外旅行傷害保険が適用されます。

補償の手厚さも、一般カードやゴールドカードとは違います。本人補償では、傷害死亡・後遺障害や個人賠償責任が1億円です。航空機遅延費用等が2万円、航空機寄託手荷物遅延等費用が10万円付くのも、プラチナの特徴です。

プラチナには家族補償もあります。本会員と生計を共にする親族が補償の対象です。対象となる親族の範囲は、6親等内の血族、配偶者、3親等内の姻族と定められています。

ただし、家族補償は本人補償と金額が一部異なります。自動付帯や家族補償を重視するなら、プラチナがおすすめです。

エポスカードの海外旅行保険の補償内容と補償金額

海外旅行保険で特に確認したいのは、ケガや病気の治療費を補償する部分です。一般のエポスカードは年会費無料ですが、疾病治療費用270万円の補償が付いています。ここでは一般カードの補償項目を金額とともに整理し、どんなトラブルが対象になるかを見ていきます。

一般エポスカードの補償項目と補償金額

一般のエポスカード（Visa付き）の本人補償は、次のとおりです。

補償項目	保険金額
傷害死亡・後遺障害	最高3,000万円
傷害治療費用	200万円
疾病治療費用	270万円
賠償責任	3,000万円
救援者費用	100万円
携行品損害	20万円

傷害治療費用は、海外でケガをして治療を受けたときの費用に対する補償です。疾病治療費用は、病気になって治療を受けたときの補償を指します。賠償責任は、誤って他人にケガをさせたり、物を壊したりして、法律上の損害賠償責任を負ったときに備えるものです。

携行品損害には細かい条件があります。補償の上限は20万円で、3,000円の免責金額が設定されています。1個・1組・1対あたりの限度は10万円、乗車券などは合計5万円までです。スーツケースに入れた高価な品を、すべてカバーできるわけではありません。限度額は事前に確認しておきましょう。

疾病治療費用270万円は年会費無料カードでも手厚い水準

エポスカードの疾病治療費用270万円は、年会費無料で持てるカードとして注目しやすい補償です。海外では、急な発熱や腹痛で病院にかかるだけでも、日本での感覚より高い費用がかかることがあります。

たとえば、旅行先で急に発熱したり腹痛を起こしたりして、病院で初診や検査を受けるケースがあります。入院や医療搬送が必要になれば、費用はさらに大きくなります。疾病治療費用270万円があれば、こうした突然の医療費に備えやすくなります。

ただし、補償額の範囲内でしか支払われません。医療費が高い地域や長期滞在では、エポスカード1枚だけで十分とは限りません。旅行先や滞在期間に合わせて、別のカードや任意の海外旅行保険との併用も検討しましょう。

携行品損害・救援者費用など補償の対象になるトラブル

海外旅行保険でカバーできるのは、治療費だけではありません。エポスカードの補償は、旅行中に起こりやすい複数のトラブルに対応しています。

携行品損害は、スーツケースやカメラなどの持ち物が盗難・破損したときの補償です。スリや置き引きで持ち物を盗まれた場合も、条件を満たせば補償を受けられます。

救援者費用は、旅行先で入院したり行方不明になったりして、家族が現地へ駆けつける必要が生じたときの費用に備える補償です。一般カードでは100万円が上限になります。

仮に、海外で長期入院することになった場合を考えてみましょう。日本にいる家族が現地に向かうとなれば、航空券代や滞在費がかかります。救援者費用は、こうした家族の渡航にかかる費用を補う役割を持ちます。

賠償責任は、たとえばホテルの備品を壊したり、自転車で歩行者にぶつかってケガをさせたりした場合に役立ちます。

一方で、すべてのトラブルが対象になるわけではありません。危険なスポーツ中のケガ、既往症に関する治療、歯科疾病などは、保険金が支払われない場合があります。

補償期間は1旅行につき最長90日間

エポスカードの海外旅行保険は、1回の旅行につき最長90日間が補償の対象です。日本出国前に旅行代金を支払った場合は、旅行開始から最長90日間です。日本出国後に対象の公共交通乗用具の料金を支払った場合は、その支払い時点から最長90日間で計算します。

