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オルタナティブ投資のデメリットとは?初心者でも始めやすい商品を解説

この記事で解決できるお悩み
  • オルタナティブ投資にどのようなデメリットがあるのか理解したい
  • 初心者でも始めやすいオルタナティブ投資の具体的な手法が知りたい
  • オルタナティブ投資のリスクを適切に管理したい

オルタナティブ投資とは、株式や債券などの従来の投資手法に「代替する」投資手法である。

不動産やプライベートエクイティ(未公開株式)ヘッジファンドなどさまざまな種類があり、世界中の投資家からの注目度も高い。

しかし、その一方でデメリットもいくつか存在しているため、自身の運用に取り入れる際には注意が必要だ。

この記事では、オルタナティブ投資のデメリットや初心者でも始めやすい投資手法について解説していく。

本記事で解説するデメリットに注意しつつ、自身の運用にオルタナティブ投資を組み入れていこう。

目次

オルタナティブ投資のデメリット

不動産やプライベートエクイティ(未公開株式)、ヘッジファンド、コモディティ(商品)などのオルタナティブ資産に投資する際には、以下の3点に注意が必要だ。

  • 仕組みが分かりにくい
  • 個人投資家にとってハードルが高い
  • 流動性が低い

仕組みが分かりにくい

1つ目は、投資の仕組みが分かりにくいという点である。

オルタナティブ投資は、従来とは違う投資対象に資金を投じたり、先物取引やオプション取引などの複雑なデリバティブ(金融派生商品)の手法を活用したりしている。

そのため、投資の仕組みが分かりにくく、割高なコストがかかっていることに気付かないケースがある。

また、ハイリスク・ハイリターンな投資手法であることを知らずに投資をしてしまい、大きな損失を抱えてしまうケースも少なくない。

オルタナティブ投資を始める際には、商品の仕組みやコスト、リスクについて正しく把握することが重要だ。

例えばオルタナティブ投資のひとつであるヘッジファンドの場合、年率10%前後の高いリターンを期待できる。

しかし流動性が低く、情報の開示が少ないなどのリスクもあり、ヘッジファンド自体が破綻する危険性も伴う。

ハイリスク・ハイリターンな投資手法と言えるだろう。

また、近年急速に取引が増えている暗号資産(仮想通貨)もオルタナティブ投資に含まれるが、ハイリスク・ハイリターンな投資先である。

短期的に価格が数倍〜数十倍まで跳ね上がる可能性を秘めている一方、急速に価格が下落して大きな損失を抱えるケースも少なくない。

ポートフォリオにオルタナティブ投資を組み込む場合は、リスクを正しく認識しておこう。

個人投資家にとってハードルが高い

2つ目は、個人投資家にとってハードルが高い商品が多く存在している点だ。

例えば、オルタナティブ投資の代表的な投資先であるヘッジファンドは、富裕層や機関投資家を対象にしたファンドだ。

最低でも数千万円の資金を投じる必要があるため、個人で投資するには金額のハードルが高い。

他にも、プライベートエクイティや現物不動産など、個人投資家が気軽には手を出せない投資対象は多くある。

オルタナティブ投資を運用に取り入れるハードルが高いことを認識しておこう。

流動性が低い

3つ目は、オルタナティブ資産の流動性が低いという点だ。

流動性とは、資産の取引の活発さや現金化のしやすさのことを指す。オルタナティブ投資は流動性が低く、現金化しづらいというデメリットがある。

例えば、ヘッジファンドは通常の投資信託のような自由な売買はできない。

解約する時期が「四半期に一度」と定められているケースも多く、流動性が低いという特徴がある。

同様に現物不動産なども自由なタイミングで売却できるとは限らず、すぐに換金できないリスクが高い。

オルタナティブ投資を始める際には、思うように現金化できない可能性があることに注意しておこう。

流動性の低さをカバーする方法として、流動性が高い資産と組み合わせてポートフォリオを構築するという手段が効果的だ。

株式や預貯金などの流動性が高い金融商品で現金化しやすい資産を確保し、オルタナティブ投資で高い収益を目指していくという戦略である。

具体的には、生活費の半年〜1年分程度の資金は流動性が高い資産で準備しておくと、緊急の資金需要にも対応できるだろう。

その上で余剰資金を収益性が高いオルタナティブ投資に回し、流動性と収益性を両立させると良い。

このようにオルタナティブ投資には、注意すべきデメリットが存在する。

しかし株式や債券と異なる値動きの特徴を持つオルタナティブ投資は、リスク分散や新たな投資機会の獲得といったメリットもある。

例えば、現物不動産はそれ自体に価値があるため、株価や債券価格が下落局面にあっても価格が落ちにくい。

値動きの相関性が低いため、組み合わせて保有することでリスク分散となるのだ。

ヘッジファンドやコモディティ、暗号資産なども同様に、株式や債券といった伝統的投資とは異なる値動きの特徴を持つ。

リスク分散先としてオルタナティブ投資をポートフォリオに組み込み、資産全体のリスクを軽減しながら効果的に運用していこう。

デメリットだけじゃない!初心者でも取り組みやすいオルタナティブ投資とは

初心者が始めやすいオルタナティブ投資の手法として、ここでは以下の3つの商品を解説していく。

  • J-REIT(不動産投資信託)
  • コモディティ(商品)の投資信託・ETF
  • インフラファンド

J-REIT(不動産投資信託)

