- おすすめの高配当プライム銘柄を知りたい
- 高配当銘柄を選ぶ時のポイントを理解したい
- 高配当株投資のメリットが知りたい
投資が身近な存在となり、興味・関心がある人が増えている。
「せっかく始めるなら高配当の銘柄を選びたい」と思う人も多いだろう。
そこで本記事ではおすすめの高配当プライム銘柄や、高配当銘柄を選ぶ時のポイント、また高配当株投資のメリットと注意点について詳しく解説していく。
さらに配当利回りが高いおすすめの銘柄が知りたい人はこちらの記事も参考にしてほしい。
東証プライム市場のランキングを確認する前に知っておきたい配当利回りの基本
投資を始めたいと思っている人に必ず理解してほしいのが、配当利回りだ。
まずは下記について解説を行う。
- 配当利回りの定義と計算方法
- 高配当株投資のメリット・注意点
- 銘柄を選ぶ時の各種指標
配当利回りについて理解すれば、銘柄を比較する際にとても役立つだろう。
配当利回りの定義
配当利回りとは、購入した株の年間配当金の割合を表す。
つまり「1年間でどれだけの配当金がもらえるか」を表した数値なので、数値が高いほど配当金がもらえることになる。
「高配当の株を購入したい」
「なるべく多くの恩恵を受けたい」
と思う人にとって、配当利回りの数値は重要だ。
たとえば現在の株価が100,000円で配当利回りが1％の場合の配当金は1,000円、配当利回りが2％の場合の配当金は2,000円となる。
配当利回りの計算方法は下記のとおりだ。
株を選ぶ際に役立つので、配当利回りの計算方法を頭に入れておこう。
配当性向との違い
配当利回りと混同しやすい「配当性向」について解説を行う。
配当性向とは、税引後の利益からどれくらい配当金として還元しているのかをパーセンテージで表したものだ。
純利益の金額にもよるが、配当性向のパーセンテージが高いほど、大きなリターンが期待できる。
配当性向の目安は20〜50％だ。
配当性向は下記の計算方法で求めることができる。
- 配当性向（％）＝配当金支払総額 ÷ 当期純利益 × 100
- 配当性向（％）＝1株あたりの配当金 ÷ 1株あたり利益（EPS）× 100
高配当株の特徴
「株を購入するなら高配当株を狙いたい」と思う人は多いだろう。
ここからは高配当株投資のメリットと注意点を解説していく。
- 高い配当収入が期待できる
- いつでも売却できる
- 放っておいても配当金が得られる
詳しく解説していくのでぜひ参考にしてほしい。
高い配当収入が期待できる
高配当株投資のメリットでまず挙げられるのが「高い配当収入が期待できること」だろう。
株を購入し保有していることで、配当収入を受け取ることが可能だ。
日本株は年に2回、米国株は年4回受け取れる銘柄が大半である。
高配当株投資は、高い配当収入が定期的に受け取れる可能性が高いため、貯蓄や再投資、教育費や老後資金に活用できることがメリットだ。
いつでも売却できる
現金が必要になったタイミングで、いつでも売却し現金化できるのも高配当株投資のメリットである。
高配当株を売却した場合、3〜4営業日後に現金を受け取る事が可能だ。
たとえば不動産を売却する場合、不動産屋とのやり取りやさまざまな手続き、価格交渉など現金が必要なときにすぐに現金化できるとは限らない。
買い手が見つからなければそもそも売却できないからだ。
高配当株投資は自分のタイミングでいつでも売却できるので、急に現金が必要になったときに対応することが可能だ。
放っておいても配当金が得られる
SNSの見出しで「放ったらかしでプラス◯◯円」などの言葉を見たことがある人もいるのではないだろうか。
「そんなうまい話があるの？」
と興味が湧くきっかけとなるだろう。
高配当株投資は株を購入さえすれば、他の手続きは不要である。
放っておいても配当金が振り込まれるので
「面倒な手続きは避けたい」
「仕事や家事で時間がない」
という人でも取り組みやすいのがメリットだ。
- 減配・無配のリスクがある
- 株価が下落する可能性がある
- 株価が上がりにくい
- 配当金は課税対象になる
- 権利落ち日は株価が大幅に下落する
- 高配当の期間をチェックする
減配・無配のリスクがある
高配当株投資のメリットについてはわかっていただけただろう。
ここからは高配当株投資の注意点について解説を行う。
まず挙げられるのが減配や無配のリスクだ。
減配とは、配当金が減ることを意味し、無配とは配当金がなくなることを意味する。
配当利回りはあくまでも予測に基づいた数値であることを理解しなければならない。
購入してから減配・無配になった場合は配当金を得るどころか、損失を被る可能性があるので注意が必要だ。
株価が下落する可能性がある
2つ目の注意点は、株を購入した後に株価が下落する可能性があるということだ。
企業の業績が悪化したり、世界情勢や予測していなかった事態に陥ったりと、安定していた株価が急に下落することも考えられる。
その場合は上記同様、損失を被る可能性があるので注意しよう。
株価が上がりにくい
高配当株の特徴には「株価が上がりにくい」という点がある。
高配当の企業は、純利益のなかから支払う配当金の割合が多い。
