1. ホーム
  2. NISA・iDeCo
  3. 年代別におすすめの新NISAつみたて投資枠の活用法とは

年代別におすすめの新NISAつみたて投資枠の活用法とは

この記事で解決できるお悩み
  • 各年代に合わせた新NISAつみたて投資枠の活用法が知りたい
  • 長期的な資産形成のための投資戦略を学びたい
  • 年齢別のリスク許容度と投資選択のポイントを理解したい

2024年から制度内容が大きく変わった「新NISA」の情報を聞き、「将来のために資産運用をはじめようかな?」と考えている方も多いのではないだろうか。

新NISAを活用すれば低コストではじめられるが、自分に合った運用方法を選ばなければ理想的なリターンを得るのは難しい。

今回の記事では、「年代別のつみたて投資枠活用方法」を中心におすすめの金融商品も解説していくので、今後のために役立ててみてはいかがだろうか。

目次

【年代別】20代・30代の新NISAにおけるつみたて投資枠の活用方法

ここでは、20代30代向けに、新NISAの「つみたて投資枠」を活用した資産形成方法について解説していくので、ぜひ参考にしてほしい。

つみたて投資枠の特性と若年層にとってのメリット

「金銭的な余裕がない…」という理由から、資産運用をはじめたくてもはじめられない方も多いのではないだろうか。

20代に向けて行われた調査では、実際に投資を行っている割合が29.3%、近いうちに投資をはじめたいと考えている割合は30.1%という結果が発表されている。

この結果からも、「老後2,000万円問題」など将来のために資産形成をはじめたいと考えている方が多いことがわかる。

新NISAのつみたて投資枠では投資信託を選べるため、毎月の投資額が少額でも資産運用をスタートできるメリットがある。

ネット証券を選べば毎月100円からチャレンジできるので、金銭的な余裕がなくても資産形成を行えるのだ。

また、投資信託は「複利」で運用されているものが多いため、お金がお金を呼ぶ流れを作れ、効率よく資産形成を行える方法だと言える。

「複利」とは、得た利益を受け取らずに元本に組み入れて運用する方法を指し、運用期間が長期になればなるほど効果を発揮する。

若年層は目標達成までの時間が長いため、毎月の投資額が少額でも十分に効果を感じられるケースが多いだろう。

例えば、下記「20代・30代におすすめの運用例」にて紹介している投資信託「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」で、毎月1万円を20年間(利回り8%)運用したと仮定し、シミュレーションしてみよう。

20年後の元本とリターン
  • 元本
    • 240万円
  • リターン
    • 344万8,530円
  • 合計
    • 584万8,530円

以上のように、コツコツと資産運用を長期間行えば「複利効果」が発揮され、預貯金や保険よりも資産が増えていきやすい傾向にある。

投資はリターンとリスクが比例しているため、現金や預貯金として資産を保有しているケースと比べればリスクが高い。

しかし、インフレが原因でお金の価値が下がっていくことにも配慮すると、資産を守るためにも資産運用する方がいいケースもある。※インフレ:物価が上がり続けている状態のこと

子どもの頃に「100円」で買えたお菓子を、大人になってから購入する場合は「150円」支払わないといけない。

また、新NISAは最大1,800万円分非課税になるだけではなく、購入時手数料が無料(ノーロード)・信託報酬が安価の商品が対象になるので低コストで資産形成を行いたい若年層にもおすすめだ。

若年層向けの投資選択基準

20代・30代の方は、まずは生活防衛費を確保するところからはじめよう。

生活防衛費とは、病気・ケガ・失業などのリスクに備えて用意しておく資金のことを指す。

一般的に、最低限の生活費の3ヶ月〜6ヶ月分用意しておくといいと言われている。(家族構成によって異なる)

