エポスカードの海外旅行保険は利用付帯？補償内容と条件について解説

エポスカードを持っているだけで、海外旅行保険は使えるのでしょうか。結論からいうと、一般のエポスカードとエポスゴールドカードは、2023年10月1日の改定で「対象になる旅行代金をカードで支払うと適用される利用付帯」に変わりました。

エポスプラチナカードだけは、これまでどおり自動付帯です。一般カードとゴールドカードでも、宿泊を伴う募集型企画旅行の代金や航空券、空港までの電車・バス・タクシー代などを対象カードで支払えば、利用付帯の条件を満たせます。

本記事では、エポスカードの海外旅行保険の適用条件、補償金額、カード種別の違い、家族の扱い、現地での連絡先、保険金の請求手順まで順番にまとめます。

※本記事の情報は2026年8月時点のものです。最新の補償内容や条件は、エポスカード公式サイトでご確認ください。

エポスカードの海外旅行保険は利用付帯｜自動付帯から変わった点

「エポスカードは持っているだけで海外旅行保険が使える」という情報を見たことがある方もいるかもしれません。

ただし、一般のエポスカードとエポスゴールドカードについては古い情報です。2023年10月の改定で、一般のエポスカードとエポスゴールドカードは利用付帯に変わりました。対象になる旅行代金をカードで支払い、利用条件を満たしておく必要があります。

カードを持っているだけでは適用されない（2023年10月の改定）

改定前の一般エポスカードとエポスゴールドカードは、自動付帯でした。カード会員であれば、旅行代金をカードで支払っていなくても海外旅行傷害保険が適用される仕組みです。

2023年10月1日以降に日本国内の住居を出発する海外旅行から、Visa付きのエポスカードとエポスゴールドカードは利用付帯に変わりました。対象になる旅行代金をカードで支払っていない場合、旅行中にケガや病気で治療を受けても補償されません。

また、補償が始まる前に発生した事故や病気まで、決済後にさかのぼって補償されるわけではありません。対象費用をいつ支払ったかによって補償開始時点が変わるため、出発前に利用条件を確認しておくことが重要です。

一般カードとゴールドカードは、カード加入日（カード発行日）の翌日以降に日本を出発する旅行が対象です。対象費用の決済時と日本出国時の両方で、会員資格が有効である必要もあります。

利用付帯への改定対象は、Visa付きの一般エポスカードとエポスゴールドカードです。エポスプラチナカードは改定の対象外で、自動付帯が継続しています。

旅行代金をエポスカードで支払うと適用される仕組み

利用付帯の条件は、対象になる「旅行代金」をエポスカードで支払うことです。対象になるのは、宿泊を伴う募集型企画旅行の代金、または公共交通乗用具の料金です。

具体的には、旅行会社が販売する宿泊付きの海外旅行ツアー代金、航空券、電車、バス、タクシーの料金などが対象です。海外旅行先で利用する電車・バス・タクシーの料金も含まれます。

一方、個人で手配したホテルの宿泊代だけを支払った場合や、ガソリン代、高速道路料金、駐車場代、空港使用料、レンタカー代、帰国後に利用した公共交通機関の料金は対象外です。

利用金額に下限はありません。少額でも対象になる旅行代金であれば条件を満たせます。ただし、高額な支払いであっても、対象外の費用では利用条件を満たせません。

補償が始まるタイミングは、決済した時期によって異なります。住居を出発する前に対象のツアー代金や航空券、公共交通機関の乗車券を支払っていれば、海外旅行の目的で住居を出発した時点から補償対象になります。

住居を出発した後、空港へ向かう途中で初めて電車・バス・タクシー代を支払った場合は、その決済時点から補償が始まります。日本出国後に初めて対象の公共交通乗用具の料金を支払った場合も、その支払い時点からです。