1つ目は、「J-REIT(不動産投資信託)」である。

J-REITとは、不動産運用のプロが投資家から集めた資金をもとに、マンションやオフィスビル、商業施設などの不動産を運用する商品だ。

賃料収入や売却益などが投資家に分配されるため、J-REITを購入することで間接的に不動産投資ができる。

現物の不動産投資は、収益性の高い物件を探したり、物件の管理をしたりするなど、手続きの面で負担が大きい。

その上、数千万円の資金を用意して不動産を購入する必要があるため、ハードルが高い。

一方で、J-REITであれば、物件探しから管理などの手続きをプロに任せられる。

複数の不動産を運用しており、数万円から購入できるため、少額で分散効果を得られるというメリットもある。

株式や債券以外の運用先を探している場合は、J-REITで不動産運用を始めてみよう。

コモディティ(商品)の投資信託・ETF

2つ目は、コモディティ(商品)に投資する投資信託だ。

コモディティとは、金・プラチナなどの貴金属や、原油・ガソリン等のエネルギー、トウモロコシ・大豆などの穀物のことを指す。

特に、金はそれ自体に価値があることから「有事の金」とも呼ばれており、有事の際には安全資産として買われることが多い。

伝統的資産の株式や債券が下落している局面では、現物に価値があるコモディティの価値が上昇する傾向が強く見られる。

そのため、リスクヘッジのためにコモディティを保有しておきたいところだが、金や原油などを現物で用意するのは現実的には不可能に近い。

そこで、コモディティに投資する投資信託の活用をおすすめする。

投資信託であれば、間接的にコモディティを保有することができる。

数千円程度の小口からでも購入できるため、投資初心者にもハードルが低いだろう。

株式や債券のリスクヘッジとしてコモディティに投資したい場合は、投資信託の活用を視野に入れてみよう。

インフラファンド

3つ目は、発電所や道路などのインフラに投資する「インフラファンド」だ。

株式や債券、不動産などの資産は、価格が景気の動向に左右されやすい。

不景気になると収益性が低下し、思うようにリターンを得られない可能性がある。

一方で、発電所や道路、空港などの社会基盤(インフラ)は、景気動向に左右されにくいだけでなく、長期的な収益が見込める。

比較的安定したリターンを継続的に得られるという点で、魅力的な投資先だ。

直接インフラに投資をするのは難しいが、「インフラファンド」であれば間接的に投資することができる。

近年ではESG投資の流れもあり、環境・インフラ投資の重要性はより高まっていくと予想される。

オルタナティブ投資を検討しているのであれば、インフラファンドも選択肢のひとつとして考えてみてはいかがだろうか。

オルタナティブ投資のデメリットに対策するなら誰に相談するべき?

初心者が取り組みやすいオルタナティブ投資の種類を紹介してきたが、その最適解は人によって異なる。

自分に合った投資手法を選択するためにも、資産運用を助言する専門家に力を借りることを推奨する。

特に、IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)は資産運用の相談先として最適だ。

ここでは、オルタナティブ投資を専門家に相談すべき理由やIFAに相談するメリット、IFAの探し方について解説していく。

オルタナティブ投資を専門家に相談すべき理由

本記事でも紹介してきた通り、オルタナティブ投資は仕組みの分かりにくさや流動性の低さといったデメリットがある。

さらに投資家それぞれの資産状況や運用目的によっても適切な投資手法が異なるため、自身の運用戦略に最適なオルタナティブ投資を組み込むこと自体が容易ではない。

投資助言を行う専門家であれば、豊富な知識や経験をもとにあなたに最適な投資手法を提案してくれる。

ライフプランや資産状況に基づいて投資計画を策定し、ベストな投資手法で効率的な運用をサポートしてくれるだろう。

また、近年はネット証券の台頭によって上場株式や投資信託を気軽に取引できるようになったが、一方で不動産やヘッジファンド、プライベート・エクイティなどの投資手法は始めるハードルが高い。