生活防衛費の準備を行っている期間中でも、どのような流れで資産運用をするのか把握するためにも毎月100円だけでも投資信託を購入するといいだろう。

また、20代・30代は時間に余裕があるので、新興国株式や世界株式などの値動きが大きい傾向にある投資信託を選ぶのも1つの選択である。

投資信託の基準価額が下落しても、長期的な運用を前提にしているため、運用期間が長ければ長いほど理想的な結果を手に入れやすい。

また、投資額に余裕がある方は成長投資枠を活用して、上場株式などにチャレンジしてみるのもいい選択だ。

しかし、将来のために資産運用をはじめる場合でも、生活に支障が出るほどの金額を投資に回すのは避けた方がいい。

継続できる範囲の投資額で長期間運用し、達成したい目標までコツコツと歩んでいくのがおすすめだ。

近い将来に「結婚」「出産」「マイカー・マイホーム購入」などの予定がある方は、しっかりと考えた上で毎月の投資額を決めることが重要だ。

他の世代に比べると自由に使える資産が多いため、「チャレンジ」を意識しながら「時間」を味方につけ資産運用を行うと理想的な結果を手に入れられるだろう。

「時間」を味方につけるためには、なるべく早く資産運用をスタートさせることがポイントになるので、思い切って1歩を踏み出してみるのがおすすめだ。

自分が抱えられるリスク許容度を把握し、運用目的に合った投資信託を見つけ運用を行えば、現在ある資産を守りながら理想的な結果を手にできるだろう。

20代・30代におすすめの運用例

20代・30代におすすめの金融商品を紹介していくので、どのような商品があるか把握し、将来のために資産運用をスタートさせてはいかがだろうか。

株式を組み合わせたファンドで長期運用をする場合、他の資産よりも上昇率が優れているため、積極的に選んだ方が目標を達成しやすくなるので参考にしてほしい。

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)は、米国の株価指数「S&P500」の動きを目指して運用し、新NISAを活用できる投資信託である。

米国株式のみで構成された投資信託なので、長期運用をすることで大きなリターン(利益)を得られやすい傾向だ。

運用・管理費用(信託報酬)も低く設定されているため、低コストで資産運用を行いたい方に最適な投資信託だ。

iPhoneで有名な「APPLE INC」、Windowsで有名な「MICROSOFT CORP」、通販で有名な「AMAZON .COM INC」などの銘柄が組み込まれている。

毎月100円から積立投資を行えるので、投資に躊躇している方でも気軽にチャレンジしやすい。

投資信託名eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
運用会社三菱UFJアセットマネジメント
購入時手数料0円(ノーロード)
信託報酬0.09372%
申込単位100円以上1円単位
参照:楽天証券「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) | 投資信託 | 楽天証券」(2024年2月時点)

たわらノーロード全世界株式

たわらノーロード全世界株式は、国内・米国などの先進国・インドなどの新興国の株式が組み込まれている。

そのため、バランスよくリスクを分散できるので、投資先(国)の社会情勢・政治などに左右されにくい傾向だ。

「1つの国に絞るのは不安…」「さまざまな国に投資したい!」と考えている方に、おすすめしたい投資信託である。

上記「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」同様、100円以上1円単位で資産運用をはじめられるため、金銭的な余裕がない方でもはじめやすい。

クレジットカード払いを選べる証券会社もあるため、ポイントを貯めながらお得に資産運用ができるのも嬉しいポイントである。

投資信託名たわらノーロード全世界株式
運用会社アセットマネジメントOne
購入時手数料0円(ノーロード)
信託報酬0.1133%
申込単位100円以上1円単位
参照:楽天証券「たわらノーロード 全世界株式 | 投資信託 | 楽天証券」(2024年2月調査)アセットマネジメントOne「たわらノーロード 全世界株式 追加型投信/内外/株式(インデックス型)」(2024年2月時点)