いずれも補償されるのは旅行期間中で、最長90日間です。決済前に起きた事故や発病した疾病は、原則として補償対象になりません。

旅行の計画段階で、どの費用をエポスカードで支払うか決めておくと安心です。航空券やツアー代金を別のカードで購入している場合でも、空港までの電車・バスなどをエポスカードで決済すれば条件を満たせます。ただし、住居出発後に初めて決済した場合は、その決済時点からの補償になる点に注意してください。

エポスプラチナカードだけは自動付帯のまま

3種類のうち、エポスプラチナカードだけは自動付帯です。旅行代金をカードで支払っていなくても、カード会員本人には海外旅行傷害保険が適用されます。

本人補償では、傷害死亡・後遺障害と個人賠償責任が1億円です。航空機遅延費用等が2万円、航空機寄託手荷物遅延等費用が10万円付く点も、一般カードやゴールドカードとの違いです。

プラチナには家族補償もあります。本会員と生計を共にする6親等内の血族、配偶者、3親等内の姻族が対象で、年齢制限はありません。ただし、旅行出発時と事故発生時の両方で家族の範囲に該当している必要があり、保険金額は本人補償と一部異なります。

自動付帯や家族補償を重視する場合、プラチナがおすすめです。ただし、通常年会費は30,000円（税込）です。補償だけでなく、旅行頻度やカードの利用額、ほかの付帯特典も含めて判断しましょう。

エポスカードの海外旅行保険の補償内容と補償金額

海外旅行保険で特に確認したいのは、ケガや病気の治療費を補償する部分です。一般のエポスカードは年会費無料で、疾病治療費用270万円の補償が付いています。ただし、補償されるのは実際にかかった費用のうち、保険の対象となる範囲です。

一般エポスカードの補償項目と補償金額

一般のエポスカード（Visa付き）の本人補償は、次のとおりです。

補償項目	保険金額
傷害死亡・後遺障害	最高3,000万円
傷害治療費用	200万円（1事故の限度額）
疾病治療費用	270万円（1疾病の限度額）
賠償責任	3,000万円（1事故の限度額・免責なし）
救援者費用	100万円（1旅行・保険期間中の限度額）
携行品損害	20万円（1旅行・保険期間中の限度額）

傷害治療費用は、海外で偶然の事故によってケガをし、治療を受けた場合の費用を補償します。疾病治療費用は、旅行中に発病した病気などについて、医師の治療を受けた場合の補償です。

賠償責任は、誤って他人にケガをさせたり、他人の物を壊したりして、法律上の損害賠償責任を負った場合に備えるものです。

携行品損害には、1事故につき3,000円の免責金額があります。1個・1点・1対あたりの限度額は10万円、乗車券などは合計5万円までです。損害額は購入価格ではなく、減価償却後の時価や修理費を基準に算定されるため、高価な持ち物を購入価格どおりに補償できるとは限りません。

疾病治療費用270万円の補償内容と不足する可能性

疾病治療費用270万円は、旅行中の急な発熱、腹痛、感染症などで医療機関を受診した場合に備える補償です。診察、検査、入院など、保険の対象となる実費について、1疾病につき270万円を限度に保険金が支払われます。

海外では、受診する国・地域や治療内容によって医療費が大きく変わります。入院、手術、医療搬送が必要になると、治療費と救援費用の合計が数百万円を超えることもあります。

そのため、疾病治療費用270万円があれば、どの旅行でも十分とは限りません。医療費が高い地域への渡航、持病がある場合、長期滞在では、別のカード付帯保険や任意の海外旅行保険との併用も検討しましょう。

携行品損害・救援者費用など補償の対象になるトラブル

エポスカードの海外旅行保険で補償されるのは、治療費だけではありません。旅行中に起こり得る複数のトラブルに対応しています。

携行品損害は、スーツケースやカメラなどの持ち物が盗難にあったり、偶然の事故で破損したりした場合の補償です。スリなどによる盗難も、保険の条件を満たせば対象になります。