91日目以降は、補償の対象外です。たとえば滞在100日目に病気になっても、その治療費はエポスカードの保険では補償されません。1週間程度の旅行であれば大きな問題になりにくいものの、3か月を超える長期滞在では注意が必要です。

留学やワーキングホリデーは、滞在が90日を超えることが珍しくありません。エポスカードの付帯保険は期間延長ができないため、90日を超える滞在では別の海外旅行保険への加入も検討しましょう。

エポスカードの海外旅行保険を適用する条件と対象になる旅行代金

利用付帯と聞くと「条件が難しそう」と身構えるかもしれません。実際には、空港までの電車代やバス代をエポスカードで払うだけでも条件を満たせる場合があります。この章では、どんな支払いが「旅行代金」に当てはまるのかを具体的に整理します。

旅行代金に当てはまる支払い

保険適用の鍵になる「旅行代金」は、大きく2つに分けられます。1つは宿泊を伴う募集型企画旅行の代金、もう1つは公共交通乗用具の料金です。

募集型企画旅行とは、旅行会社が企画して募集するパッケージツアーのことです。宿泊を伴う海外旅行ツアー代金をエポスカードで支払えば、条件を満たせます。

公共交通乗用具の料金には、航空券、電車、バス、タクシーの運賃が当てはまります。渡航先への航空券をカードで購入したケースが、わかりやすい例です。

逆に対象外となる支払いも、はっきりさせておきましょう。個人で予約したホテルの宿泊代だけ、ガソリン代、高速道路料金、駐車場代、空港使用料、レンタカー代、帰国後に使った公共交通機関の料金は対象外です。「ホテル代をカードで払ったから大丈夫」と思い込まないよう注意してください。

区分	主な支払いの例
対象になる	宿泊を伴う募集型企画旅行、航空券、電車・バス・タクシーの運賃
対象にならない	個人手配の宿泊代のみ、ガソリン代、高速道路料金、駐車場代、空港使用料、レンタカー代、帰国後の公共交通機関

空港までの電車代・バス代の決済でも条件を満たせる

自宅から空港や駅までの移動費も対象になります。自宅から空港までの電車、バス、タクシーなどをエポスカードで支払うと、利用付帯の条件を満たせます。

つまり、海外行きの航空券をすでに別の方法で買っていても、空港までの交通費をエポスカードで払えば条件を満たせる場合があります。少額の交通費でも条件を満たせる点は、覚えておくと役立ちます。

交通系ICカードを使う場合にも対応できます。エポスカードで交通系ICにチャージし、そのICカードで公共交通乗用具に乗車したことが確認できれば、利用条件を満たします。ただし、チャージしただけでは不十分です。保険金請求時には、カードの利用明細と、利用区間がわかるICカードの乗車履歴が必要になります。

なお、エポスプラチナカードは自動付帯です。こうした条件を満たすために、旅行代金の支払いを意識する必要はありません。空港までの交通費を意識する必要があるのは、一般カードとゴールドカードを使う場合です。

金額の制限はない

「いくら以上払えば適用されるのか」という疑問を持つ人は多いものです。エポスカードの公式案内では、利用金額に限りはありません。

たとえば、数百円のバス代であっても、それが対象になる旅行代金であれば条件を満たせます。高額なツアー代金を払わなければ適用されない、というわけではありません。

旅行代金の一部だけをカードで払った場合も、条件を満たせます。たとえば、ツアー代金の内金や頭金の支払いでも、対象になる旅行代金であれば利用条件を満たします。

ここで大切なのは、金額の大小よりも「その支払いが対象になる旅行代金かどうか」です。少額でも対象の支払いであれば条件を満たせます。逆に、高額でも対象外の支払いでは条件を満たせません。何にカードを使うかを基準に考えてください。