【年代別】40代・50代の新NISAにおけるつみたて投資枠活用方法

次は、40代50代のつみたて投資枠の活用方法を紹介するので、ぜひ参考にしてほしい。

家族の将来を見越した投資計画とリスク管理の徹底

40代・50代は家庭がある方が多い傾向にあるため、家族の将来を見越した投資計画を行うことが重要になる。

例えば、子どもの教育資金や住宅ローンの頭金などの準備を行う場合、コツコツと資産形成を行える積立投資を長期的に運用していこう。

また、老後のための資産準備を行う場合、「どれくらいの年金を受給できるのか」「毎月の生活費はいくらか」を理解して運用をはじめるといい。

単身者と夫婦2名分の年金受給額と生活費を以下の表で紹介していくので、確認してほしい。

【老後】独身者の生活費/月

費用項目金額/月
住居費12,746円
水道費・光熱費14,704円
医療費8,128円
食費37,485円
交通費・通信費14,625円
教育費0円
教養娯楽費14,473円
衣類や履物などの購入費3,150円
家事用品・家具などの購入費5,956円
税金や社会保険料など12,356円
その他(消費支出)31,872円
合計155,495円

【老後】夫婦2人分の生活費/月

費用項目金額/月
住居費15,578円
水道費・光熱費22,611円
医療費15,681円
食費67,746円
交通費・通信費28,878円
教育費3円
教養娯楽費21,365円
衣類や履物などの購入費5,003円
家事用品・家具などの購入費10,371円
税金や社会保険料など31,812円
その他49,430円
合計268,508円
参考:ナビナビ保険「老後に必要なお金は1ヶ月あたり約26.8万円!老後資金の正しい貯め方を解説 | ナビナビ保険」

以上のような金額になる可能性が高いため、現在の貯蓄に対していくら準備すべきか把握しよう。

しかし、住宅ローンの返済・保険料・家族分のスマートフォン料金などさまざまな出費が重なる世代だからこそ、生活に支障が出ないよう投資額の調整が必要だ。

新NISAのつみたて投資枠を利用する場合、投資信託を使った資産運用になる。

上記でも紹介しているが、投資信託であれば少額からスタートできるので無理なく将来のために備えられるだろう。

安定と成長のバランスを考慮した商品選定

上記「家族の将来を見越した投資計画とリスク管理の徹底」でも触れたが、40代・50代は住宅ローンの返済や教育資金など家計をコントロールするのが難しい世代である。

人によっては親の介護が必要になり、介護の手伝いをするための交通費や施設費用などの負担も重なるだろう。

そのため、リターン(利益)を大きく狙うよりも、バランスを意識した方法が安心して資産運用を行える。

例えば、外国株式のファンドで積極的に運用をし、バランス型のファンドを保有して資産運用を行うことでリスクを軽減させるなどの方法もおすすめだ。

元本割れを避け、リスクを軽減させられるファンドを選び資産運用を継続していくと理想的な結果を手に入れられる可能性が上がるので試してほしい。

40代・50代におすすめの運用例

40代・50代におすすめの運用例を紹介していくので、どのような商品があるか確認していこう。

上記「安定と成長のバランスを考慮した商品選定」で紹介した「外国株式とバランス型のファンド」の組み合わせで運用すると仮定し、紹介していくのでぜひ参考にしてほしい。

【外国株式】iFree S&P500インデックス

iFree S&P500インデックスは、人気の高いアメリカの株価指数「S&P500」への連動を目指す投資信託である。

2024年2月時点でMINIKABUの「つみたてNISAおすすめランキング(新NISAつみたて投資枠)」にて、1位にランクインしている。

また、楽天証券でも「楽天証券ファンドアワード2022 優秀ファンド(米国株式部門)」を受賞しており、運用実績のよさが伺えるだろう。

投資信託名iFree S&P500インデックス
運用会社大和アセットマネジメント
購入時手数料0円(ノーロード)
信託報酬0.198%
申込単位100円以上1円単位
参照:楽天証券「iFree S&P500インデックス | 投資信託 | 楽天証券」(2024年2月時点)

【バランス型ファンド】eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)

eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)は、国内株式・先進国株式・新興国株式・国内債券・先進国債券・新興国債券・国内リート・先進国リートへの投資を行っている。