そのため企業に現金が残りにくく、株価が上がりにくいので注意しよう。
配当金は課税対象になる
高配当株投資で得た配当金は課税の対象になる。
所得税・復興特別所得税15.315％、住民税5％の合計20.315％が、配当金を得たタイミングで源泉徴収されるため、受け取れる配当金額は目減りすることを視野に入れておくといいだろう。
また外国株の場合、源泉徴収が高額になることもあるため注意が必要だ。
日本の税率以上に徴収された金額は、確定申告の際に申告すると戻ってくる場合があるので、ぜひ覚えておいてほしい。
権利落ち日は株価が大幅に下落する
権利落ち日とは、権利確定日に配当や優待を受けられる株の最終売買日の翌営業日だ。
投資家の多くは権利確定日に配当や優待を受けるために、権利落ち日前に株を購入するのが一般的である。
したがって権利落ち日以降は、直近の権利確定日に配当や優待が受けられないため株価が下落することが多い。
権利落ち日に株価が大幅に下落することはよくあることなので、慌てて売却しないように注意が必要だ。
権利確定日と権利落ち日は各企業によって異なる。購入前にホームページで必ず確認しよう。
高配当の期間をチェックする
高配当株を選ぶ際に注目してほしいのが、高配当を維持している期間だ。
配当金を安定して得るためには、一時的に高配当になっている銘柄を選ぶのではなく、常に高配当を維持している銘柄を選ぶのが望ましい。
そのため「現在の配当利回りが良い」という理由で選ぶのはおすすめできない。
高配当株投資では、必ず過去の配当金推移をチェックし、高配当の期間がどれくらい続いているかを確認しよう。
銘柄を選ぶ時の各種指標
投資する銘柄をどのように選ぶべきかわからない人も多くいるだろう。
投資は株主優待や配当金などの恩恵を受けられる可能性もあるが、株価が下落し損失を被る可能性も考えられる。
投資に補償のようなものはなく、すべてが自己責任だ。
そこで銘柄を選ぶ基礎知識としてぜひ覚えていただきたいのが、各種指標についてである。
それぞれ詳しく解説するので、ぜひ参考にしてほしい。
PER
PERとはPrice Earnings Ratioの略で「株価収益率」のことを指す。
1株あたり純利益の何倍まで購入されているかをみる指標である。
PERを理解することで、購入しようとしている株価が収益に対して高いのか安いのかを判断することが可能だ。
PERの数値が低い株価は、安いと判断される1つの材料となり、他の株価と比較する際に便利である。
しかし、業種によって水準が変わるため、比較するのは同業種で同規模の企業のみにしよう。
PERは下記の計算方法で求めることが可能だ。
PBR
PBRとはPrice Book-Value Ratioの略で株価純資産倍率のことを指す。
1株あたり純資産の何倍まで購入されているかを表す指標で、上記のPER同様、現在の株価が高いか安いかを判断することができる。
PBRの数値が低い株価は、一般的にみて「安い」と言えるだろう。
なかにはPBRが1倍よりも低い銘柄もあるので、PBRのみの数値で判断するのはおすすめできない。
PBRの計算方法は下記のとおりだ。
ROA
ROAとはReturn on Assetの略で総資産利益率のことを指す。
企業の経営効率や収益性を判断できる財務指標の1つだ。どれだけの利益が出たかを表しており、同業種の平均との比較に役立つだろう。
ROAは下記の計算方法で求めることが可能だ。
ROAの数値は高い方が企業の業績が良いとされているが、特別利益などの関係で一時的に高くなることもあるため注意しよう。
ROAを求める計算方法は下記のとおりだ。
ROE
ROEとはReturn on Equityの略で自己資本利益率のことを指す。
自己資本を使いどれだけの利益を挙げられたかを表している数値で、高いほど企業の経営の効率性、収益性、成長性が良いとされている。
しかし上記のROA同様、特別利益などの関係で一時的に高くなることも考えられるため注意しよう。
ROEの計算方法は下記のとおりだ。
高配当銘柄を選ぶ時に重要なポイント
高配当銘柄を選ぶコツは下記のとおりだ。
- 企業の配当方針や連続増配年数を確認する
- 企業の財務健全性を確認する
- 企業の成長率の高さや市場の将来性を確認する
詳しく解説するので参考にしてほしい。
企業の配当方針や連続増配年数を確認する
まず1つ目の高配当銘柄を選ぶコツは、企業の配当方針や連続増配年数を確認することだ。
得た利益のなかから、どれだけ株主に還元するのか、どのように還元するのかは銘柄を選ぶうえで見極めたいポイントである。
たとえば配当金を株主に還元することを重視している企業もあれば、事業拡大や新商品開発などを重視している企業もあり、配当方針はさまざまだ。
あなたが配当金を得ることが目的であれば、前者の企業を選ぶ必要があるだろう。
また、連続増配をしている年数を確認することで、業績が安定、好調なのかを判断することが可能だ。
連続増配を果たしている企業は将来性や収益性、安定性などに優れている可能性が高いためおすすめである。
企業の財務健全性を確認する
2つ目のコツは、企業の財務健全性を確認することだ。