支払いの記録を残しておくことも大切です。利用付帯の条件を満たしたことは、後でカードの利用明細や領収書で示す必要が出てきます。旅行代金を払ったレシートや、交通系ICの利用履歴は、帰国まで保管しておくと安心です。

エポスカード・ゴールド・プラチナの海外旅行保険の違い

エポスカードには一般・ゴールド・プラチナの3種類があり、海外旅行保険の手厚さも異なります。補償金額だけでなく、適用方式や家族補償、引受保険会社まで違いがあります。自分の旅行スタイルに合うのはどれかを、ここで見極めましょう。

3種類のカードの補償金額を比較

3種類のカードの本人補償を、同じ項目で並べると違いがはっきりします。

補償項目	一般エポスカード	エポスゴールド	エポスプラチナ
適用方式	利用付帯	利用付帯	自動付帯
傷害死亡・後遺障害	最高3,000万円	最高5,000万円	1億円
傷害治療費用	200万円	300万円	300万円
疾病治療費用	270万円	300万円	300万円
賠償責任	3,000万円	5,000万円	1億円
救援者費用	100万円	100万円	200万円
携行品損害	20万円	50万円	100万円

治療費用に注目すると、一般カードの傷害治療200万円・疾病治療270万円に対し、ゴールドはどちらも300万円です。携行品損害も、一般カードの20万円からゴールドでは50万円へ上がります。

プラチナはさらに上の水準です。本人補償では、傷害死亡・後遺障害や個人賠償責任が1億円、救援者費用が200万円、携行品損害が100万円です。航空機遅延費用等や航空機寄託手荷物遅延等費用が付くのも、プラチナの特徴です。

エポスゴールドカードにアップグレードして補償を手厚くする

一般カードの補償では物足りない場合、エポスゴールドカードへのアップグレードがおすすめです。治療費用が300万円に上がり、携行品損害も50万円に増えます。

ゴールドカードの通常年会費は5,000円（税込）です。ただし、年間50万円以上の利用で翌年以降の年会費が永年無料になります。エポスカードからのインビテーションや、エポスファミリーゴールドの紹介で申し込む場合も年会費が永年無料です。

注意したいのは、ゴールドも利用付帯である点です。一般カードと同じく、旅行代金をエポスゴールドカードで支払う必要があります。アップグレードしても、持っているだけで自動的に補償される自動付帯にはなりません。

自動付帯で備えたいならエポスプラチナカード

旅行代金の支払いを意識せず、持っているだけで備えたい人には、エポスプラチナカードがおすすめです。プラチナだけは自動付帯のため、決済の有無を気にする必要がありません。

プラチナは補償金額が3種類の中で最も手厚く、家族補償も付きます。本会員と生計を共にする一定範囲の親族が対象です。ただし、家族補償の傷害死亡・後遺障害は最高2,000万円、傷害治療費用・疾病治療費用は各200万円など、本人補償とは金額が異なる項目があります。

引受保険会社にも違いがあります。一般のエポスカードとエポスゴールドカードは三井住友海上が引き受けます。エポスプラチナカードは損害保険ジャパンが引き受ける扱いです。保険金請求の窓口を確認する際は、自分のカードの引受保険会社を把握しておくと手続きがスムーズです。

カード選びの目安を整理しておきましょう。年会費をかけずに備えたいなら、一般カードで十分なケースがあります。治療費や携行品損害の補償を厚くしたいなら、ゴールドカードが合います。決済を気にせず自動付帯で備えたい人や、家族の補償も確保したい人には、プラチナが向いています。旅行の頻度や同行者の有無で、選ぶべきカードは変わります。

タイプ	向いている人
一般エポスカード	年会費をかけずに備えたい
エポスゴールド	治療費や携行品損害の補償を厚くしたい
エポスプラチナ	自動付帯で備えたい・家族の補償も確保したい