株式だけではなく、コツコツと利益を得られる債券などの金融商品が混ざっているため、株式市場が下落してもカバーできる投資信託である。

また、国内だけではなく、先進国・新興国の株式等が組み込まれているため、投資先(国)の社会情勢や政治などに左右されにくい傾向だ。

40代・50代は資産を守るためにも株式だけの投資信託だけではなく、バランス型の投資信託も保有しておくと安心できるだろう。

投資信託名eMAXIS Slim バランス
(8資産均等型)
運用会社三菱UFJアセットマネジメント
購入時手数料0円(ノーロード)
信託報酬0.143%
申込単位100円以上1円単位
参照:楽天証券「eMAXIS Slim バランス(8資産均等型) | 投資信託 | 楽天証券」(2024年2月時点)

【年代別】60代以上の新NISAにおけるつみたて投資枠活用方法

最後に60代以上の方が、新NISAのつみたて投資枠を活用する方法について解説していくので、今後のために役立ててほしい。

資産保全と定年後の安定収入源としての投資

定年退職を迎え、まとまった金額を退職金で受け取っているケースが多いだろう。

「投資は損をする可能性があるから…」という考えから、現金・預貯金として退職金を保有していると、インフレが原因でお金の価値が下がってしまうため注意しよう。※インフレ:物価が上がり続けている状態のこと

インフレが原因でお金の価値が下がるイメージを、上記「つみたて投資枠の特性と若年層にとってのメリット」にて紹介しているので、ぜひ参考にしてほしい。

今後の生活のためにも、資産運用をうまく活用していくことをおすすめする。

では、資産運用をはじめることでどのような効果を得られるのだろうか。

  • 公的年金以外の収入源を作れる
  • 退職金で得た資産を守る
  • 老後資金の準備

このような効果を発揮するため、60代以上の方でも資産運用を行うといいだろう。

資産運用をはじめる前に「公的年金の受給額」「老後の生活費」について把握し、どれくらいのリターンが必要か見極める必要がある。では、公的年金はどれくらいの金額を受け取れるのだろうか。

令和6年度の年金受給額

①老齢基礎年金:68,000円/月

※昭和31年4月1日以前生まれ:67,808円/月

②老齢基礎年金+老齢厚生年金:230,483円/月

※平均的な月収の439,000円で、40年間就業した「老齢厚生年金+2人分の満額老齢基礎年金」の金額

老齢厚生年金の受給額は個人によって異なるため、まだ受給していない方は「ねんきんネット」などから確認してほしい。

老後の生活費は、上記「家族の将来を見据えた投資計画とリスク管理の徹底」で紹介している通り、【単身者:155,495円/月】【夫婦2名分:268,508円/月】が平均額である。

「②老齢基礎年金+老齢厚生年金」を受給できる場合でも、[受給額230,483円-夫婦2名分の生活費268,508円=差額38,025円]となる。

つまり、毎月約40,000円足りない計算になり、貯蓄・アルバイト(パート)・投資などでまかなう必要があるのだ。

個人によって生活費に差はあるが、どれくらいの金額が毎月足りないかを把握し、どのような資産運用を行えばいいのか考えるといい答えが見つかるはずだ。

退職後の資金計画との連携

60代以上の資産運用で押さえておきたいポイントは、「ハイリスク投資をしない」「投資で収入源を確保する」ということだ。

株式投資などのハイリスク投資を行えば、大きなリターンを得られる可能性がある。しかし、自分が抱えきれない損失を生む可能性もあるため、慎重に商品を選ばなければならない。