一方、単なる置き忘れや紛失は補償されません。現金、クレジットカード、コンタクトレンズなど、携行品損害の対象外になる物もあります。

救援者費用は、旅行先で7日以上継続して入院した場合や、死亡・行方不明になった場合などに、家族が現地へ駆けつけるための渡航費・宿泊費などに備える補償です。一般カードの限度額は100万円です。

賠償責任は、ホテルの客室内の備品を壊したり、自転車で歩行者にぶつかってケガをさせたりして、法律上の賠償責任を負った場合に役立ちます。

ただし、危険なスポーツ中のケガ、旅行開始前に発病していた病気、歯科疾病などは、保険金が支払われない場合があります。補償項目だけでなく、対象外になる条件も確認しておきましょう。

補償期間は1旅行につき最長90日間

エポスカードの海外旅行保険は、1回の旅行につき最長90日間です。ただし、一般カードとゴールドカードは、利用条件を満たした時期によって補償開始時点が変わります。

住居を出発する前に対象のツアー代金や乗車券を支払っていれば、海外旅行のために住居を出発した時点から最長90日間です。住居を出発した後や日本出国後に、初めて対象の公共交通乗用具の料金を支払った場合は、その決済時点から最長90日間になります。

プラチナカードは自動付帯です。会員資格が有効な期間中に開始した海外旅行について、海外旅行の目的で住居を出発してから帰着するまでの旅行期間のうち、日本出国日から最長90日後までが補償対象です。

いずれのカードも、保険期間を延長することはできません。90日を超える留学やワーキングホリデーでは、滞在期間のすべてをカード付帯保険だけでカバーできないため、長期滞在用の海外旅行保険も検討しましょう。

エポスカードの海外旅行保険を適用する条件と対象になる旅行代金

利用付帯と聞くと「条件が難しそう」と感じるかもしれません。実際には、空港までの電車代やバス代をエポスカードで支払うことでも条件を満たせます。ここでは、どの支払いが「旅行代金」に当てはまるのかを具体的に整理します。

旅行代金に当てはまる支払い

利用条件の対象になる旅行代金は、大きく2つに分けられます。1つは宿泊を伴う募集型企画旅行の代金、もう1つは公共交通乗用具の料金です。

募集型企画旅行とは、旅行会社があらかじめ旅行内容を企画し、参加者を募集するパッケージツアーなどを指します。宿泊を伴う海外旅行ツアー代金をエポスカードで支払えば、利用条件を満たせます。

公共交通乗用具の料金には、航空券、電車、バス、タクシーの運賃などが含まれます。日本から渡航先へ向かう航空券のほか、空港まで移動する電車・バス・タクシー代、海外旅行先で利用する公共交通機関の料金も対象です。

個人で予約したホテルの宿泊代だけ、ガソリン代、高速道路料金、駐車場代、空港使用料、レンタカー代、帰国後の公共交通機関の料金は対象外です。「ホテル代をカードで払ったから大丈夫」と思い込まないよう注意してください。

区分	主な支払いの例
対象になる	宿泊を伴う海外の募集型企画旅行、航空券、空港までの電車・バス・タクシー、海外旅行中の公共交通機関
対象にならない	個人手配の宿泊代のみ、ガソリン代、高速道路料金、駐車場代、空港使用料、レンタカー代、帰国後の公共交通機関

空港までの電車代・バス代の決済でも条件を満たせる

自宅から空港や出発駅までの移動費も対象です。空港へ向かう電車、バス、タクシーなどをエポスカードで支払えば、利用付帯の条件を満たせます。

海外行きの航空券を別のカードで購入していても、空港までの交通費をエポスカードで支払えば条件を満たせます。ただし、自宅を出た後に駅やバス乗り場で初めて決済した場合は、その決済時点から補償が始まり、決済前の事故には適用されません。