エポスカードの海外旅行保険は家族も対象になるか

「自分のエポスカードで、一緒に行く家族も補償されるのか」という疑問は誤解が生まれやすいところです。結論を先に言うと、一般カードとゴールドカードの補償対象は本人のみです。ただし、会員同士であれば代表者の決済で同伴者も対象になるなど、いくつかのパターンに分かれます。

補償対象は本人のみ（家族特約はない）

一般のエポスカードとエポスゴールドカードには、家族を対象とした特約がありません。補償の対象は、あくまでカード会員本人だけです。

つまり、自分が一般カードやゴールドカードを持っていても、エポスカードを持たない配偶者や子どもは補償の対象になりません。

家族も補償の対象にしたい場合、家族補償が付くのはエポスプラチナカードです。一般・ゴールドとプラチナでは、補償対象者の考え方が根本的に違います。この点を取り違えると、いざというときに「家族が補償されない」事態になりかねません。

会員同士なら代表者の支払いで同伴者も適用される

一般カード・ゴールドカードでも、同行者がエポスカード会員であれば話は変わります。代表者がまとめて旅行代金を支払った場合、同伴者がVisa付きエポスカードまたはエポスゴールドカードの会員なら、その同伴者も補償の対象になります。

条件は、同行する全員がエポスカードを持っていることです。補償内容は、各カード会員が持っているカードの内容が適用されます。

たとえば、夫婦それぞれがエポスカードを持っているとします。夫が2人分の旅行代金をまとめて自分のエポスカードで決済すれば、妻も補償の対象になり得ます。一方、エポスカードを持っていない家族や友人は、この方法では対象になりません。

「代表者が払えば誰でも補償される」わけではない点に注意してください。あくまで同伴者自身もエポスカード会員であることが前提です。

家族に付けたいときのエポスファミリーゴールド

家族にもカード会員として補償を持たせたい場合、エポスファミリーゴールドという選択肢があります。これは家族特約ではなく、家族自身がエポスゴールドカード会員になる仕組みです。

エポスゴールドカードまたはエポスプラチナカードの会員が家族を紹介すると、紹介を受けた家族はエポスゴールドカードを申し込めます。被紹介者に発行されるゴールドカードの年会費は永年無料です。ただし、発行には審査があります。

家族が自分のエポスファミリーゴールドを持てば、その家族はカード会員として海外旅行保険の対象になります。家族それぞれが、自分の補償を持てる点が魅力です。海外へ行く機会が多い世帯では、検討しやすい方法です。

整理すると、家族の備え方は「本人のみ（一般・ゴールド）」「会員同士の代表者決済」「プラチナの家族補償」「ファミリーゴールドで家族も会員になる」の4通りに分かれます。自分の家族構成に合う方法を選びましょう。

家族の備え方	対象になる人	必要な条件
一般・ゴールド（本人のみ）	カード会員本人	本人が対象の旅行代金を決済
会員同士の代表者決済	エポスカード会員の同伴者	同伴者も会員で、代表者がまとめて決済
プラチナの家族補償	生計を共にする一定範囲の親族	プラチナ会員であること
ファミリーゴールド	家族自身（カード会員として）	家族がファミリーゴールドを発行

エポスカードを持たない家族を補償の対象にしたい場合、一般カードやゴールドカードでは家族特約を使えません。プラチナの家族補償を使うか、家族にファミリーゴールドを持たせるかを検討しましょう。

エポスカードの海外旅行保険の使い方と保険金請求の手順

海外でケガや病気をしたとき、何から始めればいいのかは事前に知っておきたいところです。連絡先を控えていないと、現地で慌ててしまいます。ここでは、事故時の初動からキャッシュレス診療、帰国後の保険金請求、付保証明書の発行まで、実務の流れを順に説明します。

現地でケガ・病気にあったときの連絡先

海外で体調を崩したり事故にあったりしたら、まずエポスカード海外旅行保険事故受付センターへ連絡します。日本国内からの連絡先は0120-11-0101で、24時間受け付けています。