なるべく資産を減らさないようにしながら「配当金」で収入源を作り、「公的年金+配当金」で生活費をまかなえるのが理想的なプランだと言える。

例えば、ETF(上場投資信託)を選べば、投資信託と違い配当金を受け取れ、収入源の1つとして配当金を活用できる。

ETFも投資信託であるが、普通の投資信託と違うポイントは「上場しているかどうか」というポイントだ。

ETFは株式と同じように証券会社を通じて、取引所で売買できる。

新NISAのつみたて投資枠を利用して資産運用を行う場合、選べるETFは少ないが、一部商品を下記「60代以上におすすめの運用例」にて紹介するので参考にしてほしい。

退職金はまとまった金額で得られるケースが多いため、気が大きくなってしまうだろう。

しかし、計画的に退職金を活用しなければ使い込んでしまう可能性がある。

「退職金を使い果たすことはない」と考えていた夫婦でも、「いつの間にか1,800万円を使ってしまった…」という事例も存在する。

例えば、退職金を海外旅行などのご褒美・住宅ローンの一括返済・リフォーム・教育ローン返済などに充て、不足分の生活費を退職金から取り崩す生活を送っているとすぐに減ってしまう。

「人生100年時代」と言われている現在だからこそ、退職金を活用した資産運用を行うことがおすすめだ。

60代以上におすすめの運用例

60代以上におすすめの運用例を紹介するので、今後の金融商品選びの際に参考にしてほしい。

iFreeETF TOPIX(年1回決算型)

日本の株価指数「TOPIX」の動きに連動した運用を目指す、ETFが「iFreeETF TOPIX(年1回決算型)」だ。

「トヨタ自動車」「NTT」「三菱商事」「ソニーグループ」などの国内の株式100%で構成されているため、為替リスクがない。

投資信託名iFreeETF TOPIX
(年1回決算型)
運用会社大和アセットマネジメント
購入時手数料証券会社によって異なる
信託報酬0.066%
分配金
※2023年7月10日
53.1円/口
参照:日経経済新聞「iFreeETF TOPIX(年1回決算型)」ダイワのiFreeETF「iFreeETF TOPIX(年1回決算型)」(2024年2月時点)

上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)除く日本

日本を除く、世界各国(先進国・新興国)の金融商品に投資するETFが、「上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)除く日本」である。

上記で紹介した「iFreeETF TOPIX(年1回決算型)」は、国内の株式で構成されている。

だが、「上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)除く日本」であれば、投資先(国)の分散も行えるため、さらにリスクを軽減できるだろう。

リターンを期待できる米国株式だけではなく、最近注目されているインドなどの新興国の株式も組み込まれているので、経済成長の恩恵を受けられる可能性が高い。

投資信託名上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)除く日本
運用会社日興アセットマネジメント
購入時手数料証券会社によって異なる
信託報酬0.264 %
分配金
※2023年6月30日
50.5円/口
参照:JPX「【1554】 – 上場MS世」東証マネ部!「上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)」(2024年2月時点)

新NISAつみたて投資枠の年代別活用法は誰に相談するべき?