交通系ICカードを利用する場合は、エポスカードで交通系ICへチャージし、そのICカードで対象になる公共交通乗用具に乗車したことを確認できれば、利用条件を満たします。

ただし、チャージしただけでは不十分です。保険金請求時には、エポスカードからチャージしたことがわかる利用明細と、乗車区間を確認できるICカードの利用履歴などが必要になります。

なお、エポスプラチナカードは自動付帯です。利用条件を満たすために、空港までの交通費や航空券をプラチナカードで支払う必要はありません。

金額の制限はない

エポスカードの利用付帯には、「いくら以上」という利用金額の下限がありません。

数百円のバス代であっても、海外旅行のために利用する対象の公共交通乗用具の料金であれば、条件を満たせます。高額なツアー代金を全額支払う必要はありません。

旅行代金の一部だけをカードで支払った場合も、対象の旅行代金であれば利用条件を満たします。ツアー代金の内金や頭金だけをエポスカードで支払った場合も対象です。

ただし、交通費は海外旅行の行程中に利用するもの、または渡航のための移動手段である必要があります。旅行と関係のない日常の電車代を決済しても条件は満たせません。

大切なのは、金額の大小ではなく、その支払いが対象になる旅行代金かどうかです。少額でも対象の支払いなら条件を満たせますが、高額でも個人手配のホテル代やレンタカー代だけでは条件を満たせません。

利用条件を満たしたことを確認できるように、カードの利用明細、領収書、予約内容、交通系ICの乗車履歴などは、保険金請求の必要がなくなるまで保管しておきましょう。

エポスカード・ゴールド・プラチナの海外旅行保険の違い

エポスカードには一般・ゴールド・プラチナがあり、海外旅行保険の補償額、適用方式、家族補償、年会費が異なります。補償額だけでなく、旅行頻度やカードの利用額も踏まえて比較しましょう。

3種類のカードの補償金額を比較

3種類のカードの主な違いは、次のとおりです。補償金額はカード会員本人のものです。プラチナの家族補償は、一部の保険金額が本人補償と異なります。

補償項目	一般エポスカード	エポスゴールド	エポスプラチナ
適用方式	利用付帯	利用付帯	自動付帯
通常年会費（税込）	永年無料	5,000円	30,000円
家族補償	なし	なし	あり
傷害死亡・後遺障害	最高3,000万円	最高5,000万円	1億円
傷害治療費用	200万円	300万円	300万円
疾病治療費用	270万円	300万円	300万円
賠償責任	3,000万円	5,000万円	1億円
救援者費用	100万円	100万円	200万円
携行品損害	20万円	50万円	100万円
航空機遅延費用等	なし	なし	2万円
航空機寄託手荷物遅延等費用	なし	なし	10万円

治療費用に注目すると、一般カードの傷害治療費用200万円・疾病治療費用270万円に対し、ゴールドとプラチナはどちらも300万円です。携行品損害は、一般カード20万円、ゴールド50万円、プラチナ100万円です。

プラチナの本人補償では、傷害死亡・後遺障害と個人賠償責任が1億円、救援者費用が200万円です。航空機遅延費用等や航空機寄託手荷物遅延等費用が付く点も、プラチナだけの特徴です。

表の年会費はいずれも税込です。ゴールドとプラチナには年会費の優遇条件があるため、実際の負担額は申込方法や年間利用額によって異なります。

エポスゴールドカードにアップグレードして補償を手厚くする

一般カードより治療費用や携行品損害の補償を増やしたい場合は、エポスゴールドカードへのアップグレードがおすすめです。傷害・疾病治療費用が各300万円、携行品損害が50万円になります。

ゴールドカードの通常年会費は5,000円（税込）です。ただし、年間50万円以上利用すると、翌年以降の年会費が永年無料になります。エポスカードからのインビテーションや、エポスファミリーゴールドの紹介で申し込んだ場合も年会費は永年無料です。