海外からは、渡航先の地域ごとに連絡先が分かれています。各地域の番号は公式サイトの「エポスカード海外旅行保険事故受付センター」に一覧で載っています。上記以外の地域や無料電話が使えない場合は、有料の共通窓口にかけます。Visa付きの一般カードとゴールドカードは050-3820-3995、プラチナカードは050-3820-1301です。

連絡のときは、名前とカード番号を伝える必要があります。エポスカードを手元に用意しておきましょう。

保険金を請求するうえで重要な期限があります。保険金請求の場合、事故発生日から30日以内に連絡が必要です。現地で書類をそろえる時間も考えると、トラブルが起きたらできるだけ早く連絡するのが確実です。

スマートフォンの連絡先に番号を登録しておくか、メモを財布に入れておくと、いざというときに迷いません。

立て替えを避けられる可能性があるキャッシュレス・メディカルサービス

海外の病院では、治療費を一時的に立て替える必要があるのが一般的です。これを避けられる可能性があるのが、キャッシュレス・メディカルサービスです。提携病院で手配ができれば、その場で治療費を支払わずに診療を受けられます。

利用するには、事前の連絡が欠かせません。キャッシュレス診療を希望する場合は、受診前に事故受付センターへ連絡する必要があります。連絡なしに病院へ行くと、サービスを使えないことがあります。

ただし、すべての病院やすべてのケースで使えるわけではありません。提携病院であること、保険の適用資格が確認できること、補償の限度額の範囲内であることが前提です。利用できない場合は、いったん自分で治療費を立て替え、帰国後に保険金を請求します。

「どの病院でも自己負担なしで治療できる」と過信せず、まずは事故受付センターに連絡して指示を仰ぎましょう。連絡すれば、近くの提携病院や利用できる手続きを案内してもらえます。

立て替えが必要な場合に備えて、ある程度の現金やカードの利用枠を確保しておくと安心です。キャッシュレス診療が使えるかどうかは、現地で連絡してみないとわからないこともあります。

帰国後に保険金を請求する手順と必要書類

治療費を立て替えた場合は、帰国後に保険金を請求します。請求にはいくつかの書類が必要です。

主な必要書類は、保険金請求書、出入国日が確認できる書類、カードの利用条件を満たした利用明細、治療状況申告書兼同意書、治療費・薬剤費・交通費の領収書原本、医師の診断書などです。携行品損害では、事故内容報告書、損害品の写真、購入時の証明書、修理見積書、盗難の場合は現地警察への届出証明書などが求められることがあります。

• 事故が起きたら、まず事故受付センターへ連絡する
• 現地で診断書や治療費の領収書を受け取っておく
• 帰国後、保険金請求書などの必要書類をそろえる
• 書類を提出して保険金を請求する

注意したいのは、現地でしか取得できない書類がある点です。診断書や領収書、事故証明書は、現地で受け取っておかないと帰国後の請求が難しくなります。治療を受けたら、関連する書類は必ずもらっておきましょう。受け取った書類は、紛失しないよう1つにまとめて保管してください。

留学・ワーホリで付保証明書が必要なときの発行方法

留学やワーキングホリデーでは、保険に加入していることを示す付保証明書の提出を求められる場合があります。ビザ申請や学校への提出で必要になることがあるためです。

付保証明書は、エポスカード海外旅行保険事故受付センターに発行を依頼します。受け取り方法は郵送のみで、手元に届くまで1〜2週間程度かかります。

ここで気をつけたいのが、発行までの時間です。渡航の直前に依頼すると、出発までに間に合わない可能性があります。付保証明書が必要になりそうなら、渡航日の2週間以上前を目安に、余裕を持って依頼してください。