新NISAを活用した資産運用をスタートさせる場合、「どの商品がいいかわからない…」などの悩みが生まれることもあるだろう。

リスクとリターンのバランスが取れた方法で資産運用を行うためにも、ぜひ資産運用の専門家「IFA」に相談してみてはいかがだろうか。

年代に応じた投資相談の重要性

年代に応じて年収・家族構成・運用目的・運用期間などさまざまな条件が異なるため、自分に合った資産運用方法を知ることが重要だ。

なぜなら、「本来得られるはずのリターンを得られない/抱えられるリスクを超えている」などの問題が発生するためだ。

しかし、資産運用の知識が浅い方は自分の条件に合った金融商品を見つけることは難しいだろう。

個人によって、運用目的・リスク許容度(損失に耐えられるライン)などが異なるからこそ、資産運用の専門家に相談することで効率的に資産形成を行えるのだ。

IFAの役割とメリット

資産運用の専門家のことを「IFA」と呼び、金融機関から独立しているため中立的な立場から相談者に対して提案・アドバイス・サポートができるメリットがある。

数多くの金融商品から、相談者の運用目的・年収・家族構成などさまざまな条件に最適な方法を提案してもらえるため、目的を達成しやすくなるだろう。

長期的に資産運用を行っていると、市場価格が下落するなどの問題が発生するケースもある。

価格が下落したからといって焦ってすぐに売却してしまうと、元本割れする可能性が高い。

そのため、金融商品に合った適切な対処法を行う必要があるが、資産運用の知識が浅い方は最適な判断ができず、残念な結果につなげてしまうケースも少なくない。

だが、不安になるような問題が発生しても、IFAに相談することで最適な対処法をアドバイスしてもらえるため、IFAに相談できる環境を整えておくことをおすすめする。

また、不動産・保険・相続(贈与)などの相談が可能なIFAもいるため、さまざまなお金の悩みを解決できるのだ。

資産運用について相談するとなると証券会社が思い浮かぶが、証券会社では転勤があるため、長期的なサポートが難しい。

しかし、IFAは転勤などがないので長期的なサポートを受けられ、安心感のある信頼関係を築きやすいのだ。

IFA検索サービス「資産運用ナビ」の活用法とその効果

お金に関する相談はデリケートな内容になるため、深い専門知識や豊富な経験だけではなく、考え方などの性格の相性も非常に重要だ。

自分が求めるサポート範囲・サポート分野・性格の相性などの条件が合うIFAとマッチングするには、時間と労力が必要になるのでストレスに感じる方も少なくない。

しかし、「資産運用ナビ」を活用すれば最短ルートで条件に合ったIFAとマッチング可能だ。

「資産運用ナビ」とは、相談者に合ったIFAを探すための検索サービスのことを指し、最短60秒でIFAとマッチングできるシステムだ。

「資産運用ナビ」は、IFAの検索・IFAへの相談は原則料金が発生しないため、気軽に活用できるメリットがある。

他にも、「資産運用ナビ」に登録されているIFAは、しつこい営業などの不快な対応は行わないため、安心して資産運用などのお金の悩みを相談できるだろう。

資産運用をはじめたことがない方、より自分に合った金融商品が知りたい方などにおすすめできるため、ぜひ活用してみてはいかがだろうか。

新NISAつみたて投資枠の年代別活用法を押さえよう

今回の記事では、年代別に適した「新NISAのつみたて投資枠の活用方法」を紹介した。

20代・30代は、他の世代に比べると自由に使えるお金が多いため、外国株式を組み込んだ投資信託で積極的に資産運用を行うのがおすすめだ。

40代・50代は、20代・30代のように積極的に資産運用を行いつつ、バランス型の投資信託で資産運用を守りながら運用すると安心できるだろう。

60代以上は投資で収入源を確保し、公的年金と配当金で生活費をまかなえるのが理想的なプランだ。

そのため、ETF(上場投資信託)を活用するのをおすすめする。

各世代によって、損失に耐えられるライン(リスク許容度)や運用目的が異なるため、自分に合った資産運用を行うことが理想的な結果を得るために重要なポイントだ。

各年代別におすすめの金融商品を紹介しているので、今後のために役立ててほしい。

しかし、今回紹介した金融商品がすべての方におすすめできる商品ではないため、資産運用の専門家にアドバイスを受けて最適な商品を選ぶことをおすすめする。

資産運用の専門家「IFA」は金融機関から独立しているため、相談者にとって最適な商品の提案やサポートが可能だ。

「資産運用ナビ」を活用すれば、相談者の条件にぴったりなIFAを最短60秒でマッチングできるため、あなたにあったIFAを見つけてほしい。

年代別、新NISA、つみたて投資枠に関するQ&A

20代で新NISAを始める投資家にアドバイスはありますか?

20代で新NISAを始める場合は運用期間に余裕があるため、「時間」を味方につけて積極的に運用を行うのがおすすめだ。

株式が組み込まれた投資信託を活用すれば効率的に資産形成ができるため、自分のリスク許容度(損失に耐えられるライン)に合わせてチャレンジしてみよう。

複利効果をより大きく発揮させるためにも、なるべく早いタイミングから資産運用を行うことも重要になる。

上記「【20代・30代のつみたて投資枠活用法】積極的成長へのアプローチ」にて詳細を解説しているので、ぜひ参考にしてほしい。

50代で新NISAを活用してバランス重視型の投資をするためのポイントは何ですか?