注意したいのは、ゴールドも利用付帯である点です。一般カードと同じく、対象になる旅行代金をカードで支払う必要があります。アップグレードしても、持っているだけで補償される自動付帯にはなりません。

自動付帯で備えたいならエポスプラチナカード

旅行代金の支払いを意識せず、自動付帯で備えたい人にはエポスプラチナカードがおすすめです。プラチナだけは自動付帯のため、一般・ゴールドのような決済条件を満たす必要がありません。

プラチナには家族補償もあります。本会員と生計を共にする一定範囲の親族が対象です。家族補償の傷害死亡・後遺障害は最高2,000万円、傷害・疾病治療費用は各200万円、個人賠償責任は1億円など、本人補償とは金額が異なります。

プラチナの通常年会費は30,000円（税込）です。インビテーションを受けて申し込んだ場合は初年度から20,000円（税込）で、通常申込みでも年間100万円以上利用すると翌年以降の年会費が20,000円（税込）になります。

引受保険会社にも違いがあります。一般のエポスカードとエポスゴールドカードは三井住友海上火災保険、エポスプラチナカードは損害保険ジャパンが引き受けています。事故時は、自分のカードに対応する窓口へ連絡しましょう。

年会費をかけずに備えたいなら一般カードがおすすめです。治療費用や携行品損害を増やしたいならゴールド、自動付帯や家族補償を重視するならプラチナを検討しましょう。

タイプ	向いている人
一般エポスカード	年会費をかけずに備えたい
エポスゴールド	治療費用や携行品損害を増やしたい
エポスプラチナ	自動付帯・家族補償を重視したい

エポスカードの海外旅行保険は家族も対象になるか

「自分のエポスカードで、一緒に行く家族も補償されるのか」は、誤解が生じやすいポイントです。結論として、一般カードとゴールドカードの補償対象はカード会員本人です。カードを持たない家族を対象にする家族特約はありません。

補償対象は本人のみ（家族特約はない）

一般のエポスカードとエポスゴールドカードには、カードを持たない家族まで補償する家族特約がありません。補償の対象は、原則としてカード会員本人です。

自分が一般カードやゴールドカードを持っていても、エポスカードを持たない配偶者や子どもは、そのカードの海外旅行保険では補償されません。

カードを持たない家族も補償したい場合、エポスカードの中ではプラチナの家族補償を利用できます。プラチナの家族補償に年齢制限はないため、親族・生計要件を満たせば、カードを持てない子どもも対象になり得ます。プラチナにしない場合は、家族本人が加入できる別の海外旅行保険も検討しましょう。

会員同士なら代表者の支払いで同伴者も適用される

同行者自身もVisa付きエポスカードまたはエポスゴールドカードの会員であれば、代表者が全員分の対象旅行代金をまとめて支払うことで、その同行者も利用条件を満たせます。

必要なのは、補償を受けたい同行者本人が対象カードの会員であることです。同行者に適用される補償内容は、その人が持っているカードの種類に応じて決まります。

たとえば、夫婦それぞれがVisa付きエポスカードを持ち、夫が2人分の対象旅行代金を自分のエポスカードでまとめて決済した場合、妻も利用条件を満たせます。

一方、エポスカードを持っていない家族や友人は、代表者が代金をまとめて支払っても補償されません。「代表者が支払えば、同行者全員が自動的に補償される」わけではない点に注意してください。

家族に付けたいときのエポスファミリーゴールド

家族にもカード会員として補償を持たせたい場合は、エポスファミリーゴールドを検討できます。これは家族特約や家族カードではなく、家族自身がエポスゴールドカードの本会員になる仕組みです。

エポスゴールドカードまたはエポスプラチナカードの会員から紹介を受けた、代表会員から見て2親等以内の家族が申し込めます。申込対象は18歳以上で、高校生は除かれます。発行には審査があります。