財務健全性が高い企業は業績不振や倒産の心配が少なく、優良な企業である可能性が高い。
投資をするうえで安心材料の1つだ。
企業が長く続き安定した運営ができれば、株主へのリターンも期待できるだろう。
企業の成長率の高さや市場の将来性を確認する
3つ目のコツは、企業の成長率の高さや市場の将来性を確認することだ。
長期間にわたる収益性や業績を確認するために、現在だけでなく過去の収益推移や業績推移などを見る必要がある。
また、市場において将来性があるかを見極める力も必要だ。
東証プライム市場の配当利回りランキングを紹介
ここからはプライム市場で販売されているおすすめの高配当プライム銘柄を紹介する。
ぜひ参考にしてほしい。
極東証券
極東証券は事業法人、金融法人、公益法人などを対象に資産運用のコンサルティングやM&Aのアドバイザリーなどを対面で行なっている会社だ。
前期と比較すると、売上高、営業利益、経営利益、純利益、1株益すべての項目がプラスになっている。
詳しい情報は下記で確認してほしい。
| 1株あたりの金額 | 1,523円 （2024年4月18日時点） | 予想配当利回り | 7.22％ |
|---|---|---|---|
| 最低購入額 | 152,300円 | PER（株価収益率） | 11.2倍 |
| 単元株数 | 100株 | PBR（株価純資産倍率） | 0.96倍 |
| 決算日 | 3月31日 | 時価総額 | 499億円 |
| 資本金 | 5,251百万円 | 自己資本比率 | 66.7％ |
参考：MATSUI「株価：極東証券」
ジャパン・インフラファンド投資法人
ジャパン・インフラファンド投資法人とは、総合商社の丸紅株式会社の子会社である。
太陽光発電施設などを中心に手がけており、丸紅、みずほ銀行、みずほ信託銀行がスポンサーだ。
1株あたりの前期・当期・次期の配当金が3,000〜3,015円と安定しているのが特徴である。
詳しい情報は下記を確認してほしい。
| 1株あたりの金額 | 85,400円 （2024年4月18日時点） | 予想配当利回り | 7.03％ |
|---|---|---|---|
| 最低購入額 | 85,400円 | PER（株価収益率） | 33.0倍 |
| 単元株数 | 1株 | PBR（株価純資産倍率） | 1.19倍 |
| 決算月 | 11月5月 | 時価総額 | 375億円 |
| 資本金 | 450百万円 | 自己資本比率 | 52.12％（2023年11月時点） |
参考：日本経済新聞「ジャパン・インフラファンド投資法人」
東京インフラ・エネルギー投資法人
東京インフラ・エネルギー投資法人は、半導体事業や再生エネルギーを手がける会社だ。
1株から購入可能となっており、1株あたりの予想分配金は前期が2,822円、当期が3,014円、次期が3,010円だ。
詳しい情報は下記で確認してほしい。
| 1株あたりの金額 | 86,100円 （2024年4月18日時点） | 予想配当利回り | 7.00％ |
|---|---|---|---|
| 最低購入額 | 86,100円 | PER（株価収益率） | 26.96倍 |
| 単元株数 | 1株 | PBR（株価純資産倍率） | 1.01倍 |
| 決算月 | 6月12月 | 時価総額 | 154億円 |
| 資本金 | 14,910百万円 （2023年12月時点） | 自己資本比率 | 51.69％ |
参考：日本経済新聞「東京インフラ・エネルギー投資法人」
配当利回りランキングからおすすめの銘柄を見つけたいなら誰に相談するべき？
株式投資を始めるにあたって
「自分で情報収集をしたけどよく理解できない」
「相談したいがどこに相談したらいいのかわからない」
という人もいるだろう。
そんなときにおすすめなのが専門家に相談できるサービスだ。
ここからは下記について解説を行う。
- 株式投資における専門家の重要性
- IFAの役割とメリット
- IFA検索サービス「資産運用ナビ」の活用法と利用推奨
ぜひ参考にしてほしい。
株式投資における専門家の重要性
株式投資を始める人が増えている。
しかし株式投資は利益を得られる可能性がある反面、リスクを負う可能性もあるため、知識がない人にとっては少しハードルが高いと言えるだろう。
「自己判断で株を購入していいのだろうか？」
「損をしてしまったらどうしよう」
と悩む人も多いはずだ。
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株式投資を始めるのであれば、知識や運用実績が豊富な専門家に相談することがおすすめだ。
あらゆる観点から自分に合ったアドバイスが受けられるだろう。
IFAの役割とメリット
「IFA」はまだ一般的に知れ渡っていないため、初めて聞いた人もいるのではないだろうか。
ここからは株式投資の相談先としておすすめのIFAについて、その役割とメリットを解説していく。
IFAの役割
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