なお、付保証明書があるだけでは、現地でキャッシュレス診療を利用できません。キャッシュレス診療を希望する場合は、必ず受診前に事故受付センターへ連絡しましょう。

一般カードとゴールドカードの補償期間は、最長90日です。90日を超える留学やワーキングホリデーでは、超えた分はエポスカードの保険ではカバーされません。長期滞在の場合は、付保証明書の準備と合わせて、別の長期保険も検討しておくと安心です。

エポスカードの海外旅行保険を使う前に知っておきたい注意点

エポスカードの海外旅行保険は便利ですが、万能ではありません。対象外になるケースや、補償が足りなくなる場面もあります。「改悪された」という声の中身も、条件面と補償額面に分けて整理しておきましょう。

補償の対象外になるケース

海外旅行保険には、保険金が支払われない場合があります。代表的な対象外のケースを知らないと、いざというときに補償を受けられません。

主な対象外には、次のようなケースがあります。

• 危険なスポーツ中のケガ
• 無資格運転・酒気帯び運転・麻薬等使用中の運転による事故
• 戦争や放射線に関する事由
• 旅行開始前に発病していた病気に関する治療
• 歯科疾病
• 旅行終了後72時間以上経過後に発病した病気

たとえば、スカイダイビングやボブスレー、登山用具を使う山岳登はんなどの危険な運動を予定しているなら、対象外になる可能性を意識しておく必要があります。持病がある人も、その病気に関する治療は対象外になることがあります。

虫歯や歯周病といった歯の病気の治療も、エポスカードの海外旅行保険では対象外です。旅行中に歯が痛くなって治療を受けても、保険金は支払われない可能性があります。

旅行が終わってから時間が経って発病した場合にも、注意が必要です。旅行終了後72時間以上経過してから発病した病気は、対象外になることがあります。現地や旅行直後に体調の異変を感じたら、早めに医療機関へ相談し、記録を残しておくと後の判断材料になります。

医療費が高い国はサブカードとの2枚持ちが安心

海外の医療費は、想像以上に高額になることがあります。ジェイアイ傷害火災保険の2024年度海外旅行保険事故データによると、海外旅行中の事故発生率は21人に1人（4.7％）でした。事故のうち治療・救援費用が約6割を占め、高額な医療費用事故の最高額は6,415万円にのぼっています。

エポスカードの補償限度を超えた医療費は、自己負担になる可能性があります。一般カードの疾病治療費用270万円では、高額な治療費をまかなえない場面も出てきます。

そこで有効なのが、別のカードや任意の海外旅行保険との併用です。複数のカードを持っていれば、治療費用などの補償を合算できます。たとえば、疾病治療270万円のエポスカードと、疾病治療200万円の別のカードを持っている場合、実際にかかった金額を限度に、合わせて470万円まで治療費をまかなえる計算です。

ただし、すべての項目が単純に合算されるわけではありません。傷害死亡・後遺障害については、同種の保険がある場合、原則として最高保険金額が限度になります。治療費用や携行品損害などは合算対象ですが、支払われる保険金は実際の損害額が上限です。医療費の高い国や長期滞在では、治療費用の上乗せを目的にサブカードや任意保険を用意しておくと安心です。

改悪と言われるが補償額はむしろ増えている

2023年の改定について、「改悪された」と感じる人もいます。たしかに、適用条件は厳しくなりました。持っているだけで補償される自動付帯から、旅行代金の支払いが必要な利用付帯に変わったためです。条件面だけを見れば、使いにくくなったと感じるのは自然です。

一方で、補償金額は増額または維持されています。一般カードの傷害死亡・後遺障害は最高500万円から最高3,000万円へ、賠償責任は2,000万円から3,000万円へ引き上げられました。疾病治療費用270万円などは維持されています。ゴールドカードでは、傷害死亡・後遺障害が最高1,000万円から最高5,000万円へ、賠償責任が2,000万円から5,000万円へ、携行品損害が20万円から50万円へ引き上げられました。

補償項目	改定前	改定後
一般・傷害死亡・後遺障害	最高500万円	最高3,000万円
一般・賠償責任	2,000万円	3,000万円
ゴールド・傷害死亡・後遺障害	最高1,000万円	最高5,000万円
ゴールド・賠償責任	2,000万円	5,000万円
ゴールド・携行品損害	20万円	50万円