紹介を受けて発行されたファミリーゴールドの年会費は永年無料です。家族が自分のカードで利用付帯の条件を満たすか、対象カード会員である代表者がまとめて旅行代金を決済すれば、その家族はゴールド会員として補償を受けられます。

高校生以下の子どもなど、ファミリーゴールドを発行できない家族には使えません。その場合は、プラチナの家族補償や、子どもも被保険者にできる任意の海外旅行保険を検討しましょう。

家族の備え方	対象になる人	主な条件
一般・ゴールド	カード会員本人	本人が利用付帯の条件を満たす
会員同士の代表者決済	対象カードを持つ同行者	代表者が対象旅行代金をまとめて決済
プラチナの家族補償	生計を共にする一定範囲の親族	6親等内の血族・配偶者・3親等内の姻族、年齢制限なし
ファミリーゴールド	家族本人	2親等以内、18歳以上、高校生を除く

家族の年齢、カードの保有状況、旅行頻度によって適した方法は変わります。特にカードを持てない子どもが同行する場合は、出発前に別途補償を用意できているか確認してください。

エポスカードの海外旅行保険の使い方と保険金請求の手順

海外でケガや病気になったときは、事故受付センターへの連絡、医療機関の受診、必要書類の確保を進めます。緊急性が高い場合は現地の救急機関を優先し、可能な範囲で早めに事故受付センターへ連絡してください。

現地でケガ・病気にあったときの連絡先

海外で体調を崩したり事故にあったりした場合は、エポスカード海外旅行保険事故受付センターへ連絡します。日本国内からの連絡先は0120-11-0101で、24時間受け付けています。

海外からは渡航先ごとに無料電話番号が用意されています。旅行前に、公式サイトの「エポスカード海外旅行保険事故受付センター」で渡航先の番号を確認し、スマートフォンなどに控えておきましょう。

渡航先別の無料電話を利用できない場合などの共通窓口は、一般カード・ゴールドカードが+81-50-3820-3995、プラチナカードが+81-50-3820-1301です。海外からの通話方法は契約している通信会社や滞在国によって異なり、通話料やホテルの手数料が利用者負担になる場合があります。

連絡時は、氏名やカード番号などを確認されます。エポスカードを手元に用意し、事故の日時、場所、症状、受診状況、対象旅行代金の利用明細などを説明できるようにしておきましょう。

保険金を請求する場合は、事故発生日から30日以内に連絡が必要です。現地でしか取得できない書類もあるため、トラブルが起きたらできるだけ早く連絡してください。

立て替えを避けられる可能性があるキャッシュレス・メディカルサービス

キャッシュレス・メディカルサービスを利用できれば、事故受付センターが手配した医療機関で、保険の対象となる治療費をその場で支払わずに受診できる場合があります。

キャッシュレス診療を希望する場合は、原則として受診前に事故受付センターへ連絡してください。保険の適用資格を確認したうえで、利用可能な医療機関を案内・手配してもらいます。

すべての地域・病院・症状で利用できるわけではありません。カード会員資格や利用付帯の条件をすぐに確認できない場合、対応できる医療機関がない場合、保険の対象外となる治療の場合などは、自分で費用を立て替える必要があります。

緊急のため事前連絡ができず、自分で医療機関を受診した場合も、診断書、治療費・薬代の領収書などを受け取っておきましょう。キャッシュレス診療が使えるかにかかわらず、現地で支払える手段を用意しておくと安心です。

帰国後に保険金を請求する手順と必要書類

現地で治療費などを立て替えた場合は、事故受付センターへ連絡し、案内に沿って保険金を請求します。必要書類は、請求する補償項目や事故内容によって異なります。

傷害・疾病治療費用では、保険金請求書、出入国日がわかる書類、治療状況申告書兼同意書、治療費・薬剤費・交通費の領収書原本、医師の診断書などが必要です。一般カードとゴールドカードでは、利用付帯の条件を満たしたことがわかるカード利用明細や旅行日程なども求められます。