専門家から紹介を受けて始められる点もメリットと言えるだろう。

オルタナティブ投資を検討している方は、資産運用の助言を行う専門家に相談してみよう。

IFAの役割とメリット

IFAは資産運用アドバイザーの一種であり、銀行や証券会社などの金融機関から独立して顧客の資産運用をサポートする専門家だ。

金融機関と業務提携を行うことで、具体的な投資商品の提案や仲介を行うことができる。

IFAに相談するメリットとして以下の2点が挙げられる。

IFAに相談するメリット
  • あらゆる投資手法を検討できる
  • 中立な目線から投資助言を得られる

IFAのなかにはオルタナティブ投資に精通しているアドバイザーも多い。

不動産やヘッジファンド、プライベート・エクイティ、仕組債などのあらゆる投資手法から運用先を検討できる点はIFAの大きな強みだ。

また、IFAは金融機関から独立しているため、客観性を持って投資商品を提案できることも特徴に挙げられる。

中立な目線からあなたにとって本当に必要な商品を紹介してくれるため、安心して相談できるだろう。

オルタナティブ投資をポートフォリオに組み込むことを検討している方は、ぜひこの機会にIFAに相談してみよう。

IFAの探し方

相談先のIFAをお探しの方はIFA検索サービス「資産運用ナビ」を利用しよう。

「資産運用ナビ」とは、相談先を探す投資家とIFAをマッチングさせるオンラインプラットフォームのことだ。

IFAの探し方は非常に簡単で、フォームにあなたの希望条件を入力するだけで良い。

あとはIFAを知り尽くした「資産運用ナビ」が、あなたの資産状況や運用目的にぴったりのIFAを全国のデータベースから抽出して紹介を行う。

紹介されたIFAのなかに気になるアドバイザーがいれば、そのまま面談を申し込むことも可能だ。

登録IFAのプロフィールが公開されているため、経歴や得意分野などを把握した上で面談に進める。

もちろんIFAは全国47都道府県どこでも対応しており、各地のアドバイザーがあなたの意向をヒアリングした上で運用方法を提案する。

相談方法もWEB・対面に対応しているため、希望に合わせて相談を行える。

相談先のIFAをお探しの方は、ぜひこの機会に「資産運用ナビ」を利用してみてはいかがだろうか。

オルタナティブ投資はデメリットを理解してから始めよう

オルタナティブ投資には、「仕組みが分かりにくい」「流動性が低い」といったデメリットが存在している。

一方で、投資チャンスの拡大やリスク分散といった魅力もあるため、メリット・デメリットを理解した上で投資を始めよう。

また、初心者でも始めやすい商品としてJ-REITやインフラファンドなどを紹介してきたが、投資先の最適解は人によって異なる。

投資助言を行う専門家に相談し、自分に合った投資プランを提案してもらうと良いだろう。

特に、IFAは中立な立場からさまざまな投資手法を提案してくれるため、信頼して相談できる。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」を活用し、あなたに合うIFAを探してみてはいかがだろうか。

オルタナティブ投資のデメリットに関するQ&A

オルタナティブ投資にはどのような種類がありますか?また、具体的な商品を教えてください。

オルタナティブ投資には以下のような種類が存在する。

  • 不動産(J-REIT)
  • コモディティ
  • ヘッジファンド
  • インフラファンド
  • プライベート・エクイティ
  • 暗号資産(仮想通貨)

具体的な商品として、J-REITであれば「いちごオフィスリート投資法人」「タカラレーベン不動産投資法人」などがあり、インフラファンドでは「ジャパン・インフラファンド投資法人」「東京インフラ・エネルギー投資法人」などが挙げられる。

オルタナティブ投資におけるリスク管理はどのように行うべきですか?

オルタナティブ投資の大きなリスクとして流動性の低さが挙げられる。流動性をカバーするためにも、流動性が高い上場株式や預貯金などの金融商品と組み合わせ、リスク分散を行うと良いだろう。

オルタナティブ投資を自分のポートフォリオにどのように組み入れればよいですか?

伝統的投資手法である上場株式や債券などのリスクヘッジとして活用すると良い。

オルタナティブ投資は、株式や債券とは異なる値動きの特徴を持つケースが多いためだ。

例えば不動産はそれ自体に価値があり、金融市場の変動に影響を受けにくい。

株価や債券価格が暴落しても不動産の価格は落ちにくいため、リスク分散先としてポートフォリオに組み込んでおくと金融市場の暴落時に耐えられるだろう。

IFAに相談する際はどのような準備をしておくべきですか、また、どのような質問をするべきですか?

最低限の準備として自身のライフプランをイメージしておくと良いだろう。

IFAは希望のライフプランを実現するための投資計画を策定し、商品などの提案を行うためだ。

また、実際に相談をする際には「提案された商品のリスク」や「運用が上手くいかなかった場合のリスクヘッジ」について確認しておくと良い。

提示された投資プランにおけるリスクや対処法を把握しておくことで、万が一の事態に陥っても冷静に対処できるだろう。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。資産運用の相談サイト「資産運用マッチング」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

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