つまり、改定は「適用条件は厳しくなったが、主要な補償額は増額または維持された」と整理できます。改悪という一言で片づけず、条件面と補償額面を分けて評価するのがおすすめです。

エポスカードの海外旅行保険は利用付帯でも旅行の備えになる

利用付帯と聞くと「使いにくい」と感じるかもしれません。実際には、対象になる旅行代金をエポスカードで払えば条件を満たせます。空港までの電車代やバス代でも対象になり、利用金額の下限もありません。条件さえ押さえれば、年会費無料でも旅行中の備えになります。

備えを確実にするには、出発前のチェックが有効です。次の点を確認しておきましょう。

• 旅行代金（ツアー代金・航空券・空港までの交通費など）をエポスカードで支払ったか
• 自分のカードの補償金額と補償期間（最長90日）が、旅行の内容に合っているか
• 事故受付センターの連絡先を控えたか
• 危険なスポーツや持病など、対象外になりそうな事情はないか
• 留学・ワーホリなど長期滞在では、補償期間や付保証明書の確認をしたか

これらを出発前にひととおり確認しておけば、現地で慌てずに済みます。治療費の補償が物足りないと感じる場合は、ゴールドカードへのアップグレードや、別の海外旅行保険との併用も検討してみてください。条件を理解して使えば、エポスカードの海外旅行保険は旅行の心強い備えになります。

よくある質問

出典

エポスカード「エポスカード会員様向け海外旅行保険」
エポスカード「エポスカード会員さま向け海外旅行傷害保険のサービス改定のお知らせ」（改定日：2023年10月1日）
エポスカード「エポスカード会員さま向け海外旅行傷害保険のサービス改定のお知らせ（PDF）」（発表日：2023年6月19日）
エポスカード よくあるご質問「エポスカードを持っているだけで海外旅行保険は適用されますか？」（公開日：2026年2月3日）
エポスカード よくあるご質問「旅行代金の支払いは、自宅から空港までの電車代でも適用になりますか？」（公開日：2026年2月3日）
エポスカード よくあるご質問「交通系ICカードへのチャージをエポスカードで決済して自宅から空港まで乗車した場合も、利用条件を満たしますか？」（公開日：2026年2月5日）
エポスカード よくあるご質問「旅行代金の一部をエポスカードで決済した場合でも、利用条件を満たしますか？」（公開日：2026年2月3日）
エポスカード よくあるご質問「家族旅行の場合、代表者が全員分の旅行代金をまとめて決済すれば、同行する家族も保険適用になりますか？」
エポスカード よくあるご質問「家族やグループで海外旅行に行く場合、海外旅行傷害保険の適用はどうなりますか？」（公開日：2023年10月24日）
エポスカード「エポスプラチナカード」
エポスカード「エポスカード海外旅行保険事故受付センター」
エポスカード よくあるご質問「海外旅行中、現地で病院を受診する場合、事前に連絡が必要ですか？」（公開日：2026年2月3日）
エポスカード よくあるご質問「保険金請求に必要な書類を教えてください」（公開日：2026年2月3日）
エポスカード よくあるご質問「付保証明書は必ず必要ですか？どのように発行できますか？」（公開日：2026年2月3日）
エポスカード よくあるご質問「長期間（90日以上）の留学やワーキングホリデーの場合、保険期間を延長できますか？」（公開日：2026年1月30日）
エポスカード「海外旅行傷害保険の保険金をお支払いできない主な例」
エポスカード よくあるご質問「エポスカードは年会費がかかりますか？」
エポスカード「エポスファミリーゴールド 利用に関するご注意」
JTBグループ・ジェイアイ傷害火災保険「2024年度 海外旅行保険事故データ（2024年4月〜2025年3月）」（公開日：2025年7月15日）