傷害・疾病治療費用の請求額が30万円以下の場合、医師の診断書は省略できると案内されています。ただし、事故内容によって追加書類を求められる場合があるため、事故受付センターの指示を確認してください。

携行品損害では、事故内容報告書、損害品の写真、購入時の証明書、修理見積書または修理領収書などが必要です。盗難の場合は現地警察へ届け出て、事故届出証明書などを受け取っておきましょう。

診断書、領収書、警察の届出証明書などは、帰国後に取得するのが難しい場合があります。受診や届出をした時点で必要書類を確認し、写真やコピーも残しておきましょう。

留学・ワーホリで付保証明書が必要なときの発行方法

留学やワーキングホリデーでは、学校、勤務先、ビザの申請先などから、海外旅行保険の付保証明書を求められる場合があります。

付保証明書は、エポスカード海外旅行保険事故受付センターへ依頼します。受け取り方法は郵送のみで、手元に届くまで1〜2週間程度かかります。

提出を求められている場合は、渡航日の2週間以上前を目安に依頼してください。提出先が指定する言語、補償項目、補償額、必要な保険期間なども事前に確認しておきましょう。

付保証明書は、すべての旅行者に必ず必要な書類ではありません。また、付保証明書を持っているだけでキャッシュレス診療を利用できるわけではないため、受診時は事故受付センターへの事前連絡が必要です。

一般・ゴールド・プラチナの補償期間は、いずれも最長90日間で延長できません。90日を超える留学やワーキングホリデーでは、カード付帯保険とは別に、滞在期間全体をカバーできる保険を用意しましょう。

エポスカードの海外旅行保険を使う前に知っておきたい注意点

エポスカードの海外旅行保険は、すべての事故や費用を補償するわけではありません。対象外になるケース、補償限度額、補償開始時点を出発前に確認することが重要です。

補償の対象外になるケース

海外旅行保険には、保険金が支払われない場合があります。代表例は次のとおりです。

スカイダイビング、ボブスレー、登山用具を使う山岳登はんなど、危険度の高い運動中のケガは対象外になる場合があります。旅行中に予定しているアクティビティが補償対象か、事前に確認してください。

旅行開始前に発病していた病気の治療や、歯科疾病の治療も原則として対象外です。持病がある場合は、カード付帯保険だけでなく、既往症に対応する保険が必要か確認しましょう。

旅行終了後に病気を発症した場合は、旅行中に原因が生じ、原則として旅行終了後72時間以内に発病し、同じく72時間以内に医師の治療を受けることなどが条件になります。特定の感染症には別の期間条件があります。帰国後に体調の異変を感じたら、早めに医療機関を受診してください。

医療費に備えるならサブカードや任意保険も検討

ジェイアイ傷害火災保険が公表している2025年度の海外旅行保険事故データでは、保険金支払件数を同社の被保険者数で割った事故発生率は、22人に1人にあたる4.5％でした。補償項目別では治療・救援費用の発生割合が最も高く、高額医療費用事例の最高額は2,530万円です。

このデータはジェイアイ傷害火災保険の海外旅行保険に関するもので、エポスカード会員だけの事故率や請求実績ではありません。また、すべての海外旅行者にそのまま当てはまる確率でもありません。ただし、海外の治療費や医療搬送費がカードの補償限度額を大きく超える可能性を考える際の参考になります。

一般エポスカードの疾病治療費用は270万円です。実際の費用が補償限度額を超えた場合、超過分は自己負担になる可能性があります。

複数のカード付帯保険について、それぞれの適用条件を満たしていれば、治療費用などの保険金額を合算できます。たとえば、疾病治療費用270万円のエポスカードと、疾病治療費用200万円の別カードがともに適用されれば、合計限度額は470万円です。