50代で新NISAを活用する場合は、積極的に資産運用を行うだけではなく、資産を守れる方法も取り入れるといい。

例えば、株式が組み込まれた投資信託と、国内・先進国・新興国の株式や債券などが組み込まれたバランス型の投資信託を活用するといいだろう。

上記「【40代・50代のつみたて投資枠活用法】バランス重視の戦略」にて詳細を解説しているので、今後のために役立ててほしい。

60代以上の投資家が新NISAで安定収入を得る方法はありますか?

60代以上の方は、退職金や貯蓄などを活用し、配当金を受け取れるETF(上場投資信託)を運用すると安定収入を得られやすい。

公的年金の受給額や生活費を参考に、資産運用プランを考えるのがおすすめだ。しかし、まとまった金額を投資に充てることに不安を感じる方も多いだろう。

そのような方は、資産運用の専門家「IFA」に相談することで、よい資産運用プランを提案してもらえる。

IFAによってサポート範囲は異なるが、相続(贈与)・不動産・保険などの相談も可能なため、お金の不安に向き合いたい方は、「資産運用ナビ」を活用して条件に合ったIFAを探してほしい。

上記「【60代以上のつみたて投資枠活用法】安定とインカム重視」と「新NISAの相談先はどこが良い?」にて詳細を解説しているので、資産運用について再度確認したい方はぜひ読み返してはいかがだろうか。

若年層がつみたて投資枠の運用で気をつけるべき市場の変動要因は何ですか?

つみたて投資枠の運用で、若年層が気をつけるべき市場の変動要因は、金利だ。

金利が上がれば、貯金や国債の利子も上がる。

一方で金融機関の利息も上がるため、事業資金の借り入れを控えた企業は企業活動が停滞し、結果的に株価も落ちる。

金利が下がれば積立貯金や国債の利子も下がるが、借り入れがしやすくなった企業の活動は活発になり、株価も上昇する。

資産形成を始めるにあたり、最初は貯金や国債にすべきか、それとも投資にするかは金利動向をもとに判断すると良いだろう。

各世代に共通して新NISAを始める前に準備するべきことは何ですか?

新NISAを始めるときには、何のために投資を始めるのか、投資の目的を明確にしておこう。

子どもの進学資金や老後の備えなど、人それぞれ目的は異なるだろうが、その目的を達成するために必要な金額を見積もろう。

この目標金額と投資期間から、自分の資産を形成するために、必要な運用利回りが算出できる。

あとは、その利回りにあった金融商品の選択や構成を考えればよいだけだ。

また明確な投資目的を持っておけば、「このお金だけは手を付けない」という理由付けができ、投資を中断することもなくなるだろう。

つみたて投資枠の活用が特におすすめの年代はありますか?

つみたて投資枠を活用し始める年齢は、若ければ若いほどよい。

若ければ若いほど、投資期間は長くなり、時間をかけて資産形成ができるからだ。

長期間にわたる投資は、複利効果の恩恵も得やすくなり、投資資産も拡大しやすくなる。

また新興国へ投資する場合にも、投資期間が長ければ、将来の成長にともなうリターンが一層期待できるだろう。

執筆者

2019年に野村證券出身のメンバーで創業。資産運用の相談サイト「資産運用マッチング」を運営。「投資家が主語となる金融の世界を作る」をビジョンに掲げている。

・本サイト「資産運用ナビ」はアドバイザーナビ株式会社が運営しております。
・本サイトに掲載される情報に関しては、最大限の注意を払っておりますが、金利、手数料、その他商品情報の完全な正確性や信頼性を保証するものではありません。
・本コラムは情報提供を目的としたものであり、個別銘柄の推奨や、金融商品の紹介、周旋を行うものではございません。

目次