ただし、実際に支払われる保険金は、保険の対象となる実損額が上限です。複数の保険から損害額を超えて二重に受け取れるわけではありません。傷害死亡・後遺障害は、同種のカード付帯保険が複数ある場合でも、原則として最も高い保険金額が限度となり、単純には合算されません。

2023年改定は利用条件が厳格化し、一部補償額は増額

2023年10月の改定では、一般カードとゴールドカードが自動付帯から利用付帯へ変わりました。旅行代金の支払いが必要になったため、適用条件は改定前より厳しくなっています。

一方で、一部の補償額は増額されました。一般カードの傷害死亡・後遺障害は最高500万円から最高3,000万円へ、賠償責任は2,000万円から3,000万円へ引き上げられています。

ゴールドカードでは、傷害死亡・後遺障害が最高1,000万円から最高5,000万円、賠償責任が2,000万円から5,000万円、携行品損害が20万円から50万円へ増額されました。

補償項目	改定前	改定後
一般・傷害死亡・後遺障害	最高500万円	最高3,000万円
一般・賠償責任	2,000万円	3,000万円
ゴールド・傷害死亡・後遺障害	最高1,000万円	最高5,000万円
ゴールド・賠償責任	2,000万円	5,000万円
ゴールド・携行品損害	20万円	50万円

改定内容は、「利用条件は厳格化した一方、一部の補償額は増額され、その他の主要な補償額は維持された」と整理できます。傷害死亡・後遺障害の最高額だけでなく、利用条件を確実に満たせるか、治療費用の限度額が渡航先に対して十分かも確認しましょう。

エポスカードの海外旅行保険は利用付帯でも旅行の備えになる

一般のエポスカードとエポスゴールドカードは利用付帯ですが、対象になる旅行代金をカードで支払えば条件を満たせます。空港までの電車代やバス代も対象になり、利用金額の下限はありません。

大切なのは、対象の支払い、補償開始時点、補償限度額を出発前に確認することです。次の点をチェックしておきましょう。

年会費をかけずに基本的な備えを持ちたい場合は一般カード、治療費用や携行品損害を増やしたい場合はゴールドがおすすめです。決済条件を気にせず、家族補償も用意したい場合は、年会費とのバランスを確認したうえでプラチナを検討しましょう。

よくある質問

出典

エポスカード「エポスカード会員様向け海外旅行保険」
エポスカード「エポスカード会員さま向け海外旅行傷害保険のサービス改定のお知らせ」（改定日：2023年10月1日）
エポスカード「エポスカード・エポスゴールドカード 海外旅行傷害保険ご利用のしおり」（修正日：2025年12月24日）
エポスカード「エポスプラチナカード 海外・国内旅行傷害保険のご案内」
エポスカード よくあるご質問「旅行代金の一部をエポスカードで決済した場合でも、利用条件を満たしますか？」（公開日：2026年2月3日）
エポスカード よくあるご質問「交通系ICカードへのチャージをエポスカードで決済して自宅から空港まで乗車した場合も、利用条件を満たしますか？」（公開日：2026年2月5日）
エポスカード よくあるご質問「家族旅行の場合、代表者が全員分の旅行代金をまとめて決済すれば、同行する家族も保険適用になりますか？」（公開日：2026年2月3日）
エポスカード「エポスカード海外旅行保険事故受付センター」
エポスカード よくあるご質問「海外旅行中、現地で病院を受診する場合、事前に連絡が必要ですか？」（公開日：2026年2月3日）
エポスカード よくあるご質問「保険金請求に必要な書類を教えてください」（公開日：2026年2月3日）
エポスカード よくあるご質問「付保証明書は必ず必要ですか？どのように発行できますか？」（公開日：2026年2月3日）
エポスカード よくあるご質問「長期間（90日以上）の留学やワーキングホリデーの場合、保険期間を延長できますか？」（公開日：2026年1月30日）
エポスカード よくあるご質問「エポスカードは年会費がかかりますか？」（更新日：2025年5月9日）
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